「動画面接という言葉は聞くものの、実際には使われているの？」
「動画面接って、企業にとってはメリットあるの？」
気にはなってはいるけれど、まだ詳しく知らないという人事・採用担当者向けに、「動画面接」活用のメリットとデメリットをご紹介します。
インターネットとスマートフォンの普及に伴い、採用活動の現場は大きく変わりました。求職者はスマートフォンさえあればどこからでも求人に応募ができるように。応募の際の提出書類も、手書きからすっかりWeb上で完結する時代です。
そして今では、面接も進化。距離の離れた人材と、インターネットを使った「動画面接」をする企業が増加中。エンタメ業界や、テレビ業界、建設業界、商社など、様々な企業で導入が始まっています。あらためて、「動画面接」とは？メリットだけではなく、注意点もご紹介していきます。
動画面接とは？
動画面接とは、遠隔の求職者とPCやスマートフォンなどを使って、オンラインで行なう面接のことです。
いつどこにいても面接を行なうことができるようになるため、求職者と企業の双方にとって利便性が高いことが特長です。また、選考書類だけでは分からない、求職者の「コミュニケーションスキル」も遠隔で見ることができます。
そのため、最近では「一次面接は動画面接、最終面接のみ対面式面接」と、使い分けながら導入する企業が増えています。ライブ式・録画式の2種類について、それぞれ見ていきましょう。
ライブ式
「Skype」をはじめ、Webで電話やチャットをできる無料サービスなどを利用し、求職者とリアルタイムで面接を実施するのが「ライブ式」です。パソコンの向こう側の求職者と、随時質問や会話ができるため、書類だけでは分からない人となりを知ることができます。
録画式
「録画式」は、求職者がスマートフォンやタブレットなどの端末で自身を撮影。録画した動画を、企業に送信する形式です。企業が求職者に指定した質問回答や自己アピールに対して、どのように回答しているかを録画で確認できるため、面接ごとに見極めなどでブレが生じにくいのが特徴です。また、求職者にとっては、空き時間でいつでも撮影して企業に投稿できるため、利便性が高い面接スタイルと言えるでしょう。
動画面接が注目されるようになった背景には、より求職者一人ひとりの事情に合わせた採用活動が求められるようになってきたことが挙げられます。
在職中に転職活動する求職者への時間の配慮、遠隔地からの応募者への対応など、求職者の事情に合わせ、時間とコストをかけないことが大事になってきています。そこで、場所や時間の制約を受けない動画面接が注目されているのです。
また、技術の向上やスマートフォンの普及率が追いついたことも要因です。総務省の調査によれば、2017年にはPCや固定電話を抜いて、スマートフォンが世帯保有率で上位に。さらに、スマートフォンでの動画撮影などの文化も人々の間に浸透してきていることから、今後ますます動画面接は普及していくと考えられます。
採用活動で問題になりがちなこと
動画面接は、採用の現場で問題になりがちなことへの解決策にもつながります。悩みが尽きない採用活動に関して、動画面接の有効性を確認していきましょう。
面接のキャンセルが多い
面接のキャンセルが多い。当日のドタキャン、はたまたすっぽかしが多い…。
そんな企業の場合は、来社での日程調整に時間がかかっているかもしれません。
求職者は、複数社を同時に応募することがほとんど。来社での面接日程の調整に追われている間に、「他社の選考の予定が入った」「先に内定をもらえた」となり、選考途中で面接をキャンセルされてしまう。それであれば、来社にこだわらず、スピード重視で動画面接の予定を入れてしまうとよいでしょう。
地方の求職者から応募がない
地方にある工場の人材を募集しているのに、まったく応募がない…という場合。面接地が「本社」や工場から遠い場所になっていないでしょうか？
地域在住の求職者からすると、遠隔地に面接に向かうことは、心理的にもお財布的にもハードルが上がり、応募につながりません。面接に行くための交通費・宿泊費等を考えて応募を諦めてしまうことを防ぐには、自宅でも面接ができる動画面接が有効です。
採用に時間がかかってしまう
書類選考で2週間かかる…、最終の内定まで最低2か月…
採用に時間がかかってしまうと、前述のように求職者が他社の選考に合格してしまう可能性が大いに上がります。
人事担当者は、採用以外にも労務や教育なども兼務しているケースも。書類のチェックが追いつかない…他、採用が思うように進まないこともあるでしょう。その場合も、録画形式の動画面接を実施すれば、送られてきた動画をスキマ時間でチェックし、選考通過の判断をすることが可能です。
採用担当者の業務負担が多くなりがち
一日に5人面接した後、採用以外の通常業務に戻らなければならず、負担が大きい…。
特に新卒採用など採用の繁忙期があるような企業の場合、面接が立て込み、社内での面接官のスケジュール調整や、面接官への申し送りなどでバタバタに。
加えて通常業務もあり、全然仕事が終わらない…ということも。この場合も、録画形式の動画面接であれば、同僚にも依頼しやすくなるなど、現場での負担を軽くできます。
動画面接のメリット6つ
動画面接を導入すると、採用はどのように変わるのでしょうか？ここでは、6つのメリットについて、詳しくご紹介していきます。
面接辞退者を減らすことができる
在職中に転職活動をしている求職者の場合、仕事をしながら面接に行く時間を捻出するのは、なかなか大変なものです。求職者の売り手市場が続く中、今後も複数社を受験して面接を辞退する求職者は増え続けるはず。動画面接であれば、時間や場所の制約をうけず面接を実施できるため、面接辞退のリスクを軽減することが期待できます。
より多くの求職者と面接できる
繰り返しになりますが、動画面接はインターネット環境が整っていれば時間や場所の制約は受けません。そのため、東京ー地方間はもちろん、海外にいる求職者とも、面接をすることが可能です。
応募種類に「動画面接OK」と記載があれば、遠方の求職者にとっても応募のハードルは下がり、母集団の拡大につながるでしょう。企業としても、今までは距離のせいで落としてしまっていた人たちと面接できるようになり、より多くの求職者と面接できるでしょう。
また、距離は近くとも仕事が忙しくて来社が難しい、交通機関の遅延や渋滞で到着が遅れてしまうといった場合にも、動画面接は有効です。
スケジュール調整がラクになる
採用担当者と求職者のスケジュール、会議室や面接会場の確保・設営など、すべてをクリアするタイミングを探すのは、なかなか骨が折れるもの。動画面接なら、スキマ時間も有効に使えるため面接のスケジュール調整がつきやすいですし、万一、社長や役員などの都合がつかなければ後で動画を共有すればOK。面接会場の確保・設営の手間も省けます。
採用スピードが上がる
スケジュールの調整がしやすくなることで、一次面接と二次面接の日程が極端に空いてしまうことを防げます。また、動画を社内で共有すれば上司への判断をすぐに仰ぐことができ、迅速に意思決定をできるように。結果的に、採用スピードはアップ。求職者も、「まだ連絡が来ない…」とやきもきする時間が減り、安心して選考に臨めます。
面接内容を冷静に分析できる
動画面接サービスを使うと、投稿された動画や録画したライブ面接を社内で共有することができます。役員陣に共有することや、配属先の上長にもチェックしてもらうことが可能です。採用担当だけで判断するのではなく、複数人の目でチェックすることができるため、人材の見極めを多面的にできるようになると言えるでしょう。
動画面接を導入後、録画内容を再度チェックすることで、全社の面接基準の統一化でき、面接官のスキル向上も期待できます。
交通費削減になる
一次面接では交通費は出さない、全額出す、企業側が出張するなど、面接の交通費のルールは企業によって様々ですが、そもそも動画面接であれば、交通費はかからず、コスト削減になります。
全国に支社や店舗がある企業の場合、本社人事がすべての面接を担当し、毎月の全国出張の交通費・宿泊費だけで、数十万にのぼってしまっていたケースも。動画面接を導入したことで、大幅なコストカットに成功したそうです。
動画面接の注意点
メリットだらけに見える動画面接。しかし、導入を本格的に検討する上では、注意点もきちんとおさえておきたいところです。以下もぜひご確認ください。
コミュニケーションが難しい場合がある
カメラやマイク、コンピューターなどの端末を介しての面接は、回線の状況などによるトラブルがあると相手の表情がつかみにくいことがあります。対面式の面接と比べると、どうしても意思疎通がとりにくくなってしまうという点は否めないでしょう。
ミスコミュニケーションを少しでも防ぐためにも、あらかじめ質問内容に回答しておいてもらう、質疑応答の役割をハッキリさせるなど、対応策を講じる必要があるでしょう。
通信機器のトラブルが起きる可能性も
ネットワーク機器を介した面接である以上、機器トラブル、誤操作、回線の不具合などをゼロにすることは難しいでしょう。通信状態が不安定だと、映像や音声が途切れてしまうほか、映像や音声のズレが生じて会話の間合いをとるのが難しいという事態も考えられます。
企業側の問題ではなく、求職者側の環境もトラブルが起きる要因になります。充分な回線速度が確保できる場所を双方で確保しておくことや、最悪の場合、録画形式に切り替える判断も必要になるでしょう。
慣れが必要
動画面接では、画像と音声にズレが生じることもあります。面接官と求職者が同時に話してしまって、スムーズに進まないこともよく聞くトラブル。そのため、事前にデモンストレーションを行ない、話すタイミングなどに慣れておくことが大切です。
ITに明るくない求職者に躊躇される
動画面接を導入する企業が増えてきているとはいえ、まだまだ慣れていない求職者が多いのが現状です。
特に、求職者がご年配の方であったり、パソコンやスマートフォンに不慣れな場合には、面接のハードルが高いと感じてしまうこともあるでしょう。そのため、録画式であれば動画を撮影しやすい簡単なマニュアルの準備をしたり、リアルタイムで面接をつなげる際は事前につながるかどうかの確認をしたりすると、丁寧でしょう。
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