失敗しない新入社員研修とは?実施の目的や注意点を解説!

従業員が自社の理念や経営方針を深く理解し、社員としての自覚を持って業務に臨むことは、継続的な企業成長に欠かせない要素の一つ。そのために、多くの企業で導入・実践されているのが「新入社員研修」です。そこで、この記事では「新入社員研修」について詳しく解説。実施の目的をはじめ、研修内容から人材育成につなげるポイントや実践するにあたっての注意点などについて、詳しく説明します。新入社員研修の導入や見直しを検討されている方はもちろん、早期に活躍する人材をいかに育成するかについて知りたいとお考えの皆様にとって、この記事が参考になりましたら幸いです。

 

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新入社員研修とは?

「新入社員研修」とは、新たに採用した社員を対象に、入社のタイミングで行われる研修のこと。企業によっては「新人研修」と呼ぶこともあります。新入社員研修では主に、「自社で働くにあたっての基本的な心構えの浸透」「企業理念や経営方針、業界知識の説明」「社会人として最低限求められるマナーやスキルの指導」などを行ないます。研修が行われる期間は企業によってそれぞれ異なりますが、概ね入社後数日〜数ヶ月にわたって行われることが多いと言えます。中には、内定から入社までの期間に行なう企業や、年単位の長期にわたって行なう企業もあります。

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新入社員研修における「OJT」と「OFF-JT」

新入社員研修には、大きく分けて「OJT」と「OFF-JT」があります。それぞれの違いは以下の通りです。

  • OJT

「On the Job Training」の略。実際の職場で働きながら、仕事の進め方や細かい作業のやり方などを実践的に習得する

 

  • OFF-JT

「Off the Job Training」の略。セミナーなどの座学をイメージするとわかりやすい。実際の業務とは別に研修の時間を設け、業務に必要な知識などを習得する。

 

どちらの方式を採用するかは、任せる業務内容や新入社員の入社時のスキル・経験などに応じて決めると良いでしょう。ただし、OJTよりもOFF-JTの方が講師の手配やコンテンツの準備など、準備にかかるリソースが必要。そうした面も考慮し、より自社に適した方を採用しましょう。

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新入社員研修は新卒・中途を問わず必要

新入社員研修は新卒・中途を問わず、新たに入社する社員全員を対象に行ないますが、内容についてはそれぞれで多少異なります。社会人経験のある中途採用者については、個々のスキル・能力を踏まえた上で、不足している知識などを研修で補っていくイメージです。一方で、社会人経験のない新卒採用者については、電話の応対や名詞交換の方法、あいさつの仕方、言葉遣いなどといった、ビジネスパーソンとしての基礎的なマナーから教育する必要があります。

新入社員研修の目的

新入社員研修の目的

新入社員研修を行なうには、さまざまな意義・目的があります。そのため、実践するにあたって、あらかじめ目的を明確にした上で実施しましょう。ここでは、新入社員研修の目的について、4つピックアップしてご紹介します。

企業・業務に対する理解の促進

新入社員研修の最たる目的の一つは、「企業・業務に対する理解の促進」です。具体的な実務に就く前に、まずは新入社員に対して自分がどのような企業に入社し、どのような業務に携わるのかについて、しっかりと説明する必要があります。具体的には、企業理念や会社としての経営方針、事業内容、将来のビジョンなど。それらを通じて企業そのものへの理解を深めてもらうだけでなく、自社の魅力を存分に伝えることにより「この会社で頑張りたい!」と思ってもらうことが重要です。

仕事に必要な知識・スキルの習得

「仕事に欠かせない基本的な知識・スキルの習得」も、新入社員研修で欠かせない目的の一つです。知識がまったくない状態で現場に配属するのは、新人にとってはもちろん受け入れる側にとっても大きな負担になります。そのため、事前に必要最低限の知識・スキルを習得させることにより、スムーズな現場デビューを促すことができるのです。具体的には、電話の取り方や業務で使用するPC・専用ソフトの操作方法、専門用語の習得、報連相(報告・連絡・相談)の仕方など。配属先で従事する業務に応じて、実践に必要な知識・スキルを教育しましょう。

組織への順応をスムーズに実現

新入社員を迎えるにあたり、歓迎の気持ちを伝えることは意外と大切。学生から社会人への意識の切り替えになるだけでなく、新入社員に「自分は歓迎されているんだ!」という思いを抱かせることが、帰属意識の醸成につながります。特に、在宅勤務を導入している企業だとなおさら重要。先輩社員との顔合わせの時間をつくり、人間関係の構築を促すことで、組織への順応をスムーズに実現できるでしょう。また、「この会社の社員」として働く自覚や誇りを芽生えさせることも大事なポイント。基本的なビジネスマナーに加えて、自社の社員として適切な振る舞い方など、新入社員研修を通じてしっかりと教育していきましょう。

コンプライアンスの周知・徹底

所属社員としての意識の醸成にも繋がりますが、コンプライアンスの周知・徹底を行なうにあたり、新入社員研修は最適な場と言えます。機密情報の漏洩はもちろん、SNSの扱い方については、十分な注意説明を行いましょう。従業員によるプライベートでのSNS投稿が、思わぬトラブルに発展することも。従業員の振る舞い一つで、企業の社会的価値やブランドに著しいダメージを受ける可能性があります。そのようなことを引き起こさないためにも、企業として明確なコンプライアンスを提示するとともに、遵守を呼びかけることが大事です。

新入社員研修の主なカリキュラム

新入社員研修の実施にあたっては、さまざまな様式や形態があります。ここでは、新入社員研修の主なカリキュラムについていくつかピックアップし、それぞれについて説明していきます。

1.座学・講義

テーマごとに講師役を立て、新入社員が受講生として話を聞くスタイルのカリキュラムです。新入社員研修としては最も一般的な形式で、経営理念や経営方針、事業内容など、確定している情報を一律で広く伝えるのに適しています。広めの会議室やホールなどで行なうのが一般的ですが、近年はビデオ会議などオンラインで実施する企業も増えています。

2.グループワーク・ディスカッション研修

新入社員同士で複数名のグループに分かれ、与えられた課題についてそれぞれのチームで解決していくカリキュラムになります。ポイントは、グループ内で役割分担してもらうこと。それぞれが与えられた役割を果たすことにより、チームワークの大切さを学んでもらえます。その他、自らの意見を発するプレゼン能力、理論的に物事を考えるロジカルシンキング、周囲とのコミュニケーション能力など、実践で役立つスキルを養う効果もあります。

3.ロールプレイング・ケーススタディ研修

実際の業務で起こる場面を想定し、より実践に近い形で対処法を疑似体験するカリキュラムです。ビジネスマナーの習得をはじめ、営業や接客など顧客対応を伴う業務に携わるにあたって効果的な手法と言えます。ポイントは、従業員自らが実演に加わりながら、場面の登場人物になりきる経験をすること。そうすることで、相手の気持ちや考えを想像することができるようになるのです。また、ロールプレイングやケーススタディには、「想定外」を極力なくすという目的もあります。あらかじめ業務の疑似体験しておけば、実践で慌てずに済むだけでなく、間違った対応も回避できるので、大きなトラブルに発展するのを未然に防ぐことができます。

4.レクリエーション

新入社員研修のカリキュラムの一環として、スポーツやゲームを取り入れている企業もあります。業務とは直接関係ありませんが、まだ会社に慣れていない新入社員の緊張を和らげ、自然なコミュニケーションを促すのに効果的です。そのため、研修の合間やグループワークの直前にレクリエーションを取り入れると良いでしょう。また、チーム対抗戦でのグループワークなど研修そのものにゲーム性を持たせることで、楽しみつつ主体的な参加を促すことが可能。研修の効果をより高めることが期待できるはずです。

5.その他(eラーニング・合宿など)

その他、ビジネスマナーや個人情報の取り扱い方など、一般常識的な知識に関しては、eラーニングを活用する企業も多いです。業務の空いた時間などに自席で実施できるので、時間を有効活用することができます。また、企業によっては一定期間にわたって合宿を行なうケースも。新入社員同士で寝食をともにすることで連帯感や協調性が身につく他、仲間意識の醸成にも期待できます。

新入社員研修におけるカリキュラム作成のポイント

新たに採用する人材に向けて、多くの企業が行なっている新入社員研修。実施するにあたり、企業側が押さえておくべきポイントがいくつかあります。既に新入社員研修を取り入れている人事担当者の方も、自社にてしっかり実践できているか、今一度チェックしてみましょう。

複合的なカリキュラムを行なう

新入社員研修のカリキュラムとしては、座学・講義が基本になるかと思います。しかし、必要に応じてグループワークやロールプレイングといったさまざまな形式を組み込むことで、より一層理解を深めることができます。座学や講義だけで知識の定着を図るのは、なかなか難しいもの。座学で得た知識をグループワークなどで実践的に活用することにより、習熟度をアップさせましょう。そうすれば、早期に活躍できる人材を育成することができます。

継続的にアップデートする

時代やその時々の社会状況により、企業の経営計画はしばしば変更されます。それに伴い、事業内容や業務範囲などが変わることもあるのではないでしょうか。また、新入社員の世代や性格の傾向などによっても、最適な教育方針は変容していきます。だからこそ効果的な研修を行うために、新入社員研修のカリキュラムも継続的なアップデートをすることが大切。前年度の新入社員に感想を求めたり、他社が実践している研修内容などを参考にしたりしながら、継続的にカリキュラムを見直しましょう。

十分な準備期間を設ける

より良い研修を実践するには、十分な準備期間を設けなければなりません。準備期間が短いと、本来新入社員研修で成し遂げたいことに対して準備が整わず、その結果、新入社員に身につけてほしい知識・スキルを十分に習得させることができない、なんてことも。さらには、せっかく意欲ある新入社員を採用できたのに、やる気を損ねたり、不信感を抱かせてしまったりすることにもつながりかねません。十分な準備期間を設けて、計画的に進めていきましょう。

新入社員研修を行なう上での注意点

新たに採用する人材に向けて行なう新入社員研修。実践するにあたって、企業側が注意すべきポイントがいくつかあります。自社での研修においてしっかり実践できているか改めて確認し、できていないようであればできるところから実践を心がけましょう。

疑問・質問には明確に回答する

入社したての新人社員は、当然ですがわからないことだらけです。中には、一度の説明では理解できないことも多々あるでしょう。したがって、新入社員からの質疑応答の時間を随時設けましょう。そして、できるだけ全体の場で解決していくことで、新入社員全員の理解度向上を促進できます。そのためには、質問しやすい雰囲気づくりが重要。どんな些細な疑問にも丁寧に回答し、疑問を解消してあげることが大切です。

理解度・習得度に応じてカリキュラムを進める

新入社員研修は、多くの場合プログラムや日程、時間が決まっています。しかし、当初の予定内に収めるために新入社員の理解を置き去りにしては、研修の意味がありません。だからこそ、一人ひとりがしっかりと研修内容を理解できているかを見極めた上で、次のステップへ進むのが大事。その都度疑問を解決していくのはもちろん、理解が足りてない・習熟度が低いと判断した場合には、研修を延長してでも新入社員の理解をサポートしましょう。そうすることにより、新入社員は自信を持って業務に就くことができます。

ストレスや精神的負担に配慮する

新入社員は入社後、これまでとは全く異なる新しい環境に身を置くことになります。そうした変化の中、研修を通じて新たな知識を一気に詰め込むことになるのです。人によっては、そうした変化の大きい状況に対して強い緊張を覚え、大きなストレスとなってしまうケースもあります。ですから、研修中は新入社員の成長はもちろん、一人ひとりの様子に変化がないか、新たな環境に馴染めているかなどもしっかりと観察しましょう。万が一不安があるようであれば、適切な対処を行なうのも企業の努めです。

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研修後も継続的にフォローを行なう

ひと通り新入社員研修が終了した後も、継続して社員をフォローする体制を構築するのがベター。所属先の上司はもちろん、相談先として人事部があることなどをしっかりと伝えて、関係性をつないでおきましょう。そうすることにより、新入社員に対して安心感を与えることができる他、早期に悩みや不安を解決して離職を防ぐ効果も期待できます。

 

また、コロナ禍により、新入社員研修を在宅で行なう企業の方もいらっしゃるのではないでしょうか。その場合、出社時のように対面で過ごす時間が限定的になります。また常時新入社員の様子を把握できるわけではないので、より一層のフォローが必要になります。新入社員のメンタルヘルスのケアや学びの定着度合いについて、Web面談などを通じて逐一確認するようにしましょう。

新入社員研修は採用や人材確保の観点でも重要な取り組み

新入社員研修は、企業理解を促し実践で役立つ人材を育成する上で非常に有効な取り組みです。丁寧な教育を施すことにより、新入社員に対して歓迎の姿勢を伝えるとともに、より早く活躍できる人材へと育成できることが期待できます。また近年は、カリキュラムの内容や充実度を応募の基準としている求職者も少なくありません。そうした層に向けて自社の魅力を伝えるためにも、自社ならではの新入社員研修を確立し、対外的にアピールすることで、より良い採用につなげていきましょう。

まとめ

新入社員研修は、自社に対する理解を深めるだけでなく、活躍する人材を育成する上で非常に重要な取り組みの一つ。それは、新卒採用のみならず中途採用においても同様です。新入社員研修には、時間や人員、予算などといった各種コストがかかりますが、それでも実践するメリットは大いにあります。近年は出張型新人研修など、新入社員研修に関するさまざまなサービスを提供している企業もあるので、そうした外部の専門家を活用することも選択肢の一つです。さまざまなカリキュラムや押さえておくべきポイントがある中、自社にとって最適な方法を選び、できるところから取り入れてみてはいかがでしょうか。

 

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