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JTPの仕事

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JTPのソリューション
私たちは変化し続ける世の中で、お客様の描く未来を実現可能にする「イネイブラー」を目指し
様々なソリューションを提供します
  • 【情報漏えい対策ソリューション】
    ●従来のウイルス対策だけではカバーできないリスクへの対応

    企業や公的機関において、近年、悪質化・巧妙化するサイバー攻撃、そして、組織内のポリシー違反や管理上の不備などに起因する情報漏えい事故が後を絶ちません。万が一、情報漏えいが発生した場合の組織に及ぼす影響は大きく、社会的信用の失墜や損害賠償の責任などにより、企業であれば、その存続に関わることがあります。また、データ管理やプライバシー保護に対する法規制の強化は、世界的なトレンドであり、規制準拠は、組織の規模を問わず、必須要件となるでしょう。このような状況の中、企業や組織は、従来のウイルス対策だけでなく、情報漏えい対策や機密情報の管理を軸としたセキュリティの強化が喫緊の課題となっています。
    しかしながら、多くの企業においては、導入や運用のコストだけでなく、セキュリティ専任の担当者がいない、あるいは、他の業務との兼任など人的リソースの不足により、十分な対策ができないことがあります。
    JTPでは、これら情報漏えい対策や管理を強化するために必要な情報セキュリティプランニングから、製品の選定・導入、さらには人材育成や組織体制の構築まで、ワンストップでサポートすることができます。
    企業や組織で利用される大規模なITシステムやデータセンターの基盤について、設計・構築・テストから、稼働後のトレーニングや運用サポート、ヘルプデスクまで包括的なサービスを提供しています。
  • 【ヒューマノイドロボットによる介護施設向けコミュニケーション支援】
    ●ヒューマノイドロボットNAOによる介護施設向けソリューション

    高齢化の急速な進展とともに、介護需要の急激な増加が見込まれる中、介護人材の不足が深刻化しており、介護現場の効率化や介護職員の負担軽減などが求められています。また、同時に、高齢者自身のセルフケア能力向上を促進し、生活の質を向上させられるような支援のあり方が重要だと言われています。
    これら課題に対する解決策のひとつとして、近年、介護施設でのヒューマノイドロボットの導入が進んでおり、特に、ロボットのインタラクティブ性により、利用者とのコミュニケーションのサポートや代替をすることで、満足度の向上やスタッフの負担軽減などに貢献しています。また、AMEDが、2016年に実施した介護施設におけるコミュニケーションロボット活用の実証実験では、ロボットの活用は、コミュニケーションの改善以外にも、セルフケアの促進にも効果があったとレポートされており、今後の普及が期待されています。
  • 【マイクロラーニングで市場環境の変化に応えるこれからの人材開発】
    ●人材開発の新しいアプローチ

    少子高齢化による労働人口の減少が進み、労働市場における安定的な人材確保が困難になる中、企業や組織の競争力を維持する手段として、人材開発のあり方が見直されています。また、働き方の多様化や人材の流動化が進むことで、従業員のロイヤルティ向上が重要な指標とされるようになり、流出を防ぐための施策として、継続的な学習機会の提供が求められるようになりました。その一方で、市場ニーズの多様化・複雑化、変化のスピードの高速化により、製品やサービスのライフサイクルが短期化しており、従来の研修やEラーニング、マニュアルだけでは、期待した成果を得ることが難しくなり、投資対効果が見合わなくなってきています。
    このような背景の中、短時間で学習できる教材をクラウド上でライブラリ化し、モバイル デバイスから空き時間に手軽に利用することで学習の継続と知識の共有を促進する「マイクロラーニング」と呼ばれる人材開発の手法が注目されており、多くの企業や組織で導入が進んでいます。
    JTPは、このマイクロラーニングの導入から運用において、コンサルテーション、戦略策定、コンテンツ企画、プラットフォームの選定、さらに、オフラインの研修と組み合わせた包括的なコース設計など、教育分野における豊富な実績を活かした幅広いサービスを提供しています。
  • 【検査・分析業務向けRPA導入・運用支援】
    ●検査・分析業務に特化したRPAを、手間なくコンパクトに導入

    製薬会社などで行われている化学分析業務には様々な工程があります。しかし、データ入力や転記・転送など工程間における多くの作業が、手作業によって行われており、確認作業を含め、大きな工数負担となっています。さらに、手作業が原因のデータ未入力・誤入力や転記・転送ミスによる、データ品質の低下は、データインテグリティ対応の観点からも大きな課題となっています。
    また、「働き方改革関連法案」により、2019年4月より、従業員全員への有給休暇の取得が義務付けられる中、膨大な業務量の中で実現をすることが困難であり、抜本的な工数削減が必要とされています。
    JTPは、この分析業務における工数削減や、データ品質向上とデータインテグリティ対応を実現するソリューションとして、化学分析業務に特化したRPAの導入・運用支援を提供しています。また、このソリューションには、実際のRPAの導入支援や導入後のサポートだけでなく、RPA製品のCSV対応なども含まれています。
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