仕事内容

～中国を舞台に日中ビジネスのスペシャリストとして中国語を活
用したい方必見！～

■職種概要
既存ビジネス領域に捉われず新たなビジネス構築を行うポジションです。単純な貿易でなく供給網の選択や確立を目指します。

■業務内容
・営業業務：既存・新規の国内外顧客との折衝、社内合意形成、契約締結業務、製品の輸出入管理、市場調査、海外出張等の業務全般。
・案件開発：海外拠点の営業メンバーと協業しながら、国内外で新規顧客及びメーカーを発掘し、仕入れから販売までのビジネスモデルを構築。
モバイル、PC、自動車等の電子商材について、日本人駐在員や現地スタッフと連携し、中国企業への営業をご担当いただきます。

■業務概要
・約30年の実績がある日中貿易商社で、高機能材料の営業に携わっていただきます。
・具体的な取扱商品は、スマートフォンやノートパソコン等に代表されるモバイル/PC機器、自動車用機能性材料、光通信用多芯コネクター部材、汚水処理用環境関連設備の素材など、多岐にわたっています。
・将来的には子会社（中国深圳）の駐在要員・現地法人幹部職としてキャリアアップも望めます。

■おもしろみ
・海外営業では、さまざまな問題や課題に立ち向かう機会が多くあります。
文化の違い、言語の障壁、法律的な規制など、さまざまな困難を乗り越えることで、自己成⻑が促進されます。
・グローバルマインドを構築する良い機会となります。国際的な視点を持ち、国際的なビジネス環境に適応できる能力を獲得することができます。
・海外営業は挑戦的で、成功には努力が必要ですが、その過程で得られる経験や報酬は非常に魅力的です。
・中国と日本は世界的な影響力を持つ国です。両国の市場規模は非常に大きく、多くのビジネスチャンスが存在します。

※20代後半～30代の方活躍中

●英語・外国語を使う仕事です

応募資格

★経験者のみの募集になります

■必須スキル
・中国語ビジネスレベル
・商社での輸出入の営業経験、もしくはモバイル機器・PC機器・液晶回り・EV・脱炭素関連商材等の日本メーカーの各種先端技術素材やデバイスの営業経験
・部下のマネジメント経験
・新規ビジネスの企画提案及び実践経験

■歓迎スキル
・英語、韓国語、ベトナム語（ビジネスレベル）

■求める人物像
・商売の好きな方
・明るく、高いビジネスコミュニケーション能力を有する方
・仕事に対する責任感、積極性、そしてチャレンジスピリッツをお持ちの方
・様々な視点の意見や情報から、最高の結論を導き出す柔軟性、粘り強さ、交渉力をお持ちの方

募集背景・人数

●募集背景：増員に伴う募集です

2名

給与

年俸600万円 ～ 1,200万円

• 交通費支給あり

※試用期間は6ヶ月で、その間の雇用形態は同じです。そのほかの条件に変更はありません。
支払方法：年俸の1/12を毎月支給

勤務地

東京都中央区 / 三越前駅
★駅から徒歩5分以内です

◇ 駅から徒歩5分以内
◇ テレワーク・在宅OK（条件により一部社員利用可）
転勤：将来的に中国駐在の可能性あり

＜住所＞
東京都中央区日本橋本町1-8-16

＜交通＞
メトロ銀座／半蔵門線三越前駅より徒歩4分、都営浅草／メトロ日比谷線人形町駅より徒歩5分

勤務時間

09:30 ～ 18:00

実働時間：7.5時間/日

休日休暇

●完全土日祝休みです
●年間休日：120日以上あり

完全週休2日制
（土日祝）
年末年始休暇
慶弔休暇
有給休暇10日～20日(入社半年経過後に付与）

待遇・福利厚生

●交通費支給あり
●テレワーク・在宅勤務OK
●雇用保険
●労災保険
●厚生年金
●健康保険

◇ 雇用保険
◇ 労災保険
◇ 厚生年金
◇ 健康保険
◇ 交通費支給あり
・健康診断：有（全額負担）
・退職金制度：有
・財形制度：有
・福利厚生制度：有
・社宅・寮：有（ただし、入居条件あり）
・タイムズカーシェア
・ベネフィットワン
・リゾートトラスト

雇用形態

正社員

●試用期間あり

エンゲージでは求職者の皆様が安心してご応募いただけるよう、求人に規定を設けています。

この求人は掲載企業より下記内容について順守していると報告されています。万が一求人内容と実態が異なる場合は下記より事務局宛にお問い合わせをお願いします。

休日休暇について

最低限週1日以上の休み、または4週間で4日以上の休日が取得できる

給与について

支給する給与は各都道府県の最低賃金を上回っている

どのような方が入社しても必ず支払われる最下限の金額を給与欄に記載している（歩合、賞与、交通費、一律支給でない手当など人によって金額が変化するものを給与の記載の中に含んでいない）

勤務時間について

労働時間は法令に反していない

著作権侵害・その他掲載規定について

虚偽の内容または著作権侵害の疑いのある内容を掲載していない