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株式会社ヤマハミュージックジャパン
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株式会社ヤマハミュージックジャパン / 英語教室講師

株式会社ヤマハミュージックジャパンの年収データ

(人)
(万円)
回答者の平均年収回答者の年収範囲
405万円(平均年齢32.3歳)250~650万円
回答者の平均年収405万円
(平均年齢32.3歳)
回答者の年収範囲250~650万円
2023年時点の情報
回答者: 男性/ 企画職/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍3~5年/ 正社員
3.7
2023年時点の情報
福利厚生:
本社出向扱いの場合は非常に高い水準の住宅補助を受けられる。
本籍が当社の場合は、必要最低限度程度ではあるが多少の補助がうけられる

オフィス環境:
部門によってことなるが、東京都内がほとんどのため良い
また在宅勤務も推奨されており、柔軟に働ける

口コミ投稿日:2023年01月08日
2024年時点の情報
回答者: 男性/ 内部統制/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍6~10年/ 正社員
3.8
2024年時点の情報
勤務時間・休日休暇:
営業部門は取引先によって左右され、部署によっては休日出勤が頻発するが、社内的には休暇の取得は推奨されているため、内部的な抵抗感は少ない。
営業部門以外は安定してカレンダー通の休日である。

多様な働き方支援:
リモートワークは部門によって可能

口コミ投稿日:2024年03月27日
2023年時点の情報
回答者: 男性/ 企画職/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍3~5年/ 正社員
3.7
2023年時点の情報
企業カルチャー・社風:
会社のトップや各部門長などの経営層も挑戦の呼び掛けを行っている

ただし古き良き日本企業、平均年齢は非常に高いため、挑戦のための社内調整、理解を得るのに大変な時間がかかる。

組織体制・コミュニケーション:
本社などとの交流はあまりない、
連結会社であり販売店である、直営店とは関係が深く密に連携をとっている

ダイバーシティ・多様性:
女性が比較的多い、外国人は少ない
LGBTQ、ジェンダーにたいするワークショップなどは全社的に行われている

口コミ投稿日:2023年01月08日
2023年時点の情報
回答者: 男性/ 企画職/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍3~5年/ 正社員
3.7
2023年時点の情報
女性の働きやすさ:
育児休暇などは取っている人が多数おり、制度としても定着している。理解もある印象がある

口コミ投稿日:2023年01月08日
2024年時点の情報
回答者: 女性/ 講師/ 現職(回答時)/ 中途入社/ 在籍16~20年/ 業務委託
2.8
2024年時点の情報
働きがい:
子どもたちは様々な年齢なりに皆さんとても可愛いく、成長の喜びがやりがいになる。「大好き」や「ありがとう」をたくさんもらえるお仕事。親子レッスンのクラスではいつも親子の愛情があふれていて、講師も幸せな気持ちになることができる最高のお仕事と感じます。

口コミ投稿日:2024年09月04日
2023年時点の情報
回答者: 男性/ 企画職/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍3~5年/ 正社員
3.7
2023年時点の情報
入社時の期待と入社後のギャップ:
歴史の長い日本企業ではあるが、ピアノ文化やVOCALOIDなど日本に新たな文化を産み出している印象で新たな挑戦をできると考えていたが、

これらを産み出しているのは組織ではなく優秀な個人による技であるような印象を受けた。
組織としては古き良き日本企業的な側面が強く社内政治、こと無かれ主義など重要視される

口コミ投稿日:2023年01月08日
2023年時点の情報
回答者: 男性/ 企画職/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍3~5年/ 正社員
3.7
2023年時点の情報
事業の強み:
楽器からオーディオからホール施工、B2B機材など多岐にわたる商品を展開しており、各分野でトップシェアがある。これにより、特定の分野が苦境でも、ある程度の安定感がある

事業の弱み:
多岐にわたるため、各商品にかけている人員やリソースはそこまで大きくない。
また縦割りの傾向が強い

事業展望:
楽器はデジタル化や部活動の勢いの衰退などで、今後も落ち込んでいく可能性が高い。ソフトで稼ぐビジネスに転換できれば、今後も可能性はあると思われる

口コミ投稿日:2023年01月08日
2024年時点の情報
回答者: 男性/ 内部統制/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍6~10年/ 正社員
3.8
2024年時点の情報
年収月給(総額)残業代(月)賞与(年)
450万円30万円0万円90万円
年収450万円
月給(総額)30万円
残業代(月)0万円
賞与(年)90万円
給与制度:
昇給幅がかなり少ない。新卒から数年間は固定の住宅補助が得られるものの、それが得られる期間が終了すると、その期間で昇給した分で賄う形となり、実質手取りがほぼ変動しないという状況になる。
親会社との金銭的な待遇の差を強く感じる場面が多く、本社からの出向者も多い中で、そういった違いは嫌でも感じられた。この傾向はグループ全体で同じであり、グループ内他社との交流でもそういった意見は非常に多くみられる。
世間が賃金の引き上げを進める中、絶対に人件費を含む販売管理費を引き上げたくないという上層部の強い意志が感じられる。

評価制度:
昇進の基準は本人の意志といかに社内で自分を売り込んでいくか

口コミ投稿日:2024年03月27日