採用サイトでは福利厚生をアピールしなきゃダメ|求職者は見ている

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「採用サイトを作る際に、自社の福利厚生は書くべき?」
「福利厚生を書いた結果、待遇目当ての応募者が増えるのでは...」
「そもそもアピールできる福利厚生がない」

 

そんな声が、企業の人事担当者や経営者から聞こえてきます。しかし、求職者に向けた採用サイトを作る上で、福利厚生コンテンツはとても重要なもの。

 

ここでは、採用サイトに福利厚生コンテンツが必要な理由と、福利厚生コンテンツの作り方をご紹介します。採用サイトの作成にあたり、参考にしていただけると幸いです。

 

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採用サイトの福利厚生コンテンツが必要な理由

まずは、採用サイトにおいて福利厚生コンテンツが必要な理由を解説します。

 

福利厚生コンテンツとは?

福利厚生コンテンツとは、住宅手当や休日休暇などの手当や制度など福利厚生を採用サイトで提示したコンテンツのことで、企業の働きやすさを求職者にアピールできるものです。

 

たとえば、社員の生活の安定を支える「保険」や、頑張りを評価する「表彰制度」、その他さまざまな「手当」類などの福利厚生を提示するコンテンツとなります。

どうして、福利厚生コンテンツが必要なの?

福利厚生コンテンツは、求職者が非常に気にする部分。もちろんこれだけで決めるわけではありませんが、応募を左右する要素の一つです。

 

事実、「福利厚生について」のアンケート調査によれば、仕事さがしで福利厚生をどの程度重視するかとたずねたところ、「非常に重視する」が28%、「まあまあ重視する」が55%、計83%の方が重視すると回答しています。つまり、福利厚生は、採用サイトに欠かせないコンテンツなのです。

 

現在は求職者の売り手市場と言われるほど、企業よりも働く人の方が働く会社を選ぶことができる状況。他社よりも「働きやすい環境」であることを伝え、自社に入社してもらうためにも、福利厚生をアピールすることが大事になります。

 

女性の活躍推進や、働き方改革の影響で、日本中の多くの企業で育児に関する制度の他、リモートワークなど働き方も含めた様々な福利厚生が導入されている今、求職者もシビアに企業の福利厚生を吟味しているようです。

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福利厚生のコンテンツはこう作ろう!

求職者が重視する福利厚生のコンテンツ。作り方によって魅力の伝わり方が異なってきますので、ここでは有効なコンテンツの作り方をご紹介します。


自社の福利厚生を洗い出し、整理する

まずやるべきことは、社内規定を見直し、福利厚生洗い出し、整理すること。

 

自社内にどんな福利厚生があるのか、たとえ社長や長年勤めた人事担当者でもすべて網羅している方は少ないと思います。過去に導入したものの、意外と忘れている福利厚生もあるかもしれないので、まずは整理するところから始めましょう。たとえば、福利厚生は下記のように分類できます。

 

社会保険系(法定福利)

当たり前になっていながら、記載していない場合は要注意!各種社会保険は企業が導入すべきもののため、真っ先に洗い出し、採用サイトに記載しましょう。記載のない場合、求職者が不安になる可能性があります。

・各種社会保険
・定期健康診断の実施
・メンタルチェック

 

通勤・住宅関連の福利厚生(法定外福利)

給与に関わる部分の福利厚生のため抜け漏れはないはずですが、自社の規定をもとに見直しましょう。

・通勤手当、住宅手当、持ち家のある社員への手当の支給
・独身寮、借り上げ社宅制度、地方勤務時の家賃手当
・引越し手当

 

健康・医療関連の福利厚生(法定外福利)

社員の健康増進に関わる福利厚生です。社内でのインフルエンザの蔓延や、体調不良者が出た時に突発的にできた制度などもあるはず。こちらも洗い出していきます。

・万歩計の配布、運動インセンティブの付与など
・メタボリックシンドロームのチェックなど
・傷病援助:傷病手当、傷病休暇、休業補償、復職支援など

 

その他、働く社員への福利厚生(法定外福利)

・育児休業・短時間勤務制度
・看護・介護休業制度
・スキルアップ・資格取得支援
・社員食堂・食事手当
・財形貯蓄・持株制度
・家族手当
・託児所・保育施設
・運動施設・保養所
・慶弔・災害見舞金
・社員旅行


具体的な数値を明らかにする

福利厚生の洗い出しが完了したら、実際の利用率や実績を数値として明らかにしていきます。

 

たとえば、育児休業制度。現在男性育休が話題になっていますが、育児休業の社内の取得率を数値化して提示するのが大事です。また、スキルアップ・資格取得支援であれば、社内外の研修受講率や資格取得状況なども提示できます。

 

× もったいない例

 

・育児休業制度

 

 

〇 しっかりアピールできている例

 

・育児休業制度(取得率98%、男性社員も取得可。すでに4名の男性社員が育休を使用しています)

 

 

「福利厚生はあるものの使われていないのでは?」という求職者に対してしっかり機能していることを示せますし、同じ福利厚生でも他社との使用状況が比較がしやすくなります。


魅力的なメッセージに変えていく

ただ福利厚生を羅列しているだけでは魅力になりません。その裏に隠れている企業の考えをしっかり伝えることが大事です。

 

たとえば、学習意欲の高い社員を応援する「書籍購入費用の負担」や、営業社員への「日経新聞購読費の負担」など、小さなものであっても、その福利厚生は「社員にどんな働き方をしてほしいか、どう成長してほしいのか」という、企業としてのメッセージを示しましょう。

 

そのほかにもバースデー休暇制度、Wワーク制度、役員ランチ制度など、その福利厚生の元になる考えも含めて、求職者への魅力的なメッセージに変えていきましょう。

 

× もったいない例

 

・書籍購入費用の負担

・新聞購読費用の負担

 

〇 しっかりアピールできている例

 

・社員の自己研鑽には積極的に投資します!

社員が成長することを最大限支援したいので、『書籍購入費用』『新聞購読』などの費用は会社が負担しています。そのほかにも外部研修などの費用も負担する仕組みがあります。会社を使ってどんどん成長していける環境があります。

 

「たいした福利厚生がない…」そんな場合は作るしかない!

とはいえ、「そもそも求職者にアピールできるような福利厚生がない…」こういった企業も少なくないのでは?

 

そんな場合は、新たな福利厚生を作ってしまいましょう。社員の誕生日休暇、創設記念日休暇、新聞の購読手当、忘年会や歓送迎会の資金補助など、簡単に作れる自社らしい福利厚生はアイデア次第でたくさんあります。

 

採用は事業を左右する重要な部分です。だからこそ、福利厚生を作り、求職者にアピールするという考えが不可欠です。自分がこんな制度があったら嬉しいだろうな、と求職者目線で考えれば、1つや2つは思い浮かぶはずです。

 

筆者が過去、実際に担当した中小企業さんでは、「ランチミーティング制度」なるものを導入していました。これは、新入社員が話をしたい上司と指名でランチをする制度。

 

食事代は会社側で負担するもので、この福利厚生を通して、社内コミュニケーションが活性化したとのこと。こうした制度を作って、会社独自の取り組み、風通しの良さ、働きやすさをアピールしてください。

まとめ

福利厚生コンテンツは、採用活動において求職者へのアピールになるもの。採用サイトには絶対必要です。そのために、福利厚生の洗い出し方や、ない場合の作り方をご紹介しました。参考にしてください。

 

人出不足もあり、今後も企業の採用活動は難しい状況が続くことが予想されます。その中で、他社との比較材料として福利厚生コンテンツは、ますます求職者に注目されるようになるでしょう。

 

「福利厚生だけに惹かれて応募してくる人は困る...」という方もいるかもしれませんが、もちろん福利厚生だけを伝えようと言っているわけではありません。

 

採用サイトで一番大事になる「仕事内容や、やりがい、醍醐味」を伝えたうえで、働きやすさを伝える福利厚生を追加で伝えることが大事なのです。

 

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下記はengage(エンゲージ)をつくった採用サイトです。

 

採用サイトTOPなども画像と合わせて簡単に作ることができます。

採用サイト事例

 

会社の説明もこの通り。

 

 

採用サイト事例2

 

福利厚生もこのように項目を立てて書くことができるので、

しっかりアピールできます!

 

採用サイト事例3

 

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求人作成画面

 

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