- 採用コストって、そもそも何?
- 他社の採用コストの平均相場ってどのくらいなの?
- 採用コストって一人当たり、どのくらいかかるものなの?
この記事では、上記を知りたい方に向けて解説しています。この記事を読めば、採用コストの平均相場や、採用コストを抑えられる手法、そして自社に合う正しい採用コストがわかるはずです。
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- 採用コストとは?
- 採用コストの内訳:外部コストと内部コスト
- 採用単価とは
- 採用コストの計算方法
- 新卒の1人あたりの採用コスト
- 中途の1人あたりの採用コスト
- アルバイトの1人あたりの採用コスト
- 採用コストを抑えて採用するための6つのポイント
- 採用コストを抑えるなら、engage(エンゲージ)を使うべき
採用コストとは?
採用コストとは、会社が人材を採用するのにかかる費用の総額を指します。
具体的には、「求人掲載する」「面接を行なう」「採用後に研修をする」など、採用するまでにトータルでかかった費用のことを、採用コストと呼びます。そのため、人材採用には、必ず採用コストがかかってくるのです。
そこで重要なのが、無駄なコストをどれだけ減らせるか。今かかっている採用コストの内訳は把握できていますか?まずはここがスタートラインになります。
採用コストの内訳:外部コストと内部コスト
採用コストには「外部コスト」と「内部コスト」の2種類があります。それぞれどのような内容があるのか、みていきましょう。
外部コスト
・求人広告費
・セミナーなどの会場費
・人材紹介への手数料
・会社案内のパンフレット
広告会社への依頼や、人材紹介を利用するときの費用などが「外部コスト」にあたります。何のサービスにいくらかかったのか合計金額を把握し、コストを見直しましょう。
内部コスト
・採用担当者の人件費
・面接者の交通費や宿泊費
・社内紹介(リファラル採用)のインセンティブ
面接対応、社内の採用業務などにかかる費用を「内部コスト」と呼びます。内部コストは、人件費がメインなので数値化することが難しくなります。担当者ごとに各採用プロセスに費やした時間を、時給換算できるようにしておくと良いでしょう。
一番分かりやすいコストが、外部コストにあたる求人広告。求人を掲載するのに数十万円かかることもあり、コストを抑えるなら、求人媒体を見直してみましょう。
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採用単価とは
採用コストと似た言葉に「採用単価」という言葉があります。似ている単語のため、よく混合されますが、「採用コスト」と「採用単価」は定義が異なります。
採用コスト:会社が人材を採用するのにかかる費用の総額を(円)
採用単価:人材を一名採用する際にかかったコスト(円/名)
採用コストは前述したように採用活動全般にかかった費用総額。
採用単価は1人当たりにかかった採用費用になります。
採用コストの計算方法
では、実際に採用コストがいくらかかっているのかを計算しましょう。
計算方法は「採用コスト」=「外部コスト」+「内部コスト」です。
1人あたりの採用コスト「採用単価」の計算方法は、「採用コストの総額」÷「採用人数」。
したがって、有料のサービスをどのくらい利用するのか、選考のステップをどのくらい設けるのか、何人採用するのかなどによって、採用コストはまったく違います。
正確な採用コストを把握するためには、新卒・中途・アルバイト、それぞれ分けて計算することが大切。全国の平均相場をチェックして、自社の採用コストが最適かどうかみてみましょう。
とはいうものの、すべてを計算するのは時間がかかりますよね。仮に求人広告を出している場合は、1回で数万円~数十万円の採用コストがかかっているはず。まずはengageを使って無料で求人を掲載するのが、おすすめです。それだけで採用コストをぐっと抑えられるはずです。
新卒の1人あたりの採用コスト
2018年度の新卒採用にかかった平均採用コストは、1人あたり72.6万円。たとえば、新卒を10名採用した場合、採用コストの総額は726万円かかります。(10名×72.6万円/人=726万円)
出典:リクルートの「就職白書2019」をもとに表を作成
従業員数が多い大手ほど、1人あたりにかかる採用コストは低い傾向。なぜなら、大手ならではの企業メリットや、新卒採用が仕組化されている場合が多いからです。
とはいえ、2021年度入社以降「就活ルール」が廃止されるので、今後新卒採用は大きく変化するでしょう。入社前に学生へ就業体験の場を提供するインターンシップや、企業から学生にアプローチをするダイレクトリクルーティングなどを、活用している企業も増えています。
中途の1人あたりの採用コスト
2018年度の中途採用にかかった平均採用コストは、1人あたり84.8万円。たとえば、中途を5名採用した場合、採用コストの総額は424万円かかります。(5名×84.8万円/人=424万円)
新卒採用と違い、中途採用では広告費や人材紹介などの外部コストが高くなる傾向。2018年の中途採用市況では、求人広告費用の平均は1社あたり284.7万円。人材紹介費用の平均は1社あたり489.3万円と、求人広告の2倍近い数字です。
出典:マイナビの「中途採用状況調査」をもとに表を作成
経験者採用がメインのIT・通信・インターネットや製造・メーカーでは、人材紹介にかける費用が高い傾向です。採用要件を満たした応募者から選考ができる人材紹介、多くの人へ向けて求人情報を発信できる求人広告。業種やどの採用手法にするのかによって、採用コストはちがいます。
アルバイトの1人あたりの採用コスト
アルバイト・パート1名の採用コストは4年で1.7倍上昇しています。
2014年時点でのデータでは、1人あたり5.2万円。
たとえば、アルバイトを5名採用した場合、採用コストの総額は26万円かかります。
(5名×5.2万円/人=26万円)
しかし、2009年~2014年の4年間で1.7倍上昇ということは、調査データが発表されてから5年経過しているため、今はさらに上昇している可能性があります。なぜかと言うと、2009年~2014年の間で有効求人倍率(※)は0.4ポイント上昇しているのに対し、2014年~2019年の間では有効求人倍率が0.44ポイント上昇しているからです。
※有効求人倍率=求職者1人あたり何件の求人があるかを示すもの。
また、最近ではアルバイトの面接にこない応募者や、採用後にとつぜん来なくなるケースが増加。採用にかかる広告費などの外部コストに加え、応募者対応や入社後研修などの、内部コストの見直しが求められています。
採用コストを抑えて採用するための6つのポイント
ここまで、採用コストに関するお話をさせていただきました。ここからは、採用コストを抑えて採用できる6つのポイントをご紹介。どなたでも実施できる内容なので、やらない手はありません。ポイントに沿って見直していけば、採用コストを抑えて採用することができます。
1.現状にかかっているコストを見直す
採用コストと言っても前述したように内部コストと外部コストがあります。現状の採用活動では、内部コストと外部コストにそれぞれどのくらいの費用が掛かっているのかを把握しましょう。
「現状どこにコストをかけすぎているのか」
「改善余地がある場所はどこか」
「改善することでどのくらい予算の削減ができそうか」など
採用コストを削減するにあたり、まずは現状を正しく把握することから始めましょう。
例えば、内部コストの見直しだと
- 面接日程調整のやりとり
- 選考フローの工数見直し
- 求人原稿作成・推敲 など
また、外部コストの見直しだと
- 求人媒体の見直し
- 合同説明会へのブース出展
- 人材紹介の手数料 など
細分化して採用コストを見直すことができます。
すべてを同時にコスト削減することは難しいので、採用コストの総額を確認し、影響度が高いものから優先して改善することで、採用コストを削減していきましょう。
2.入社後のミスマッチを防ぐ
採用コストの削減には、定着してもらうことが欠かせません。早期離職されると、また求人広告を掲載しないとならないならず、余計な採用コストがかかってしまいます。
エン・ジャパン株式会社の企業アンケートによると、中途入社で退職した人の56%は1年以内。多くの企業が早期に離職され、余計なコストがかかっています。
入社後にミスマッチが出ないようにするだけで、採用コストはぐっと抑えられるのです。
3.求人広告媒体を見直す
有料の求人広告媒体。費用の分だけ成果が出ているのかしっかり把握することが大切です。たとえば、数十万円かけているのに、一人も採用できない、または一人しか採用できないなど効果に不満があれば、ほかの求人広告媒体を探すなどの動きが必要です。
4.社員紹介(リファラル)採用を行う
リファラル採用とは、社員からの紹介で採用をする方法です。このやり方であれば、求人媒体の費用はかからず採用することができるので、大幅なコスト削減が可能です。
注目すべきは、コストパフォーマンスの高さ。採用コストを抑えられる上に、定着率が高いと言われています。自社社員を通じて企業風土の理解が進んでいることが多く、離職率が低いため中途採用を中心に導入する企業が増えています。
5.ソーシャル(SNS)リクルーティングを行う
最近ではTwitter・Facebook・Instagramなど、SNSを活用したソーシャルリクルーティングが浸透してきています。というのも、2022 年末には 8,270 万人がSNSを利用しており、国内ネットユーザーの83,2%がSNSを利用しています。
そのため、採用したいターゲットがSNSを利用している可能性が高く、SNSからコストをかけずに採用できるソーシャルリクルーティングに注目が集まっています。
6.自社ホームページで採用求人を出す
最後は自社ホームページで採用求人を掲載する方法です。
ホームページの開設や募集ページの作成など初期に内部コストはかかりますが、一度作成してしまえば定期的なメンテナンスのみで採用活動ができるため、採用コストを大幅に削減することができます。
しかし、採用コストの削減は見込めるものの自社のホームぺージまで見に来てもらう必要があるため、企業の認知度によっては母集団形成が難しい場合があります。母集団形成を増やすためには、ソーシャルリクルーティングなど複数の採用手法と掛け合わせて求人ページへのアクセスを増やす必要があります。
採用コストを抑えるなら、engage(エンゲージ)を使うべき
具体的にどうやって採用コストを抑えればいいの?そう思われる方もいらっしゃると思います。そこで紹介したいのが、engage(エンゲージ)。東証一部上場のエン・ジャパンが手掛ける、無料で使える採用支援ツールです。すでに40万社以上が導入している今注目されているサービスですので、この機会にぜひお試しください。
具体的に何ができるのか、どんな機能があるのか、下記で解説していきます。
採用サイトを無料で作成できる
1つ目は、オリジナルの自社採用サイトを無料で作れること。プログラミングやデザインの知識が一切なくても、最短10分で作成が可能です。デザインテンプレートが用意されているので、決まったフォーマットに、イメージ画像やテキストを入力するだけ。だれでも簡単に採用サイトを作成できます。
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