2020年～2022は社会全体が大きく変化しました。
2023年、NYSは変化に適応し、
さらなる変革をする為の挑戦を始めています。
新型コロナウィルスは、あっという間に広がりました。
驚きの連続と、地域によって温度差が大きかった2020年～2022年の３年間でした。
当初は全国で岩手県だけが陽性者がゼロという時期もありました。
東京では多くのIT企業がリモートワークを導入し、新卒の方はオフィスに出社したことがないというような話も当たり前のように聞くようになりました。
初めの非常事態宣言が出たときには、外出されている方もほとんどなく、スーパーでは殆どの食材が棚からなくなっているのを目の当たりにして、とても不安を覚えました。
2021年になり、早々に2度目の非常事態宣言が発令されました。
全国で非常に多くの新規陽性者がでてきて、夏になって更に加速しました。
東京では不要の外出を控え、出勤者は7割減をと知事からお願いがありました。
企業も変革を求められ、働き方が一変しました。
2022年には非常事態宣言は解除され、陽性者数も減りました。
また多くの企業がリモートワークを一部解除、全面解除したりと対応が進みました。
しかし、一部の企業でリモートワークという働き方は定着し働き方の１つとして残っています。
いままで、NYSはニアショアという考え方を持っていました。
東京のお仕事を盛岡で受けて、東京と同じクオリティでコストは多少抑えられるというのがニアショアです。
2023年、NYSはニアショアという考え方は捨てて、
場所・距離に関係なく盛岡という拠点で全国のお仕事を請け負う、
高いクオリティの開発を行うリモートエンジニアリングへシフトしましました。
例えば、以前は実店舗だけで商品を売っていましたが、現在はでは当たり前のようにネット上で全国から同じ価格で商品を購入することができるようになっています。
Eコマースでは実店舗があるかどうかは重要なことではないのです。
NYSは企業間の距離、場所は問わず、システム構築できる環境を作ること、企業とのコミュニケーションを円滑に実現できるよう変革することを目指します。
