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株式会社毎日新聞社の年収データ

(人)
(万円)
回答者の平均年収回答者の年収範囲
653万円(平均年齢39.4歳)250~1300万円
回答者の平均年収653万円
(平均年齢39.4歳)
回答者の年収範囲250~1300万円
2024年時点の情報
回答者: 男性/ 記者/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍21年以上/ 正社員/ 本店機構/ 委員
3.8
2024年時点の情報
福利厚生:
社員持株会を通した会社の株式購入が昇進するたびに求められる。社員持株会が一定株を保有する必要がありやむを得ないこととされている。

オフィス環境:
東京本社のテナント貸出比率をさらに高めるため、コロナ禍でフリースペース化に取り組み、執務スペースの多くが共有席となっている。それに伴い職場のリフォーム、家具類の入れ替えが進められ、古いビルだがオフィス空間の環境は改善している。

口コミ投稿日:2024年02月10日
2024年時点の情報
回答者: 男性/ 編集/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍3年未満/ 正社員
2.5
2024年時点の情報
勤務時間・休日休暇:
忙しい部署はかなり残業時間があり、そうでもない部署は月の残業時間も20時間以内に抑えられている。長期休暇に関しても申請して突き返されることは聞いたことがないので、休みは取りやすいように思う。

多様な働き方支援:
育児のため時短勤務をしているものもおり、比較的働きやすい環境に思える。部署によってはフルリモートの部署もあり会社で見かけない社員もいる。働き方としても部署に依存するが、基本的に多様な働き方が認められていると感じる。

口コミ投稿日:2024年09月17日
2024年時点の情報
回答者: 男性/ 編集者/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍21年以上/ 正社員
3.2
2024年時点の情報
企業カルチャー・社風:
同業他社に比べて持ち場の要員が少ないため、若い時から任せられる仕事が多く、個の実力が磨かれる。個性や多様性を認める自由と風通しの良さもあるため、他社にはない独自色のある企画記事も多い。一方で、1人1人のやりたい事を尊重する風土や個の力の限界から、結果として組織としてのまとまりや総合力で他社に劣る場面も多々ある。最近は評価制度を採りつつありが、これまで数字的な結果を求める風土はほとんど無く、実力主義が貫かれてきたとは言い難い。良く言えば人に優しく、悪く言えば収益を追求しない営利企業としての甘い体質が、メディアを取り巻く環境変化にフォローしていく進取の気性を削いでいる。

口コミ投稿日:2024年06月16日
2024年時点の情報
回答者: 男性/ 記者/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍21年以上/ 正社員/ 本店機構/ 委員
3.8
2024年時点の情報
女性の働きやすさ:
役員・幹部クラスは男性がなお大半を占めているが、20代、30代は男女の比率はあまり変わらず、「男社会」の意識はかなり改善されてきているように思う。長時間、夜間の労働時間が非常に長かった点も働き方改革を通じて否応なく改善されており、働きやすさはアップしていくのではないか。

口コミ投稿日:2024年02月10日
2024年時点の情報
回答者: 男性/ デジタル系/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍6~10年/ 正社員
2.0
2024年時点の情報
成長・キャリア開発:
基本的には研修はなく、自分で勉強と思ったほうが良い。一部の資格は取得手当(受験費用・資格勉強用)がある。

働きがい:
マスメディアの地位低下が叫ばれているが、それでもメディアが報じることによって、政治が動いたり、これまで公になっていなかった問題が露呈され、社会問題が改善の方向に進むということは現在でもある。そういった社会に貢献している、社会を良くするというマインドを持った人はやりがいを感じると思う。

口コミ投稿日:2024年09月20日
2023年時点の情報
回答者: 女性/ 記者/ 現職(回答時)/ 新卒入社/ 在籍11~15年/ 正社員
2.5
2023年時点の情報
入社理由:
記者になりたかったから。その上で各マスコミを受け、受かったのが毎日新聞だった。

入社前に認識しておくべき事:
「風通しがいい」と事前から聞いていたがその通りだった。しかし斜陽産業ゆえにこれ以上業績が上向くことがないだろうと思う。ウェブに注力するなら夕刊を廃止するなど思い切った改革をしてほしい。

口コミ投稿日:2023年09月26日
2024年時点の情報
回答者: 男性/ 記者職/ 現職(回答時)/ 中途入社/ 在籍6~10年/ 正社員
2.9
2024年時点の情報
事業の強み:
全国各地に取材拠点を持っていること。

事業の弱み:
地方支局の人員削減、通信部の廃止が相次ぎ、大きな事件事故、災害が起きてもすぐに対応できないことが増えています。

事業展望:
黒字体質の会社に転換するには、デジタル会員を増やし、新聞の発行地域を優勢地区に絞る必要があると思います。

口コミ投稿日:2024年09月23日
2024年時点の情報
回答者: 男性/ 記者/ 退職済み(2024年)/ 中途入社/ 在籍21年以上/ 正社員/ 編集局/ 副部長
3.6
2024年時点の情報
年収月給(総額)残業代(月)賞与(年)
900万円56万円0万円225万円
年収900万円
月給(総額)56万円
残業代(月)0万円
賞与(年)225万円
給与制度:
昇給・賞与はあるが、経営環境の厳しさから多くはない。残業手当は職場に応じて打ち切り眼度額が決まっている。最近は物価高に合わせて調整手当がある。。

評価制度:
完全な実力主義。副部長(デスク)になるには二つの本社の経験が必要など一定の基準がある。それでも年齢が進めば副部長までは昇進することはそれほど難しくはなかった。部長職以上は例外はあるが納得できる顔ぶれが多い。近年は経営環境の厳しさから組織のスリム化が進み、ポストが減りつつあるため、さらに実力主義が進みそうだ。

口コミ投稿日:2024年04月01日