・今すぐ始められる採用コストの削減方法を知りたい
・採用コストをあまりかけないで採用したい
・採用コストパフォーマンスを上げたい
こういったことを知りたい方に向けて解説していきます。この記事を読めば、採用コストを削減できるくわしい方法がわかります。採用コストを見直したい方は、必見！
- 採用コストとは？
- 採用コストは、外部と内部の2種類がある
- 中途入社者1人を採用するのに84.8万円かかる
- 採用コストの見直し手順
- 採用コストを削減できる７つの方法
- 最初にはじめるべき、無料の求人サービスは？
採用コストとは？
採用コストとは、会社が人を採用するのにかかる費用のことです。
求人広告をだす、面接をするなど、採用までのトータルでかかる費用のことを、採用コストといいます。当然、お金がかかることですので、採用コストはできるだけ削減できたほうがいいですよね。
そこで大事なのが、現状の把握。家計のやりくりも、どれにどのくらいお金をつかっているのか理解するところからはじめますよね。それと同じで、まずは採用コストの内訳を理解して、見直せる部分がないかチェックするところから、はじめてみましょう。
採用コストは、外部と内部の2種類がある
採用コストには「外部コスト」と「内部コスト」の2種類があります。
外部コストとは
・求人広告費
・セミナーなどの会場費
・人材紹介への手数料
・会社案内のパンフレット
求人広告会社への依頼や、人材紹介会社を利用するときの費用などがあてはまります。
次に、内部コストとは
・採用担当者の人件費
・面接の交通費や宿泊費
・社内紹介（リファラル採用）のインセンティブ
面接や社内の採用にかかる費用のすべてがあてはまります。
採用コストの内訳について、よりくわしい内容は下の記事をチェックしてみてください。
中途入社者1人を採用するのに84.8万円かかる
2018年度の中途採用にかかった平均採用コストは、1人あたり84.8万円。
ちなみに、2018年度の新卒採用にかかった平均採用コストは、1人あたり72.6万円。
社員数が多い大手ほど、1人あたりにかかる採用コストは低くなる傾向。なぜなら、大手企業を希望する学生の数が多いというのもありますが、採用計画に時間をかけてPDCAをまわしているので、効率がよくなるからです。
採用コストの内訳や平均相場がわかったところで、実際にくわしい採用コストの見直し手順をご紹介します。
採用コストの見直し手順
①採用コストの全体をチェック
②採用コストの詳細をチェック
③見直せるポイントを見つける
採用コストは、上記のやり方で見直していくのがおススメです。
採用コストの全体をチェック
まずは、採用コストの全体をチェックしましょう。年間で何にいくら支払っているのか、外部コストと内部コストに分けてみていきます。
下の図のように、表にまとめると採用コストの全体をチェックしやすくなりますよ。
上の図で、見直せるポイントがないかチェックしてみましょう。
この場合だと、外部コストの合計金額が、採用コスト(総計)の9割以上を占めていることがわかります。もう少し費用を削減できないかな？と思いますよね。では、外部コストの詳細を表にして、さらにチェックしてみましょう。
採用コストの詳細をチェック
外部コストの詳細から課題を見つけるポイントは、「採用単価」です。
なぜかというと、採用単価をくらべることで、コストパフォーマンスが低い採用手法や、サービスがわかるからです。そのため、1人あたりの採用にいくらかかったのかを、利用している会社ごとにわかりやすくまとめましょう。
下の図のように、広告会社ごとに、「応募数」、「面接数」、「内定数」、「入社数」、「費用」、「採用単価」などに分けて、エクセルでつくってみましょう。
上の図の場合、A社の見直しが必要です。なぜなら、費用100万円かけたのにもかかわらず、1人も採用できていないからです。また、A社は面接通過率が他とくらべて低いので、改善の余地がありそうです。
このように、応募から入社までに見直せるところがないかチェックしてみましょう。
結果だけではなくなぜ今回の採用がうまくいかなかったのか？原因をくわしく分析することが大切です。
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採用コストを削減できる７つの方法
ここまで、採用コストについてのお話をさせていただきました。ここからは、採用コストを削減できる7つのポイントをくわしくご紹介します。
早期離職防止（ミスマッチ防止）
採用コスト削減には1番の近道！早期離職は、採用にかけた費用はもちろん、現場のモチベーションも下がってしまいます。エン・ジャパン株式会社の企業アンケート（中途入社者が退職に繋がりやすいのは、入社後どれくらいの期間ですか？）によると、中途入社で退職した方の56％は1年以内ということが分かりました。
出典:人事のミカタ https://partners.en-japan.com/special/190710/
逆に入社後の1年間を乗りこえることができれば、定着する可能性が高くなるでしょう。面接でミスマッチがないように工夫をしたり、「入社1年以内の社員」にフォーカスした離職防止サービスを検討したりするなどしてみるのがおススメです。詳しくはこちら。
求人広告媒体を見直す
ここからは、求人広告媒体の見直し方法を４つご紹介します。媒体選びのポイントは？今よりも効果をだすには？などをくわしくご紹介します。すでに広告媒体を利用している方も、これから利用を考えている方も、ぜひ参考にしてみてください。
①媒体各社の特徴をチェックする
各社で強みとしている特徴がちがうため、他社とのちがいを理解して自社にマッチしそうな媒体選びをしましょう。ネットや資料でも特徴は調べられるのですが、公開していない情報もあるため、こちらも各求人広告の担当者に聞いてみましょう。
・他社とくらべてなにが違うのか？
┗機能や媒体の強みなど、他社とのちがいを教えてもらいましょう。
たとえば、地方ではたらく募集なのに「首都圏の採用に強い」媒体は、マッチしませんよね？このように、広告各社の特徴を知ったうえで、自社にマッチした媒体選びが大切なのです。
②ターゲットの登録者数をチェックする
採用したいターゲットが、求人広告媒体にどのくらい登録しているのかを調べます。
広告会社でしか調べられない情報なので、担当者に次の質問をして教えてもらいましょう。
・採用したいターゲットが何人サイトに登録しているのか（年齢・性別・勤務地・資格など）
┗そもそもターゲットがいなければ意味がありません。
・採用したいターゲットが、何人30日以内にサイトへログインしているのか
┗会員数の多さも大事ですが、いま転職活動をしている求職者がどのくらいいるのかが重要。
媒体によって、登録している会員層はちがうので、各社の担当者に必ず聞いてみましょう。
③求人広告を出す時期
一般的に、夏・冬ボーナスの時期は、転職活動をする人が増えます。ボーナスをもらってから辞めようと考える人が多く、退職後のブランクが長くならないように、支給の前後で転職活動を始めるケースが多いからです。このように、転職者が動く時期を考えて求人掲載をしましょう。
④求人原稿の内容
求職者が知りたい情報を発信しましょう。じつは伝えたいことを、一方的に伝えている求人が多いのです。伝えたいことを伝えるのではなく、求職者が知りたいことに応え、その中で魅力を伝えることが大事。
では、求職者は一体どんな情報が知りたいのでしょうか？エン・ジャパン株式会社の求職者アンケート（「会社情報の収集」を行なう際、何の項目を確認しますか？）によると、会社情報でもっとも知りたいのは「展開する事業・サービス概要」。
また、「待遇環境情報の収集」を行なう際、何の項目を確認しますか？というアンケートでは、待遇・環境情報で最も知りたいのは「給与・賞与」という結果になりました。
出典：https://partners.en-japan.com/special/old/171206/
もしこれらの情報が古かったり、くわしく記載されていなかったりする場合は、求職者の目線でわかりやすいかどうかを意識して、更新しましょう。
人材紹介会社を見直す
続いて、人材紹介会社の見直し方法をご紹介します。
そもそも紹介会社をつかう必要があるのか？今よりも効果をだすには？などをくわしくご紹介します。すでに人材紹介を利用している方も、これから利用を考えている方も、ぜひ参考にしてみてください。
＜人材紹介が適しているケースとそうでないケース＞
人材紹介と求人広告を使い分けて採用活動しましょう。
そもそも人材紹介は、一人採用できたら成功報酬として年収の3割を紹介会社に支払うというビジネス。そのため、数十万円で掲載できる求人広告に比べると、費用が高くなりがちです。人材紹介が適しているケースは、採用したいターゲットが即戦力の場合や、求められる条件が高いハイクラス人材の場合。
もし、未経験採用や若手採用であれば、幅広く募集が行える求人広告のほうが適しているでしょう。なぜなら、採用条件が高くない場合は、求人広告でも採用できる可能性が高いからです。
たとえば、人材紹介で年収300万円の事務職を採用する場合、年収の3割を支払うとすると、1名採用するのに100万円近くかかります。しかし、事務職は比較的採用しやすい職種なので、求人広告でも十分採用が可能。30万円の求人広告で2名採用できるようなこともあります。このように、人材紹介と求人広告を使い分けて活用していきましょう。
選考のプロセスを見直す
選考プロセスを見直して、人件費を削減しましょう。
採用活動でもっとも時間がかかるのは、面接です。スケジュールの調整や、場所の確保など、調整することがたくさんありますよね。遠方からの応募者の場合は、さらに調整に時間がかかることも。そこで、面接を効率化させる3つのポイントをチェックしましょう。
①面接回数を見直す
面接回数が多い場合、回数を減らして1度の面接内容を充実させましょう。
もしくは、書類選考のときにある程度しぼり込みましょう。役職ごとに面接を分けている場合は、1回でまとめられる場合がほとんどです。面接回数が多いと、その分時間がかかり、途中で他社に決まってしまうリスクもあります。
②評価基準を合わせる
評価基準のバラつきをなくし、評価ポイントをわかりやすくしましょう。
評価項目が細かすぎたり、面接官によって重視するポイントがちがうと、チェック作業が増えたり面接通過率が落ちてしまいます。「自分の考えを自分の言葉で話せる」「コミュニケーション能力が高い」など、事前に何を重視するのか決めて、評価シートを作成しておきましょう。
③動画面接をつかう
動画面接で、選考をスピードアップさせましょう。
動画面接とは、事前に企業が用意した質問に、求職者が答える動画を録画したもの。時間や場所に関係なく、すぐ面接ができますし、録画した動画を複数人で見ることができます。海外ではもちろん、日本でも導入が進んでいるので、ぜひ検討してみてください。たとえば、Video Interviewというサービスなどもあります。
社員紹介（リファラル）採用を行う
社員からの紹介で採用をする方法です。
コネ採用とは違い、紹介された人は通常の採用試験を受けるなど、公平性をもって評価されます。注目すべきは、コストパフォーマンスの高さ。採用コストを削減できるだけではなく、定着率が高いと言われています。
なぜなら、社員を通じて企業風土を理解してくれていることが多いからです。最近では、中途採用を中心に行う企業が増えています。しかし、リファラル採用は社員にとって紹介をする義務はありません。
そのため、紹介してくれた社員へインセンティブを用意したり、積極的に動いてくれるメリットを作りましょう。
自社サイトでの採用強化
意外と見落とされがちなのが、自社の採用ホームページ。エン・ジャパン株式会社の求職者アンケートによると、転職活動中、企業に関する「情報収集」を行なう際、求職者の9割が企業ホームページ、7割が採用ページから企業情報を調べていることが分かりました。
出典：人事のミカタ https://partners.en-japan.com/special/old/171206/
企業ホームページを確認する求職者が、2年前にくらべて10％以上増加。年々企業ホームページや採用ホームページの重要性が増していると言えるでしょう。
背景には、最近よく聞くようになった「ブラック企業」や「パワハラ問題」などがあります。自身と企業のミスマッチを恐れて、企業選びに慎重になっている人が以前よりも増え、社長メッセージや企業理念、社風部分で、自分に合った会社かどうかを調べています。
逆に考えれば、企業ホームページをはじめとした採用情報の発信が、採用の結果を左右する可能性もあり得るということ。展開する事業・サービス概要、仕事内容、給与など「求職者が知りたい情報」を発信することが大切です。
無料で求人を掲載できるサービスを利用する
最近は無料で求人を掲載できるサービスが増えています。有料の求人広告の場合、数十万円から百万円以上になることがあるため、費用をかけずに採用したい方はぜひ活用してみましょう。
ここからは、無料で求人掲載できるサービスを紹介していきます。ここで紹介していない無料求人サービスが他にもありますが、サービスの規模などを見て、今回は厳選して2つを紹介していきたいと思います。
■Indeed（インディード）
月間利用者数2,300万人を超える求人サービス。Web上にある求人サイトの求人情報や企業の採用サイトの求人情報を自動で収集し、Indeed内に集め、まとめて検索できる仕組みです。
Indeed：https://jp.indeed.com/
■Google しごと検索
Googleの求人サービスです。こちらはIndeedと同じく求人検索エンジンです。Googleの検索エンジンで職種名や勤務地を入力すると、Googleの検索結果画面上位に求人情報が掲載される仕組みです。他の求人サービスよりも上位に表示されるので、多くの人に見てもらえます。
以上、無料で求人を掲載できるサービスをご紹介させていただきました。無料サイトに複数登録しておくと、求職者に発見してもらえる確率が高くなります。この機会にぜひ活用してみましょう。
最初にはじめるべき、無料の求人サービスは？
無料の求人サービスをご紹介させていただきました。
では実際に、何からはじめればいいのか。まずは、無料求人サービスを使うことがおススメ。ただ、1つ1つ求人サービスに登録するのはメンドクサイですよね。そこで今回は、ご紹介した無料求人サービスのすべてに、まとめて掲載できるengage（エンゲージ）をご紹介させていただきます。
engageは大手企業をはじめ40万社以上が導入している採用支援ツール。専門的な知識は一切不要で、採用サイトを最短5分で作成できるのが特徴です。費用も時間もかけたくないという方には、おススメです。ちなみに作成できるのは下記のようなサイト。
（株式会社にんべん様）
簡単にオシャレで、かっこいいサイトができます。写真を選んだり、テキストを入力すれば反映。サイト制作に必要なHTMLやCSSなどの知識は一切不要。制作会社に依頼したら、50万円～60万円以上かかるので、コストを削減できます。
「なんで無料なの？」とお考えの方もいらっしゃるのではないでしょうか。怪しいサービスではありませんので、ご安心を。大手企業をはじめ40万社以上にengageを利用していただいている実績があります。
なぜここまで様々な機能があるのに、無料なのかと言えば、有料サービスを用意しているため。有料オプションを利用するとさらに多機能の利用が可能に。さらに機能を追加したい、効果をより出したいときに有料を選ぶことができます。
当然、希望されない場合は無料でずっと利用できますし、採用サイトの作成や無料採用サイトへの自動掲載は無料で利用できるのでご安心を。
無料ですので登録リスクはなし。気に入らなければ退会もできます。でも、きっと貴社の採用活動に役に立つはず。この機会にぜひ、ご活用ください。
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