求人広告の出し方｜料金比較、効果を出す方法などを紹介【書き方のテンプレートつき】

人材採用においては、たとえば合同説明会への参加や学校訪問など、さまざまな活動が考えられます。その中でも、比較的始めやすいといえるのが求人広告。かなりの費用がかかると思われがちですが、実はそうではありません。掲載方法によっては無料で出稿することもできます。

そこでこの記事では、求人広告の種類や掲載までの流れ、料金タイプ、求人広告の書き方、効果を出す方法など、幅広く求人広告について解説していきます。

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求人広告を出す目的とは
求人広告の種類
- 紙媒体
- Web媒体
求人広告を掲載する流れ
求人広告で注意しておきたいポイント
- 採用のコストや期間がかかる
- 自由に変更できないケースもある
求人広告の料金タイプ
転職サイトの掲載料金比較リスト
無料で求人広告を掲載する方法
求人広告の書き方に関する注意点【テンプレートあり】
求める人材の採用につながる求人広告の作り方
求人広告で効果を出すために必要な3大要素
求人広告でアピールする魅力を見つける方法
engageなら採用活動を一括でサポート
まとめ

求人広告を出す目的とは

多くの企業が求人広告を出していますが、その目的はたくさんの応募者を集めること。

就職・転職活動の仕方はハローワークの利用や転職フェアへの参加などさまざまありますが、特に手軽にできるのは、自分自身でインターネットや情報誌などを使って求人を探す方法でしょう。たとえば在職中でまとまった時間が取れない場合でも、自宅で簡単にリサーチできるなどのメリットがたくさんあります。

特にWeb媒体であれば、より幅広い層の求職者が利用しているため、求人を出す企業にとっては、自社の求人を多くの人に見てもらえるチャンスがあります。最近ではSNSで求人をしているケースも見られており、情報化社会が進んでいる昨今だからこそ、求人広告が効果的であると考えられるのです。

求人広告の種類

求人広告といっても、その種類は幅広く、掲載先となるメディアも多彩です。あくまで一例ではありますが、一般的には次のような種類があります。

紙媒体

紙媒体として有名なものは、新聞折込やフリーペーパーです。特定の地域に限定して募集したい場合に、一部のエリアに集中して求人広告を出せるメリットがあります。そのほかの方法としては新聞自体への掲載や、地域情報誌への出稿など。また、自社で独自に求人広告のチラシを作成し、自前で配布するのも1つの方法です。

Web媒体

最近特に主流になってきているのが、就職・転職専用のポータルサイトです。通常のネット検索でも表示されやすく、各サイトに会員登録している求職者に対しても、広くアピールできるのが利点でしょう。さらに、紙媒体に比べて掲載できる情報量も多く、応募の段階からマッチングが図りやすい特長も。そのほかには、SNSや、自社のHPに採用ページを設置する方法もあります。

求人広告を掲載する流れ

ここからは、採用活動の主流とも言える、就職・転職サイトを使った求人広告の掲載方法についてご紹介します。実際に求人広告を出すには、どのようなステップが必要なのかを具体的に説明していきます。

求人広告を出す媒体を選ぶ

求人広告を出す際に欠かせないのが、掲載する媒体の選定です。たとえば、自社のHPがある場合は採用ページを追加するのも1つの手ですが、やはりポピュラーなのは、有名な求人サイトに自社の求人を載せる方法でしょう。そのサイトを利用している求職者が多ければ多いほど、採用につながるチャンスも大きくなるといえます。

また、求人サイトは大きく、新卒型、中途型、総合型、業界特化型の4つに分けられます。サイトごとに掲載できる内容や料金などには違いがあるため、自社にとってより有効な方法を選ぶためにも、媒体を十分に検討する必要があるでしょう。

求人広告に載せるコンテンツを作る

求人広告を掲載したい媒体が決まったら、次は求職者に「応募したい」と思わせるようなコンテンツを作りましょう。もしも求人サイトを使うのであれば、出稿の問い合わせ後に営業担当者との打ち合わせを行なうのが一般的です。そこで予算や掲載期間などの希望条件にあわせて、広告のプランニングをしてもらうことになります。

その後は、取材やヒアリングなどを通じて、求職者にアピールできる情報を収集。採用担当だけでなく、現場の社員にインタビューしたり、写真・動画を撮影することもあるため、事前に協力をお願いしておくのがベストです。なお、社員へのインタビューを実施するのであれば、「入社して良かったエピソード」などをまとめておいてもらうと良いでしょう。

そして最終的に原稿を完成させていきますが、基本的には媒体を運営する企業の制作スタッフに原稿を作ってもらえます。ただし、媒体を運営する企業に制作チームがいなかったり、格安プランで出稿したりする場合には、自社で原稿を作ることもあります。

求人広告を掲載する

原稿が出来上がり、最終チェックが完了すれば、求人広告の掲載が開始されます。特に掲載前の確認では、情報に間違いや抜け漏れがないかを十分に注意することが必要。万が一、ミスがあるまま掲載してしまうと、応募者を混乱させるだけで済まないことも。たとえば、給与などの重要な情報が誤っていた場合、自社に対する信用にも関わってくるでしょう。求人広告は掲載前に入念に見直すことをおすすめします。

求人広告で注意しておきたいポイント

求人広告を作るにあたっては、事前に検討しておくべきポイントがいくつかあります。中でも特に注意しておきたい点について詳しく見ていきましょう。

採用のコストや期間がかかる

有料の求人サイトを使う場合は特に注意しておきたいのが、採用のコストや期間。たとえば有料の求人サイトであれば、一般的には掲載課金型と成果報酬型のいずれかによって料金が発生します。また、料金は媒体によって異なり、数万円から数百万円まで、かなりの差があるものです。さらに、コストをかければ必ず採用が成功するとは言えないため、十分な検討が必要です。

なお、媒体の運営企業に求人広告の掲載を依頼する際には、掲載まである程度の期間を見ておくほうが無難でしょう。たとえば、その媒体に初めて掲載する場合であれば、申し込みから掲載までの期間は平均で10～14営業日です。

自由に変更できないケースもある

有料の求人サイトを利用する場合には、掲載期間中の修正ができないケースも少なくありません。そのため、掲載開始後に「アピールしたい内容を書き忘れていた」「給与の詳細な情報を追記したい」となっても、対応が難しい場合もあります。

そのような事態に陥らないためにも、事前にしっかりと打ち合わせをしておく、サービス内容を十分に確認しておくことがベストです。有料の求人サイトを利用する場合は、掲載開始後に柔軟に対応することができない点もあるため、注意が必要です。

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求人広告の料金タイプ

求人広告の料金は次の4タイプにわけられます。

掲載課金タイプ
完全無料タイプ
一部無料タイプ
成果報酬タイプ

掲載課金タイプ

媒体に求人広告を掲載するために料金を支払うタイプです。一般的に、掲載料金が高いほど、求人広告における情報量やオファーメールの通数などが多く、求人が多くの求職者に見られやすい位置に掲載されます。掲載料金は比較的高くなりますが、1回の掲載で多くの人数を採用することができれば、コストパフォーマンスはかなり高くなります。

※例：エン転職、リクナビNEXT、マイナビ転職など

完全無料タイプ

サービスへの登録、求人広告の作成・掲載、採用など、すべてにおいて料金がかからないタイプです。無料ということから多くの企業が利用しており、自社の求人が露出されにくいといったこともあり得ます。

※例：ハローワーク

一部無料タイプ

完全ではなく、一部が無料になるタイプです。たとえば、求人広告の掲載は無料ですが、有料で求人広告の露出を高めることができたり、採用が決定した時点で費用が発生したりというように、サービスによって料金が発生するポイントやタイミングが異なります。

※例：Indeed、求人ボックス

成果報酬タイプ

求人広告の掲載に費用はかかりませんが、採用が決定した際に費用が発生するタイプです。採用が決まるまで無料のためリスクは低いと言えますが、たとえば、「採用1名につき◎◎万円」というルールだった場合、多くの人数を採用すると料金が高額になってしまう恐れがあります。

※例：Green

転職サイトの掲載料金比較リスト

転職サイトによって価格や料金タイプなどは異なります。ここでは、比較的利用者数の多い転職サイトの料金を紹介します。ぜひ、求人広告を出す媒体選びに活かしてください。

転職サイト名	料金タイプ	料金
リクナビNEXT	掲載課金型	18万円～180万円
マイナビ転職	掲載課金型	20万円～120万円
doda	掲載課金型	25万円～150万円
エン転職	掲載課金型	30万円～125万円

※出典：マイナビ転職の掲載料金表

無料で求人広告を掲載する方法

最近では、無料で求人広告が出せるケースも増えてきています。「無料」だからといってあやしいわけではなく、有料オプションやサイト内の広告収入などで利益をあげており、無料で求人広告の場を提供しているという場合が多いです。ただし、無料で掲載できる場合は媒体運営企業の担当者によるサポートはありません。求人広告の原稿を自社で作る必要があります。

無料の求人サイトを利用する

無料の求人サイトで代表的なものが「ハローワークインターネットサービス」。ハローワークのオンライン版として古くから利用されている無料求人サイトです。国が運営しているため知名度も信頼度も高く、安心して使いやすいというメリットがあります。なお、2020年にはリニューアルも行なわれ、求人票に画像も追加できるなど、職場の魅力も訴求しやすくなっています。また他には、地元情報掲示版サービスの「ジモティー」、「げんきワーク」、「求人Free」といった媒体も有名です。

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無料の求人検索エンジンに出稿する

検索エンジン型の求人で有名なのが、世界的にも展開されている大規模サービス「Indeed」です。

求職者側にとっては、媒体に関係なく、インターネット上にある求人情報をまとめて検索できるメリットがあります。一方で、企業側にとってのメリットは、アカウント登録するだけで、Indeed内に無料で求人広告を作って掲載できる点。

求職者側、企業側、どちらにとっても手軽に利用できるのが大きな特長でしょう。そのほか、大手メディア運営会社のカカクコムが手がける「求人ボックス」や、Googleによる「Google しごと検索」なども、無料の求人検索エンジンとして有名です。

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採用支援ツールを導入する

近年はさまざまな人事管理システムがリリースされていますが、そのひとつとして、採用活動に特化したツールも数多く展開されています。このようなツールにおいては、求人広告の作成から応募者の管理まで、システム上でトータルに対応できることが一般的。どのツールも比較的簡単に操作できるようになっているため、採用活動の負担を軽減する意味でも導入は有効といえます。特に、これから本格的に採用活動を始める際には、体制を整えることにも寄与するでしょう。

求人広告の書き方に関する注意点【テンプレートあり】

自社の求人広告だから、好きなことを好きなように書ける。そのように思われるかもしれませんが、実はそうではありません。ここでは、求人広告を書く際の注意点をお伝えしていきます。

必ず明示しなければならない内容

2018年の職業安定法の改正により、労働者の募集や求人申し込みの際に、下記の11項目を明示しなければならなくなりました。項目とテンプレート（記載例）を表にまとめたので、求人広告作成にお役立てください。

記載が必要な項目	テンプレート（記載例）
1.業務内容 ※実際の業務と大きく乖離する内容を記載してはいけない。	一般事務、営業、ITエンジニアなど
2.契約期間 ※契約期間がない場合は、ない旨を記載。	期間の定めなし
3.試用期間	3ヵ月の試用期間があります。
4.就業場所	本社（●●●県●●●市●●●町●-●-●）
5.就業時間	9：00～18：00（実働8時間）、10：00～24：00（シフト制／実働8時間）など
6.休憩時間	12：00～13：00
7.休日	完全週休2日制（土・日）、月8日以上（曜日はシフト制）など
8.時間外労働 ※時間外労働の有無と、時間外労働がある場合は月の平均時間を記載。	時間外労働あり（月平均30時間）
9.賃金 ※試用期間中の賃金が異なる場合はその旨も記載。	・月給25万円以上（試用期間中は月給23万円）・時給1200円以上・月給25万円以上（月給には30時間分の固定残業代5万8000円を含む／30時間を超過した分は追加で支給）など
10.加入保険	雇用保険・労災保険・健康保険・厚生年金
11.募集者の氏名または名称	株式会社●●●

求人広告で禁止されている表現

求人広告には、勤務条件・仕事内容・応募資格・募集背景などの必須項目に加え、企業としてアピールしたいポイントを載せることが一般的です。とはいえ、何でも自由に書けるわけではなく、誇張した内容や虚偽の情報は掲載できません。

また、採用要件には特に注意が必要で、改正雇用対策法や男女雇用機会均等法、職業選択の自由といった観点により、表現に制限があります。具体的には、年齢・性別・健康・国籍・居住地を限定した記載は不可。たとえば、「20代の女性に限る」「元気な方募集中」「外国人歓迎」などは記載できません。ただし、現状表記はできるため、女性向きにしたい場合には「女性活躍中」などのように工夫することは可能です。

上記と同様に、職種名についても、「カメラマン」「営業マン」「ナース」というような、男女どちらかに偏った表現もできません。「フォトグラファー」「営業職」「看護師」というように、適切な名称に言い換える必要があります。そのほか、求人媒体ごとの規定もあるため、事前に十分に確認しておくと良いでしょう。

情報の的確な表示が義務付けられている

2022年10月の職業安定法の改正により、求人の際は情報の的確な表示が義務付けられました。具体的には、次の2点を順守する必要があります。

虚偽の表示や誤解を生じさせる表示をしてはならない。
求人情報を正確かつ最新の内容に保たなければならない。

下記は労働条件として明示すべき項目におけるNG記載例です。

■業務内容のNG記載例

・営業職中心の業務にもかかわらず、「事務職」と表示する。

・契約社員の募集において、「試用期間中は契約社員」のように、あたかも正社員の募集であるかのように表示する。

■賃金のNG記載例

・「基本給25万円＋固定残業代7万円」というケースにおいて、基礎となる労働時間数などを明示せず、「月給32万円」と表示する。

・モデル収入例を、必ず支払われる基本給のように、「モデル給与1000万円～」というように表示する。

■募集者の氏名または名称のNG記載例

・グループ会社であるA社の優れた実績やイメージを利用し、B社の求人に「A社は高度なITスキルを持った肩を必要としています」と表示する。

※出典：厚生労働省「労働者の募集ルールが変わります」

求める人材の採用につながる求人広告の作り方

もし、無料の求人広告サービスを使う場合は、基本的にはプロの手を借りることはできません。ただし、気をつけるべきポイントを押さえておけば、求める人材の採用につながる原稿を作成することはできます。そこでここでは、より効果的な求人広告の作り方について解説していきます。

求める人物像を明確にする

求人に限らず、広告制作で重要なのはターゲットを定めること。なぜなら、人によって魅力に感じるものは異なるため、伝えた魅力が自社が採用したい人材に響かないこともあるからです。そこで、アピールすべきことを見極めるためにも、具体的にどのような能力や属性の人材をターゲットにするのかを明確にする必要があります。

たとえば、体制強化に向けて若手の人材を集めたい場合には、「社会人経験は2～3年程度でまだ浅いが、これから学んでいく意欲は高い」といった人材をターゲットにしてもいいでしょう。ターゲットを細かく設定していくことで、その人物が何に魅力を感じて応募することを決めるのかがわかり、企業側として訴求すべきポイントが浮かび上がってくるようになります。

コンセプトを設計する

採用したい人物像が固まったら、次は具体的に何を打ち出していくべきかを決めるステップ。求職者にアピールできる魅力を洗い出していきましょう。魅力をリストアップすることで、求める人材に刺さる訴求のポイントを見つけることができるようになるでしょう。

例として、とある部署のリーダー候補として新規採用を行なう場合を考えてみます。仮に、福利厚生の充実度や残業の少なさがアピールできるポイントだとしても、それを訴求したところで、集まってくるのは「働きやすさ」を重視した人材になってしまいます。

リーダーになりたい人物として考えられるのは、使命感やキャリアアップを求めて転職活動をしている求職者などが想定されます。であれば、仕事内容そのものの面白さや、そのポストの重要度を伝えるほうが、より適した人材の応募を促せるでしょう。このように、自社が求める人物像と、アピールポイントの掛け合わせで、原稿の軸を作っていくと効果的です。

ネガティブな情報にも触れる

ネガティブといっても、ただ悪い印象を与えることが目的ではありません。入社後に「知らなかった」「聞いてなかった」という事態を防ぐために、担当してほしい仕事の厳しさや現実も、事前に求人広告で伝えるほうが望ましいと言えるのです。

たとえば、変則的な勤務体系になる業務であれば、「担当する案件によっては早出や残業の場合もある」など、求職者にとってはマイナスに思われるかもしれないこともできるだけ正確に明記しておくほうが、認識のズレによる早期退職のリスクを軽減することができます。

きちんと定着する人材を採用するためにも、具体的かつ正しい内容を明記することは非常に重要。企業としての誠実な姿勢を示す意味でも、求人情報にはネガティブな情報も載せることをおすすめします。

他社の求人広告をチェックする

意外となされていないのが、他社の求人広告をチェックすること。自社の求人を掲載する媒体が決まれば、同業種や同職種における他社の求人広告をチェックし、自社の求人広告と同じような魅力をアピールしていないかどうかをチェックしましょう。

もし、他社の求人のアピールポイントが自社の求人のアピールポイントと同じようなものであれば、差別化が図られないため、自社が求める人材からの応募数を最大化することが難しくなるでしょう。

求人広告で効果を出すために必要な3大要素

続いては、求人広告でアピールする自社の魅力を伝える際に押さえておきたい3大要素を説明します。求人広告の効果も左右する3大要素とは、下記の通り。

ベネフィット
具体性
根拠性

1つずつ説明していきます。

ベネフィット

ベネフィットとは、魅力のこと。求人広告でいうと、たとえば「稼げる」「働きやすい」「成長できる」といったことです。自社の求人広告で伝える魅力を考える際は、まずは「ベネフィットは何か？」を明確にしましょう。

具体性

「具体性」とは、ベネフィットの詳しい情報のこと。たとえば、ベネフィットが「稼げる」だとした場合、手にできる収入の金額が具体性になります。例としては「月収80万円」「年収1200万円」などです。

根拠性

「根拠性」とは、具体的なベネフィットが実現できる根拠となる情報。たとえば、不動産営業職の求人において「月収80万円も可能」というベネフィットの根拠性の例は下記のようなものになります。

・成果を出せば、月給とは別にインセンティブが支給される。インセンティブの平均額は約50万円である。

・富裕層向けの住宅物件を取り扱っているため販売額が高額で、インセンティブ額が高くなる。

・物件が人気エリアにあるため、問い合わせ数が多い。平均すると、5人のお客様に物件を案内すると1件成約している。

求人広告でアピールする魅力を見つける方法

ここまで、求人広告を書くうえでの注意点や、求人広告の作り方などを解説してきました。しかし、「自社の魅力を見つけることが難しい」「自社の魅力を見つける手がかりがほしい」と思われている方も多いのではないでしょうか。

そこで、ここでは、求人広告でアピールする魅力を見つけるための手助けとなる方法をお伝えします。

エン動機づけ理論

求人広告での魅力を見つける手がかりとなるのが、東証プライム上場企業「エン・ジャパン株式会社」が提唱する「エン動機づけ理論」。「ハーズバーグの動機づけ理論」と「マズローの五段階欲求説」を掛け合わせ、さらに⽇本流にアレンジされた理論です。

「エン動機づけ理論」は「衛生要因」と「動機づけ要因」の2つの要因から成り立っており、これら2つの要因を適切に満たすことで、求職者の入社後の活躍につながっていきます。2つの要因の意味や関連する項目を下記の表にまとめました。

要因	意味	項目・要因
衛生要因	不満を予防するだけの⻭⽌めの役しか果たさないが、低すぎると良くない。	給与・賞与、勤務時間、休⽇休暇、福利厚生、職場の物理的環境（⽴地・作業空間、最新テクノロジー活用等）
動機づけ要因	仕事へのやる気を増大させる促進要因は「職場の人間関係」「仕事それ⾃体による⾃⼰有能・効⼒感」「共感できる社会性」にある。	人間関係、承認・称賛、達成、成長、裁量・責任、貢献

衛生要因を活用する

不満を予防する役目しか果たさない衛生要因ですが、低すぎると、求人広告への応募数に影響します。そのため、できるだけ詳しく伝えることで、魅力のアップにつなげていきましょう。下記は項目ごとの改善例です。

■給与・賞与

月給25万円以上

↓

＜改善例＞

月給25万円以上＋賞与年2回（昨年度実績3ヵ月分）

※月収例：30万円／28歳（入社3年目）

※年収例：540万円（月給33万円＋賞与100万円＋残業代など44万円）／32歳（入社7年目）

■勤務時間

9：00～18：00（実働8時間）

↓

＜改善例＞

9：00～18：00（実働8時間）

※1ヵ月の残業は平均約20時間です。ほぼ定時に退社できる日もあります。

■休日休暇

・月8～9日（シフト制）

・夏季休暇

・年末年始休暇

・有給休暇

↓

＜改善例＞

・月8～9日（シフト制）※スタッフ同士でシフトを調整し、全員が月に1～2回は土日に休んでいます。

・夏季休暇（5日間）

・年末年始休暇（5日間）

・有給休暇（取得率は95％です）

■福利厚生

・家族手当

・住宅手当

・役職手当

↓

＜改善例＞

・家族手当（配偶者：月1万円、子ども1人につき：月5000円）

・住宅手当（賃貸の場合：月2万円、持ち家の場合：月5万円）

・役職手当（主任：月3万円、課長：月5万円、部長：月10万円）

動機づけ要因を活用する｜人間関係

続いては、動機づけ要因の活用を見ていきましょう。動機づけ要因は職場への満足が生まれ、仕事へのやる気を増大させるもの。満たすことができれば、入社者の長期的な活躍や定着を期待できます。

先に挙げた動機づけ要因の6要因のうち、まずは「人間関係」の活用の仕方をお伝えしていきます。動機づけ要因における「人間関係」の意味は下記です。

上司・同僚・部下と、お互いに⽀援する良好な関係や、切磋琢磨する刺激的な関係を築けていること。

上記を踏まえ、「人間関係」を活用した記載例は下記です。

＜人間関係を活用した記載例＞

・仕事に活かせるノウハウや成功事例などを積極的に共有し合っています。また、仕事で困っている人がいれば、みんなが必ずサポートやフォローをする風土があります。

・年齢や入社年数、役職などを気にせず、「◎◎さん」やあだ名で呼び合っています。また、仕事終わりにみんなでご飯に行くこともよくあります。

動機づけ要因を活用する｜承認・称賛

次は「承認・称賛」の活用の仕方をお伝えします。動機づけ要因における「承認・称賛」の意味は下記の通り。

上司・同僚・部下から普段の仕事や達成した結果を認められ、褒められること。

上記を踏まえ、「承認・称賛」を活用した記載例は下記です。

＜承認・称賛を活用した記載例＞

・当社では、売上目標を達成した人に、部署の全員が拍手をおくる風土があります。また、部署の売上目標を達成すれば、全員で食事会に行きます。

・3ヵ月に1回開催されるキックオフでは、高い成果を挙げた社員を表彰する制度があります。全社員の前で表彰されることに喜びを感じ、今後の仕事への意欲がさらに向上する社員が多いです。

動機づけ要因を活用する｜達成

続いては、「達成」の活用の仕方をお伝えします。動機づけ要因における「達成」の意味は下記の通り。

仕事を通して達成感を味わえること。

上記を踏まえ、「達成」を活用した記載例は下記です。

＜達成を活用した記載例＞

・家づくりの現場監督として、設計士や職人さんたちと協力しながら毎日少しずつ家をつくっていきます。数ヵ月かけて完成した時には、大きな仕事を成し遂げた実感を味わえます。

・パーツを組み立てて、毎日100個の部品をつくります。決められた時間内で100個を作り切ったときには、達成感を味わえます。

動機づけ要因を活用する｜成長

次は「成長」の活用の仕方をお伝えします。動機づけ要因における「成長」の意味は下記の通り。

仕事を通して技能的・精神的な成⻑感を味わえること。

上記を踏まえ、「成長」を活用した記載例は下記です。

＜成長を活用した記載例＞

・先輩社員の多くが未経験からの入社ですが、3ヵ月の研修とOJTを通じて営業スキルを身につけています。成果は収入やポジションにすぐに反映されるため、入社2年で月給40万円、入社3年でマネージャーというように、一人ひとりがしっかりと成長できています。

・当社は技術スタッフの資格取得を積極的にサポート。スタッフの平均資格保有数は3個。なかには、資格を10個も持っているスタッフもいます。

動機づけ要因を活用する｜裁量・責任

続いては、「裁量・責任」の活用の仕方をお伝えします。動機づけ要因における「裁量・責任」の意味は下記の通り。

経験を積むごとに責任を伴う裁量の幅が増えている実感を持てること。

上記を踏まえ、「裁量・責任」を活用した記載例は下記です。

＜裁量・責任を活用した記載例＞

・当社の広告デザイナーの業務はデザインだけにとどまりません。経験を積んでいけば、クライアントとの打ち合わせや広告コンセプトの企画などにも携わることができます。

・当社の場合、店長になれば裁量の幅は大きくなります。プロモーションやオリジナルメニューの企画、人材採用など、あらゆることを手がけるため、ひとつの会社を経営しているようなやりがいを感じられます。

動機づけ要因を活用する｜貢献

最後に、「貢献」の活用の仕方をお伝えします。動機づけ要因における「貢献」の意味は下記の通り。

仕事を通して仲間や社会に貢献している実感を持てること。

上記を踏まえ、「貢献」を活用した記載例は下記です。

＜貢献を活用した記載例＞

・地域に根差した電気屋さんである当社では、地元のお客様と接する機会が多くあります。たとえば、省エネ製品の販売を通じて、多くのお客様から「以前に比べて快適です」「電気代が安くなりました」と喜んでいただけたときに、地域への貢献を実感できます。

・事務スタッフが作成した資料は多くの営業社員が商談で活用します。「いつもありがとうございます」「資料が見やすくてお客様も喜んでくれました！」といった声を営業社員のみんなから寄せられたときは、仲間に貢献していることを実感できます。

動機づけ要因をできる限り洗い出す

求人広告でアピールする魅力を見つけるには、動機づけ要因の6つの要因を活かし、自社の情報を洗い出していきましょう。その際のコツは、粒感の大小を気にせず、とにかくたくさん出すこと。そこから、自社ならではの情報を魅力としてアピールするのがよいでしょう。

ちなみに、ひとつの情報で複数の動機づけ要因が含まれることもあります。たとえば「営業としてお客様の役に立ったことを通じて、営業スキルが向上していることを実感できた」という話であれば、「成長」と「貢献」の2つの要因が含まれていると言えます。

engageなら採用活動を一括でサポート

上記でも紹介した採用支援ツールの1つとして、特におすすめなのがあらゆるシーンで使える「engage」です。応募者の管理までまとめて使える豊富な機能があり、採用サイトも無料で制作することが可能。テンプレートに沿って文章を打ち込んだり画像を登録したりするだけなので、とても簡単に原稿を作ることができます。もちろん、求人の掲載もでき、無期限かつ無料で利用できることも大きなメリットです。

さらに、engageで求人を公開すれば、「Indeed」「Googleしごと検索」「求人ボックス」にも自動的に同時掲載されます。無料でありながら、より幅広い層からの応募者を集められるツールなのです。

採用活動の管理にも使える

「engage」では応募者の管理機能も実装しており、採用活動の進捗を手軽に確認できることも大きな特長。また、応募者とのメッセージのやり取りもでき、ツール上で面接日程の調整や選考通過の連絡も可能です。もちろん、こうした機能も無料。コストの心配をすることなく、安心して活用できることも大きなメリットです。