-採用ガイド-
「人が足りない…」
「求人を出しても全然人が集まらない」
「また人が辞めてしまった…」
「どうすれば人手不足を解消できるんだ…」
上記のように、人手不足でお悩みの方も少なくないと思います。会社を継続・拡大していく上で欠かせないのが人材。しかし、今この人材をうまく採用できずに倒産してしまうケースが増えてきているのを知っていますか？
採用は会社にとっては無視できない、売上に直結するものです。だからこそ、悩むのではなく、その原因と解決策をしっかり理解することが大切だと考えています。
この記事は、約15年人材領域に関わり多くの企業の採用を支援してきたコピーライターが、人手不足の理由、人手不足に悩む業界や仕事、人手不足解消のメリット、解消のためのヒントなどを細かく解説しています。この記事を読んで貴社の採用活動が少しでも前に進めば幸いです。
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- そもそも、人手不足とは？
- 世の中の人手不足の現状は？
- 人手不足の最新トレンド
- 人手不足が発生する4つの理由・原因
- 人手不足になりやすい企業の特徴
- 人手不足を解消する4つのポイント
- 人手不足を解消する求人募集のコツ
- 人手不足を解消するなら、engage（エンゲージ）
- engage（エンゲージ）は何ができるの？
- まとめ
そもそも、人手不足とは？
人手不足とは、「従業員が不足して企業の事業が行ないにくい、または継続できない状態」を指します。たとえば、製品やサービスの需要に対して、企業側の供給が追いつかなくなりビジネスチャンスを逃してしまったり、従業員1人あたりの業務負荷が重たくなり退職につながってしまったり、最悪の場合、会社が継続できなくなってしまうこともあります。
会社を継続させていくためにも、より成長させていくためにも、人手不足の問題は解決しなくてはならない優先度の高いこと。もし今「人が足りない…」と悩んでいる場合は、どうすれば解決できるのか理解していく必要があります。
世の中の人手不足の現状は？
実際に人手不足に悩む企業はどのくらいいるのでしょうか？ 客観的なデータを用いながら説明していきます。
企業の多くは「人手不足」を感じている
厚生労働省によると、2009年以降から人手不足を感じる企業が増えていることが分かります。
出典：厚生労働省「令和元年版 労働経済の分析 －人手不足の下での「働き方」をめぐる課題について－」
2009年と言えば、リーマンショックの後。経済が少しずつ回復しはじめることで、採用を復活させる企業が増えていきました。景気は上向きになり、それにより各社の採用活動が活発に。それに伴い、人手不足になっていき、ついに2019年にはバブルの時に近い人手不足の状態になりました。この人手不足は大企業、中小企業ともに当てはまりますが、特に中小企業においてより人手不足は顕著になっています。
人手不足による倒産は増えている
厚生労働省によると、倒産は2007年から減少していますが、求人難による倒産の数は2013年から2018年の間で増えていることが分かります。
出典：平成30年版 労働経済の分析 －働き方の多様化に応じた人材育成の在り方について－｜厚生労働省
事業を継続するためには人手が必要なのですが、その人手が足りずに倒産に陥ってしまう、いわゆる「人手不足倒産」になってしまうケースが増えてきているのです。
人手不足が多い業界・職種は？
どんな業界、仕事の人手不足が多いのでしょうか。ここでは、厚生労働省が毎月発表している『一般職業紹介状況』を紹介します（2020年2月時点）。
全国にハローワークに寄せられる求人数と求職者数を集計したもので、求人数を求職者数で割って算出されるのが「求人倍率」としています。どの業界・職種が人手不足になっているのかを把握することができます。
ちなみに、求人倍率は求人数と求職者数が同じ、つまり一人につき1つの求人がある状態であれば、1倍になりますが、求人数が求職者数を上回れば、1倍以上の数字になります。1倍以上は、1人の求職者数を複数の会社で獲り合うことになります。では、求人倍率が高い順からベスト5をご覧ください。
1位／建設躯体工事の職業／8.95倍
2位／保安の職業／7.11倍
3位／建築・土木・測量技術者／5.88倍
4位／採掘の職業／5.87倍
5位／土木の職業／5.53倍
保安というのは、基本的に警備員を指します。道路やビルの工事現場などでの警備も多いため、ベスト5を建設業界が独占していることが分かります。
また、求人数が多い順に並びかえて見てみましょう。
1位／介護サービスの職業（21万5748件）／4.30倍
2位／一般事務の職業（17万5274件）／0.45倍
3位／商品販売の職業（16万4390件） ／2.54倍
4位／飲食物調理の職業（13万6850件）／3.17倍
5位／社会福祉の専門的職業（13万4338件）／3.52倍
1位は介護スタッフ。求人倍率は4.30倍。つまり1人の求職者を4以上の求人が獲り合う構図になっています。高齢化社会を迎えた日本では、介護サービスの需要と供給が釣り合っていない状況であることが分かります。3位は販売スタッフ、4位は調理スタッフ、5位は保育士や幼稚園教諭、ケアマネージャーなどが該当します。
コロナ渦の人手不足
2020年は新型コロナウイルスの蔓延により、多くの事業者が人手不足から一転、スタッフを休業させたり、採用を止めたりする動きが見られています。事実、有効求人倍率も下がってきているのは先ほどのデータでお分かりいただけたかと思います。しかし、こういった中でも人手不足を訴える企業があります。
それは、社会生活維持に欠かせない医療、小売、物流に関わる人材「エッセンシャルワーカー」です。新型コロナウイルスによって需要が増えたため、人手不足が顕著になり、求人数もぐっと増えています。
これは、新型コロナウイルスが収束しても人手不足が解消されない可能性があります。たとえば、コロナ対策を通じて、従来の全員オフィス出社スタイルから在宅勤務を導入した働き方へと舵を切る企業が増加しています。また、医療・福祉業界では少子高齢化、物流業界ではEコマース(インターネット上での商取引)によってマーケットが急速に拡大するなどコロナ禍とは別の大きなトレンドがあります。
今後の働き方のスタンダードが変わってくると様々な業界で消費者との付き合い方が変化していく可能性があり、業界の人手不足にも影響する可能性があります。
人手不足の最新トレンド
日本は慢性的な人手不足に頭を抱えていますが、最近のトレンドではコロナ禍や2024年問題などが人手不足課題で大きな注目を集めています。
コロナ禍によるホテル・旅館業界への影響
新型コロナウイルスが世界的に広がったことで、ホテル・旅館業界は大きな影響を受け、人手不足の問題を引き起こしました。
- ホテル・旅館業界がコロナ禍で受けた影響
- 旅行・観光需要の急激な減少
- 従業員の安全面への懸念
- 時間短縮営業や休業による雇用不安
- 外国人労働者の採用が難航
これらの要因が合わさり、ホテル・旅館業界では人手不足が深刻な課題となりました。
画像引用：帝国データバンク
帝国データバンクの調査によるとコロナ禍の影響で、旅館・ホテル業界が一番人手不足になり、75.5％の企業が人手不足に困窮しています。
画像引用：帝国データバンク
建設業・運送業の2024年問題
人手不足のトレンドで避けては通れないのが建設業界・運送業界が抱える「2024年問題」です。「2024年問題」とは、「働き方改革関連法」が適用開始される2024年4月までに建設業界・運送業界が解決しなければならない労働環境問題のことです。
働き方改革関連法とは
労働者の長時間労働を防ぐために労働時間に上限を設ける法案です。
今まで建設業界・運輸業界では、法令の適用が猶予されていたため、36協定を結べば制限なく残業させることができました。（労働基準法違反ならない）
しかし働き方改革関連法が適用される2024年4月以降は、建設業においても、労働時間の上限を守らなければならなくなります。
画像引用：厚生労働省
そのため、既に人手不足である建設業界・運輸業界では2024年4月以降、より一層働き手不足が顕著になり、企業の存続が危ぶまれています。
画像引用：OVO
人手不足が発生する4つの理由・原因
人手不足の定義、発生した場合の影響を解説しました。では、どうして人手不足が発生してしまうのでしょうか。4つの理由に分けて解説していきます。
生産年齢が減少しているから
1つ目は、会社に原因があるわけではなく、日本の人口構成から見て人手不足になる状況にあるということ。「生産年齢」という言葉をご存知でしょうか。生産活動の中心にいる人口層のことで、年齢としては15歳～64歳の人が該当しています。
総務省『我が国の人口及び人口構成の推移』の調査によると、生産年齢人口は、1995年の8726万人をピークに減り続けています。2015年には、7728万人になり、約1000万人も減少しています。この傾向は歯止めは効かず、2035年には6494万人となると言われています。少子高齢化社会を迎えた日本では、今後も働く人は減少していく見込みで、こうした働き手の減少から、人手不足が起きていると考えられます。
人材獲得競争が激化しているから
先ほども触れた、有効求人倍率。一人に対して求人がいくつあるかを示す数字で、景況感を測るためのデータとして使われます。
2020年3月の有効求人倍率は、1.39倍。新型コロナウイルスの影響があり、直近の有効求人場率は低下していますが、2019年は1.60倍と非常に高い数値になっており、人材競争は激化。人材競争が激化すれば、採用が難しくなり、会社としても事業継続が困難になっていきます。
定着率が低く、辞めてしまう人がいる
入社する人よりも退職する人のほうが多ければ、従業員は減っていきますよね。そもそも退職者が頻繁に出れいる状況では、人手不足は止められません。採用活動を続けても、すぐに辞めてしまえば、人員は増えていきません。
景気が良く仕事は増えているのに人材を採用できないと、既存社員の業務量が増えてしまい、これがきっかけで不満が生まれ、退職につながってしまうことケースも。景気はいいけど、人が採用できない、退職者が相次ぐ…、こうなると事業継続が難しくなってしまう可能性があります。
採用予算を確保できないから
「採用に掛ける予算がないから、人を増やせない」といった悩みを抱える企業も、よく耳にします。
潤沢な採用予算がある会社は、大手求人サイトに掲載したり、人材紹介を利用したりすることも可能です。しかし採用に費用をかけられず、なかなか求職者からの応募を増やせない。こういった理由で、採用活動がうまくいかず、人材で悩んでいる企業は少なくありません。
求人掲載費も採用時の費用が掛からない「ハローワーク」を利用している企業も多いですが、「応募が集まらない」「良い人が来ない」という壁にぶつかることも。こうなると、人を採用できず、人手不足になってしまいます。
人手不足になりやすい企業の特徴
人手不足が発生しやすい企業にはいくつか共通する特徴があります。
具体的には以下4つの特徴がある企業では、従業員の定着課題や採用課題があり、人手不足になりやすい傾向です。
- 特定の人材を採用している
- 評価制度や労働環境が悪い
- 不要な業務が多い
- 働き方が単一で融通が効かない
特定の人材を採用している
人手不足になりやすい企業の特徴1つ目は「特定の人材を採用している」企業です。
特定の資格や能力を保持した人材のみを採用している企業では、市場にそのような資格・能力を持つ人材が限られてしまい、自社に適した人材を採用するのが困難です。
特に、特定の資格や能力を保持した人材は競合他社も採用しており、優秀な人材の取り合いになるため一層人手不足になりやすいです。
評価制度や労働環境が悪い
人手不足になりやすい企業の特徴２つ目は「評価制度や労働環境が悪い」企業です。
評価制度や労働環境が悪い企業では、以下の要因から人手不足に陥りやすくなります。
- 定着率の悪化
- 離職率の上昇
- 従業員のモチベーション低下
- 人材の流出による雇用主の評判悪化 など
適切な評価がされなかったり、労働環境が悪かったりする企業では、モチベーション低下による人材の流出。評判悪化による採用難易度の上昇。これらにより、一層人手不足に陥る傾向です。
不要な業務が多い
人手不足になりやすい企業の特徴３つ目は「不要な業務が多い」企業です。
不要な業務が多い企業では、労働者は過重な仕事負担に直面する可能性が高まります。慢性的な過重負担は、従業員のモチベーション低下やストレスの増加の原因となります。
不要な業務があっても改善の取り組みを行っている企業であれば、上記の限りではありませんが、旧態依然のまま業務フローの見直しを行わない企業では、結果として人手不足が発生する可能性が高まるでしょう。
特に優秀な人材は、効率的で成果を出せる環境を求める傾向があるため、優秀な人材ほど不要な業務にストレスを感じ、退職してしまいます。
不要な業務を見直さない限り、人手不足の課題は解決しない可能性が高いでしょう。
働き方が単一で融通が効かない
人手不足になりやすい企業の特徴４つ目は「働き方が単一で融通が効かない」企業です。
近年の労働市場では、多様な働き方や柔軟な勤務体系が求められています。そのため単一的な働き方しか提供できない企業は、労働者の多様なニーズに答えることができず、従業員の定着や採用が難しくなります。
特にコロナ禍以降は働き方の多様性や柔軟性が求められるようになり、労働者が企業選びの軸で、「希望の働き方（テレワークなど）ができる」「勤務時間・休日休暇・勤務地があう」など働き方に関する項目が重要視するされるようになりました。
画像引用：人事のミカタ
人手不足を解消する4つのポイント
これまで人手不足の理由や悪影響、解消するメリットなどについてお伝えしてきました。では、どうすれば人手不足が解消されるのか、一番気になるポイントだと思います。ここでは、4つのポイントに分けて紹介していきます。
幅広い人材を採用していく
前述の通り、生産年齢人口は減少の一途を辿ることが予想されている中、その解決策として、高齢者、女性、外国人採用が挙げられます。たとえば、これまで採用していた人材とは違う人材を採用することで、人手不足解消につなげられる可能性も。凝り固まった考えでターゲットを設定するのではなく、可能性がある場合は広く採用していくことが大事です。
たとえば、コンビニエンスストアや飲食店など、外国人労働者が増えたと感じる方も多いと思います。事実、厚生労働省の『「外国人雇用状況」の届出状況まとめ』によると、2018年10月末時点で日本で働く外国人は146万人。過去最高を記録しています。業界別に見ると、29.7％が製造業であり、サービス業、小売業、宿泊業なども高水準となっています。
高齢者の活用に対しても、国側が法改正を進めているところ。たとえば2021年4月から定年が70歳と段階的に引き上げられることになりました。前述した生産年齢以外の人材活用が促進されるのです。
評価制度や労働環境の見直し
採用に目を向けるだけでなく、既存社員の定着率向上を目指すことも人手不足の解消につながります。そこで重要なのが、人事評価制度です。評価者の曖昧な評価は、従業員にとって不平不満の一因になります。
たとえば、「残業をたくさんしている」「人付き合いがいいから」というような評価基準で、成果はあまり評価されないとなれば、従業員の意欲も下がっていき、最悪退職になってしまう可能性も。人手不足につながってしまいます。公平公正な評価を決めることが、定着率向上に役立ち、有効な人手不足対策になるでしょう。
また、職場の雰囲気や一人当たり仕事量の適切さ、残業時間など長く働き続けられる労働環境になっているか、見直していくことが大事です。
業務プロセスを見直すことで、不要な業務を見つける
採用する前に、今取り組んでいる業務から「やる必要がない業務」を見つけることが大事です。たとえば、毎日行なっているデータ集計や資料の作成などの業務も、よく考えるとやる必要がない場合も。じつは採用しなくても、業務を見直すことで済む必要も。
まずは、業務を洗い出しをしましょう。そのうえで、不要な業務や重複している業務の見直し、業務の簡素化、見える化などを実施し、不要な業務を見つけ出します。また1つの業務を細かく分けることで、別の人ができるようになることも。
たとえば、営業職。企画書の作成、商談、契約書作成といった業務があったとします。その企画書の作成や契約書作成の業務を営業アシスタントに依頼することもできますし、営業職ではなく、比較的採用しやすい事務系の職種で募集をかけることもできます。
多様な働き方を受け入れる
働き方が柔軟だと魅力的な職場になり、採用力や定着率が向上します。たとえば、在宅勤務、裁量労働制、時短勤務、副業可、フレックスタイムの導入など、多様な働き方をOKにすることで、採用成功可能性の向上、既存社員の定着率向上につながり、人手不足解消につながります。
新型コロナウイルスによってリモートワーク、副業OKなど多様な働き方が生まれていますので、今後柔軟に働ける環境かどうかは求職者も今まで以上に気にするところになってくるはずです。
人手不足を解消する求人募集のコツ
人手不足を解消するためには求人募集の段階から他社と差別化し、魅力的で明確なメッセージを伝えることが重要です。
- 具体的な業務内容
- わかりやすい応募資格
- 魅力的な労働環境 など
求人募集の際のコツは細かにあります。
これらのポイントを考慮して求人募集情報をまとめ、求人サイトや自社のウェブサイト、SNSなどで広報することで効果的に人材を集めることができます。
具体的なノウハウはこちら
特に人手不足が著しい業界
新型コロナウイルスの影響により一時的に採用を控える企業が増え、人手不足の割合は減少しました。しかし、ワクチンなどの対策により新型コロナウイルスの影響力が下がったため人手不足の水準が戻ってきました。
画像引用：帝国データバンク
正社員の人手不足割合を業種別にみると、下記業種が特に人手不足に課題を感じています。
- 情報サービス
- 旅館・ホテル
画像引用：帝国データバンク
情報サービス
情報サービスでは「デジタル人材」の不足が深刻な問題として掲げられております。
デジタル人材は下記理由から採用が難しいとされています。
- 急速なテクノロジーの発展
- 高い需要と競争
- 求められるスキルの幅が広い
- 教育体系が整備できていない
ここ数年で急激に テクノロジーが進化しており、常に新しいシステムやツールが開発されています。これにより、既存のスキルが陳腐化し、常に新しいスキルが求められるようになっていきます。
教育体制も整えられていないことも多く、採用難易度が高くなっております。帝国データバンクが行った調査によると75％弱の企業が人手不足に課題を抱えています。
画像引用：帝国データバンク
ホテル・サービス
「ホテル・サービス」では、新型コロナウイルスの影響で営業時間の短縮や休業を余儀なくされてしまい、従業員の確保が難しい期間が2年続きました。
新型コロナウイルスが 5 類に移行されてから、旅行やレジャーが活発化し、需要が回復してきましたが、一度離れてしまった従業員たちはまだ戻り切っておらず、需要の回復に対応できていない状況です。
現在「ホテル・サービス」業界でも7割以上の企業が人手不足に課題を抱えており、業務効率化やシステム導入による生産性向上が急務とされています。
画像引用：帝国データバンク
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まとめ
日本の情勢を鑑みると、人手不足は日本の社会問題。一時的なものではなく、今後もついてまわる問題です。変化の時代と言われる昨今、世界の名だたる経営者ですら、これからどんな世界になっていくのか読めない時代になっています。2020年に蔓延した新型コロナウイルスがこれほどの影響力をもたらしたことも、誰が予想できたでしょうか。
では、どうするべきか。変わりゆく情勢の中で、会社も柔軟に新しいことを取り入れ変化、進化していくことではないでしょうか。踏み出す一歩は小さくても、その積み重ねが、大きな前進に変わっていくはずです。まずはできる変化から取り組むことが、人手不足の解消になるでしょう。
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