職務経歴書の「資格」の書き方｜取得資格や免許のアピール方法！

転職活動で必要となる職務経歴書。資格欄では、これまで取得した資格をアピールし、応募企業の評価を高めたいものですね。

そうなると気になるのは、職務経歴書の資格欄の正しい書き方。「日付の記入ルールは？」「資格名の書き方は？」「資格を通じてどんなアピールをしたらいい？」など、意外と知らないことがあるかもしれません。

また、人事担当者が、どんな観点で職務経歴書の資格欄を見ていて、選考においてプラスの評価をするのかも知っておきましょう。職務経歴書の「資格欄」の書き方に関する注意点とポイントを、ぜひご参考にしてみてください。

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職務経歴書に「資格」を書くときのポイント
- 資格欄の書き方と記入するときの注意点
- 資格は正式名称での記入が鉄則
職務経歴書の資格欄を通じてアピールできること
- 人事担当者が資格欄で知りたいことは？
「資格なし」の場合に職務経歴書に書くべき内容
- 資格取得を目指す姿勢もプラス評価に

職務経歴書に「資格」を書くときのポイント

資格欄の書き方と記入するときの注意点

まずは職務経歴書に資格を記入するときの「基本的な書き方」についてご紹介します。下記の【職務経歴書の資格欄記入例】をご参考にしていただきながら、職務経歴書に資格を書くときの「ルールやポイント」をご覧ください。

職務経歴書の資格欄記入例

＜資格・スキル＞
TOEIC公開テスト 800点　（2015年 1月）
ITパスポート試験合格　（2016年12月）
基本情報技術者試験合格（2017年2月）

資格の取得年月日は和暦または西暦で統一しましょう。
資格の取得年月日は、和暦または西暦のどちらでもOKです。職務経歴書には資格欄の他にも記入事項がありますから、全体を通して和暦・西暦のどちらかに統一してください。職務経歴書は履歴書とセットで企業に提出することが多いので、職務経歴書・履歴書の表記も揃えるとよいです。

資格・免許の記載する順番は、基本的に免許が先で、その次に資格を書きます。取得年月日の古いものから順番に記入しましょう。

ただ、例えば「システムエンジニア」や「建築関係」などの専門職系の資格や「事務職」のPCスキルに関する資格、といった募集職種の実務に直結する資格の場合は、先に書いたほうがいいこともあります。採用担当者が選考に関する判断をしやすいよう、工夫してみてください。

募集職種に関連する資格を中心に記載します。
職務経歴書に記載する資格が多くある場合は、募集職種の実務に関係する資格を中心に書くようにしてください。事務職ならPC関連、システムエンジニアならIT関連、といった具合です。実務に活かせる知識・スキルのアピールとなります。

また、TOEICやTOEFL、パソコンスキルなどの資格は、職種を問わずに評価する企業が多いです。もしも資格を保有している方は、忘れずに職務経歴書へ記載してください。

「職務経歴書の資格欄」と「履歴書の資格欄」は統一しましょう。
一般的に、企業は履歴書を読んでから職務経歴書を確認します。職務経歴書・履歴書はセットで企業へ提出することが多いので、「内容が重複しないほうがいいのかな…」と思うかもしれませんが、重複してOKです。

むしろ、人事担当によっては、履歴書に書いてある資格が職務経歴書にはないと不審に思う可能性も。印象が悪くなるリスクがありますから、「職務経歴書の資格欄」と「履歴書の資格欄」の資格名は同じにしておくことをお勧めします。

資格の失効やスコアなどは、事前に確認しておいてください。
資格によっては、有効期限が定められているものもあります。職務経歴書に記載する前に、まだ有効な資格であることを確認しておいてください。TOEICなどの“スコア”や日商簿記などの“階級”も、ずいぶん以前に取得した場合は記憶が曖昧なこともあるでしょうから、正確に把握しておきましょう。

企業によっては、職務経歴書に記載された資格の認定証の提出を求める場合もあります。もしも提出できない場合は内定が取り消しになってしまうこともあり得るのでご注意ください。

資格は正式名称での記入が鉄則

「簿記」「英検」「漢検」など、略称で広く認知されている資格は数多くあります。職務経歴書には、こういった略称ではなく、正式名称で資格名を書きましょう。

例えば、「簿記」には「日商簿記」「全商簿記」「全経簿記」があります。一般的には「簿記」というと「日商簿記」を指すことが多いですが、企業によっては他の2つの資格と勘違いするかもしれません。誤解を防ぐための正式名称での記載なのです。

また、同じ資格であっても、「1級、2級、3級…」と階級を設定し、段階的に知識・スキルを認定する資格も多くあります。建築・土木・設備系などの専門資格では、資格によって担当できる業務範囲も違います。

ご自身の知識・スキルを誤解なく伝えるためにも、階級・スコアも正しく記載しましょう。

資格・免許の“略称と正式名称”の一例

略称	正式名称
運転免許（第一種）	普通自動車第一種免許
大型免許	大型自動車第一種運転免許
英検○級	実用英語検定○級
漢検○級	日本語漢字能力検定○級
宅建	宅地建物取引士
TOEIC ○点	TOEIC公開テスト ○点
TOEFL ○点	TOEFL iBTテストスコア ○点
秘書検定 ○級	秘書技能検定試験 ○級合格
簿記 ○級	日商簿記 ○級
ファイナンシャルプランナー	○級ファイナンシャル・プランニング技能士
ITパスポート	ITパスポート試験
MOS	Microsoft Office Specialist Excel2010合格 Microsoft Office Specialist Excel2010Expert合格「Specialist」と「Expert」は区別し、Excelのバージョンも記載。

職務経歴書の資格欄を通じてアピールできること

人事担当者が資格欄で知りたいことは？

人事担当者は、資格から入社後の働く姿をイメージします。

知識・スキルを向上させたり、運転や特定の実務を担うために免許をとったり、仕事に活かすことを目的に資格を取得することが多いのではないでしょうか。

募集企業の人事担当者も、職務経歴書に書かれている資格を見て、その人が「これまでどんな仕事をしてきたのか」「入社してから、どんなシーンで知識・スキルを活かしてくれそうか」「知識・スキルを身に付けて、自社でどんなキャリア形成をしたいのだろうか」といった入社後の働く姿をイメージします。

その前提を踏まえると、職務経歴書の資格欄に書かれている資格は、「自分のこれまでのキャリア・実績に紐づいていること」が分かるとベターです。職務経歴書の自己PR欄や資格欄などを使い、実務やキャリアにおいてどのように活かすために資格を取得したのか、ということに触れてみてもいいかもしれません。

例えば、システムエンジニアなら、「スキルアップのために、“基本情報技術者試験”“応用情報技術者試験“を取得し、キャリアアップを見据えて“プロジェクトマネージャー試験”を取得」、事務職なら「PCでの資料作成能力を高めるために“日商PC2級”を取得」など。職務経歴書内で資格を上手くアピールしてみてください。

必ずしも、保有資格の多さが有利になるわけではありません。
これまでのキャリアとリンクした資格以外にも、いくつか資格を持っている場合。全てを書くことが必ずしも得策とは言い切れません。

人事担当者によっては「様々な資格取得にチャレンジして、成長意欲がある」と評価する人もいれば、「なぜ、この資格を活かしたキャリアを目指さないのか」とマイナスイメージを持つ人もいます。その人事担当者の性格や、これまで接してきた求職者の印象などの違いによって、どちらにも傾く可能性があります。

大切なのは数ではなく、これまでのキャリアや募集職種との関係性。そのことを念頭において、どの資格を職務経歴書に書くのかを判断することも大切です。