これまでは新卒・中途採用といった採用手法が一般的でしたが、現在は人材紹介サービスを選択する企業も少なくありません。なぜなら、採用シーンによっては人材紹介の方が求める人材を獲得できる可能性が高いからです。
そこで本記事ではそんな人材紹介サービスに焦点を当て、サービスの仕組みや採用にかかる費用、人材紹介会社の選び方などについて詳しく解説。採用成功を実現するヒントになれば幸いです。
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- 人材紹介とは
- 人材紹介の特徴
- なぜ人材紹介が必要なのか
- 人材紹介の種類
- 「人材派遣」との違い
- 人材紹介の料金について（発生する手数料や相場について）
- 人材紹介のメリット
- 人材紹介のデメリット
- 人材紹介会社の選び方
- 人材紹介を利用する手順・注意すべき点
- 人材紹介に向いている企業は？
- 採用後に活躍・定着してもらうためには
- まとめ
人材紹介とは
まず人材紹介サービスとはどんなサービスなのか？仕組みなど基本的なことからご説明します。
人材紹介の仕組み
人材紹介サービスとは、人材紹介会社が「人材を採用したい企業」と「仕事を探している人」とをマッチングさせる有料サービスのこと。また厚生労働大臣より許可を受けた「有料職業紹介所」を人材紹介会社と呼びます。
人材紹介会社はニーズにマッチした求職者の選出と選考、スケジュール調整など、「人材を採用したい企業」と「仕事を探している人」が雇用契約を交わすまでの一切のサポートを行ないます。そして無事、雇用契約成立となった際に企業から”紹介手数料”を受け取るのです。
なお、「人材を採用したい企業」と「仕事を探している人」の仲介者となる人材紹介会社の担当者をエージェント、またはコンサルタントと呼ぶ場合もあります。
人材紹介の特徴
人材紹介サービスは、採用成功時に手数料が発生する「成果報酬型」である、という大きな特徴があります。そのため、企業は初期費用を抑えつつ効率的に採用活動をすることが可能。求人募集を行なうこと自体に費用はかからないため、中には通年で人材紹介サービスを利用する企業もあります。さらに現在は新卒・中途、業界特化型などの人材紹介なども増えており、より企業のニーズにマッチした人材紹介が行なえるようになりました。
なぜ人材紹介が必要なのか
人材紹介サービスには、求人広告と異なる強みがあります。
まず、「人材を採用したい企業」と「仕事を探している人」の仲介役となる人材紹介会社は、採用活動における企業の役割の多くを代行してくれます。人材の洗い出しから選出、履歴書の回収や面接日程の調整、雇用条件の交渉、内定手続きにいたるまでの業務をすべて代行。求人広告の場合、こうした業務は社内メンバーが担当しなければならないため、人材紹介サービスを利用することで企業の業務負担は大きく変わるでしょう。
なお日本における”人材紹介業”は、奉公人などを斡旋するサービスとして、すでに江戸時代から存在していました。それが時代と共に少しずつ姿を変え、1960年代になって現在のような「人材紹介会社」が誕生したのです。
そして今や人材紹介サービスは、新卒採用や人材派遣サービスなどではなかなか採用できない、専門性の高い職種の人材を確保できるサービスとしても重宝されています。
人材紹介の種類
人材紹介サービスには3つの種類があります。それぞれの違いについて詳しく見ていきましょう。
登録型（一般紹介）
人材紹介会社が独自のデータベースの中から、企業の採用要件にマッチした人材を紹介する、もっとも一般的な人材紹介スタイルです。この登録型はさらに、幅広い業種・職種をカバーする「総合型」と、特定の業界・職種に特化した「専門型」に分かれています。幅広い人材の中から母集団を形成するなら「総合型」が、エンジニアなど特定の職種の人材を探すなら「専門型」が望ましいでしょう。
サーチ型（エグゼクティブサーチ・ヘッドハンティング）
人材紹介会社が保有するデータベースの中だけでなく、幅広く候補者を探し出し、スカウト（ヘッドハンティング）する人材紹介スタイルです。他社のデータベースやSNS、過去の人脈などを活用しながら人材を探し出します。よりハイスペックな人材を求めている場合はサーチ型の人材紹介を用いることが多いでしょう。
再就職支援型（アウトプレースメント）
倒産・リストラ等で人材整理を行なっている企業が利用するものです。前述した登録型、サーチ型に比べると自ずと利用頻度が低い種類のサービスにはなりますが、発生するサービス費用はリストラ等を行なう企業が負担するため、人材を求める企業は実質コストをかけずに採用できるというメリットがあります。
「人材派遣」との違い
人材紹介と混同されがちな言葉である「人材派遣」。しかし、この二つには明確な違いがあります。
まず「人材紹介」は、第三者である人材紹介会社が”企業の提示した採用要件にマッチした人材を紹介するサービス”です。マッチングした際の手数料を払う以外に費用がかからない完全成果報酬型で、雇用契約は企業と求職者の間に結ばれます。つまり人材紹介会社はあくまで、企業の採用活動をサポートする立場なのです。
一方「人材派遣」は、企業が提示したポジションの業務に適した（提示したポジションの業務を行なえる）人材を紹介するサービスです。雇用契約は人材派遣会社と労働者との間に結ばれ、派遣スタッフは一定期間、企業の労働力をカバーするために派遣されます。また企業は派遣スタッフの給与と、人材派遣会社への手数料の両方を支払う必要があることも同サービスの特徴です。
企業の採用活動をサポートするのが「人材紹介」、企業の労働力をカバーするのが「人材派遣」―――似ているようでまったく違うサービスなのです。
人材紹介の料金について（発生する手数料や相場について）
続いて、人材紹介サービスを利用する際に発生する手数料や、その相場について見ていきましょう。
手数料が発生するタイミング
繰り返しになりますが、企業が人材紹介サービスの利用を開始した時点では費用は一切発生しません。企業の採用要件とマッチングした人材の採用が決まったときに初めて紹介手数料が発生するのです。またこの手数料は、採用決定となった人材が入社するタイミングで支払うのが一般的ですが、ハイスペックな人材を求めて「サーチ型」サービスを利用する場合などは、着手金が発生することもあるため注意しましょう。
人材紹介手数料と相場
人材紹介サービスにおける紹介手数料の算出方法は「届出制手数料（初年度の理論年収×料率）」が一般的です。料率の相場は30～35％で、専門性の高いエグゼクティブ層の人材を採用する場合は40％ほどの料率になる場合もあります。
なお紹介手数料の算出方法には「上限制手数料（採用決定となった人材の賃金額×10.8％）」もありますが、現在この算出方法を設定している人材紹介会社はほとんどありません。
入社者が退職してしまった場合の返金
「採用した入社者が退職してしまったら、支払った手数料は返ってくるのだろうか…？」と懸念される方もいらっしゃるかもしれません。
早期退職の際に企業が紹介手数料の一部の返金を要求できる“返還金規定”のある人材会社が多く、ある程度のリスク回避は期待できる。ただし、人材紹介会社によって「1ヶ月以内の退職：返金額は年収の◎％返金」という風に返金額の規定が決まっていますが、入社者の在籍期間によっても異なるため注意が必要です。
人材紹介のメリット
実際に人材紹介サービスを利用するメリットについて詳しく見ていきます。
初期費用がかからない
成果報酬型である人材紹介サービスは、採用活動スタート時の初期費用がかかりません。多くの候補者と面接を行なうことになっても、それが採用決定に繋がらなければ手数料は一切なし。納得の人材に出会うまで、初期費用ゼロで採用活動を行なえるメリットがあります。
人事、採用担当の工数を削減できる
企業の採用活動をサポートする人材紹介会社は、本来企業が担う業務を手厚くカバーしてくれます。求人票の作成からスケジュール調整、不採用となった場合の候補者のフォローまで、一貫して人材紹介会社が対応します。そのため、人事や採用担当の工数を大幅に削減できるメリットがあるでしょう。
効率よく採用活動ができる
人材紹介会社が企業の採用要件にマッチした候補者を紹介してくれるため、専門性の高い人材を発掘できるなど、求める人材とマッチングしやすいことも人材紹介の魅力です。求める人物像やスキルなどをしっかりと人材紹介会社へ伝えれば、マッチングできる可能性も高まり、より効率のいい採用活動を実現できるでしょう。
非公開求人として採用可能
役員や新規事業メンバーなど、特に重要なポジションを募集する場合には、社名を公開したくない…という企業もあるかもしれません。そんなとき、人材紹介サービスでは非公開求人として社名を伏せたまま採用を行なうことが可能です。
企業の魅力を客観的にアピール
求職者に対し、人材紹介会社が客観的な視点で企業の魅力をアピールしてくれることも大きなメリットでしょう。自社目線では気づかなかった魅力や強みを発見できるだけでなく、第三者による客観的な意見は求職者の信頼度を高めることにも繋がります。
人材紹介のデメリット
逆に、人材紹介を利用することのデメリットも見ていきましょう。
採用費用が高くなる可能性あり
【人材紹介の料金について】でも触れた通り、採用決定した際に発生する手数料の料率は、採用人材の年収の30～35％程度が一般的です。たとえば年収500万円の人材を採用した場合、手数料は150万円～175万円。役員・管理職クラスの採用だとさらに料率が上がる可能性もあります。採用人数が多い場合や、採用要件が高い場合は、一人あたりの採用費用が高くなる可能性があることも念頭に置いておきましょう。
ベストな人材を確保できるとは限らない
人材紹介会社が持つデータベースの中から最適な人材をマッチングする仕組みということもあり、採用要件によってはベストな人材を確保しにくいことがあります。特に多くの人材紹介会社は首都圏を拠点にしており、候補者も自ずと首都圏エリアで働くことを想定している人がメインとなります。そのため、地方で採用を行なう場合はどうしても母集団を形成しづらいというデメリットがあるのです。
社内の採用ノウハウを築けない
人材紹介サービスでは、本来企業が対応しなければならない多くの採用業務を人材紹介会社が代行してくれます。おかげで人事、採用担当の工数を削減できるメリットが生まれますが、それは逆に”社内の採用ノウハウを築けない”というデメリットにも繋がるのです。将来的に自社採用を考えているのであれば、たとえ人材紹介会社に採用業務を任せていたとしても、社内で振り返りや分析を行なう必要があるでしょう。
人材紹介会社の選び方
現在はさまざまな人材紹介サービスが展開されていますが、より効果的に採用活動を行なうためには、自社に合った人材紹介会社を選ぶことが大切です。そこで人材紹介会社を選ぶ際の”ポイント”をご紹介します。
候補者の数や情報、過去の紹介実績
まずは人材紹介会社が持つデータベースの規模や実績をチェックしましょう。登録者数が多いのに越したことはありませんが、そんな中でも”どのような経験を持った人材が、どれほどいるのか”、”紹介実績は豊富か”などの点は、特に重要なポイントです。
分業型と統一型のどちらであるか
人材紹介には「分業型」と「統一型」、ふたつのサポート方法があります。
「分業型」は、求職者のコンサルティングを行なうCA（キャリアアドバイザー）と、企業のコンサルティングを行なうRA（リクルーティングアドバイザー）とが、それぞれ分かれて就職・採用活動を支援するサポート方法です。より近い距離でサポートしてくれることから、スピーディーに豊富なマッチング機会を与えられるメリットがあります。ただしCAとRAの連携不足によって採用に繋がらないケースもまれにあるので注意しましょう。
一方「統一型」は”両面型”、”一気通貫型”と呼ばれることもあるサポート方法で、担当エージェントが企業と求職者の双方を一貫してサポートするものです。こちらは一人の担当エージェントが双方の温度感を把握しながらマッチングを進めるため、ミスマッチが起こりにくいというメリットがあります。しかし担当エージェントの業務キャパシティの関係で、分業制と比べるとマッチングの機会は抑えられてしまう傾向です。
人材紹介会社を選ぶ際は、ぜひこうしたサポート方法についても意識してみてください。
業界や職種、転職市場への理解度の高さ
専門性の高い職種の人材を採用する場合は、人材紹介会社および担当エージェントの”業界・職種、転職市場への理解度”が特に重要です。中には業界特化型や、募集ポジションの経験を持つ担当エージェントが活躍している人材紹介会社もあるため、合わせてチェックしてみるといいでしょう。
人材紹介を利用する手順・注意すべき点
続いて、具体的にどのような手順で人材紹介サービスを利用するのか、実際の流れと注意すべき点について紹介します。
人材紹介の利用手順
▼人材紹介会社の決定
【人材紹介会社の選び方】でご紹介したようなポイントを踏まえて、人材紹介会社を決定。スムーズな取引が行なえるよう、あらかじめ採用要件などの情報も整理しておきましょう。
▼基本契約書の締結
はじめて人材紹介を利用する際は、必ず「基本契約書」の締結が必要です。ここでは紹介手数料の料率や返還金既定などをしっかりとチェック。問題がなければ契約を結びます。
▼求人票の用意
候補者へのアピール材料となる求人票を作成。求人票は社内で作成する場合と、担当エージェントが代行して作成する場合があります。募集ポジションの特徴や、エージェントのアドバイスを加味しながら、魅力的な求人票を作成しましょう。
▼マッチング
担当エージェントが採用要件にマッチした候補者を洗い出します。
▼選考・面接
いよいよマッチングした候補者の選考ステップへ。履歴書や職務経歴書、担当エージェントの意見をもとに、候補者を選考・面接を行ないます。なお面接のスケジュール調整や合否通知といった業務は人材紹介会社が代行するため、企業は面接対応に集中できます。
▼採用決定
面接を通して採用したい候補者に出会えたら、内定へ。もちろん、正式な内定通知や入社日調整なども人材紹介会社が代行します。
▼入社・手数料の支払い
多くの場合、内定者が入社するタイミングで紹介手数料を支払います。ただしハイスペックな人材を求めるサーチ型のサービスなどは、選考プロセスごとに手数料が発生する場合もあるため注意しましょう。
人材紹介を利用する際の注意点
スムーズかつスピーディーに求める人材とマッチするためには、下記の点に注意することが大切です。
■自社の魅力やメリットをしっかり伝える
候補者に興味を持ってもらうには、魅力に感じるさまざまな要素をアピールする必要があります。自社でしか知りえないメリットが存在する可能性もあるため、そういった魅力を必ず伝えましょう。
■募集内容や企業情報に変更・追加があればすぐに情報更新する
常に最新の情報を提供することも、マッチング率を上げる重要なポイントです。募集内容や企業情報に何かしら変化があれば、すぐに担当エージェントへ情報の更新を依頼しましょう。
■必ずフィードバックする（書類選考、面接など）
人材紹介会社は採用に関するあらゆる業務を代行してくれますが、だからといって任せきりにせず、採用活動が進むごとに必ず”フィードバック”をしましょう。「次から書類選考では転職回数を優先的に見てほしい」「面接では本人のキャリアビジョンを詳しく聞きたい」という風にフィードバックをすることで、マッチングの精度がさらに上がっていきます。
人材紹介に向いている企業は？
それでは、人材紹介サービスを通して効果的に人材採用が行なえるのは、どのような企業なのでしょうか？ケースごとに紹介します。
「即戦力」「専門性の高い人材」がほしい場合
人材紹介サービスでは、即戦力として活躍できる専門スキルを持った人材をピンポイントで探し出すことが可能です。「サーチ型」を利用すれば、さらにハイスペックな人材と出会うことができるでしょう。そのため、即戦力や専門性の高い人材を探している企業にピッタリです。
「人事・採用担当が多忙」「採用ノウハウがない」という場合
人材紹介サービスは採用に関するほとんどの業務を人材紹介会社が代行してくれます。そのため、人事・採用担当が多忙で採用に工数を割けない状況の企業に最適なサービスだといえます。また、自社にじゅうぶんな採用ノウハウがない企業にもお勧めです。
「初期費用を抑えたい」「急な欠員が出た」という場合
採用人数が少ないなどの理由で、採用費用をあまりかけたくない企業にも人材紹介サービスがお勧めです。もし仮に求める人材が見つからなくても、成果報酬型で無駄な費用が発生しないため、初期費用を抑えながら採用活動を行なえるでしょう。
また、人材紹介サービスは担当エージェントによるサポートで比較的スピーディーに採用活動をスタートできます。そのため、急な欠員により早く人員補充をしたい企業にも有効的でしょう。
採用後に活躍・定着してもらうためには
人材紹介サービスは、採用成功に向けて企業・求職者の双方を手厚くフォローする人材紹介会社が多く、非常に便利なサービスとして位置づけられています。しかし、だからといって人材紹介会社に任せきりにしてしまうと、ミスマッチな人材を採用してしまう可能性も…。
人材紹介サービスは企業の採用工数を省略できるメリットがあるのと同様に、”求職者の転職活動の負荷”も軽減してくれます。なぜなら人材紹介会社は、求職者の希望をもとにマッチする企業を探してくれるだけでなく、応募する企業に受かりやすい面接フォローまでしてくれるからです。自分で求人を探したり、面接対策をしたりするより工数を省くことができるため、在職中で忙しい求職者が利用するケースもあります。
しかし、それ故に「紹介会社に勧められたから応募した」と企業にそれほど興味がなかったり、じゅうぶんな企業理解がないまま面接を受けてしまう求職者も少なくありません。
このようなことが起こらないよう、しっかりと企業に興味を持った求職者を採用し、入社後に活躍・定着してもらうためには、企業が人材紹介会社と連携する姿勢が重要です。事前に自社の魅力・情報を共有するのはもちろんのこと、面接でより詳しく社内の状況を伝えたり、面談をして認識のすり合わせをしたり…と、企業側にも「求職者に自社を理解してもらおうとする姿勢」が必要だといえるでしょう。
まとめ
人材紹介サービスは効率よく採用活動を行なえる採用手法のひとつです。しかし、企業が人材紹介会社に頼りきった”受け身”の姿勢のままだとミスマッチが起こり、採用効果が半減してしまいます。大切なのは、共に採用成功を目指すパートナーとして人材紹介会社と協力し合うこと。求職者へしっかりと熱意を伝えるためにも受け身になりすぎず、自社の魅力や情報を発信していく姿勢を持ちましょう。
また採用手法を人材紹介サービスだけに絞る必要はなく、時期やコストによっては求人広告などほかの手法と合わせて活用するのもお勧めです。ぜひ自社に合った方法で採用成功を目指していただければと思います。
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