採用をゴールとせず、育成まで考えなければいけない理由

少子高齢化の影響や多様な働き方が広がる中、近年は企業間における人材獲得競争が激化しています。これにより、本当に欲しい人材や必要な人員数の確保が難しくなっているのが現状です。こうした背景から、「とにかく欲しい人材を採用できたらそれでOK」と捉えている人事担当者の方も中にはいらっしゃるのではないでしょうか。たしかに、まずは採用ができなければ何も始まりません。しかし、採用した人材が定着したり活躍したりするかどうかは、入社後の育成にかかっているのも事実です。そこでこの記事では、採用をゴールとするのではなく、育成まで考える必要について詳しく解説。採用と育成の連携におけるメリットをはじめ、連携するうえでのポイントや近年注目を集めている採用手法『ポテンシャル採用』についても詳細に説明していきます。

 

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採用をゴールにしてしまうのは危険

人事担当者の中には、「欲しい人材を採用できたら採用活動は成功」と考える人も少なくないのではないでしょうか。たしかに、求める人材を採用できればそれで問題ないように思えますが、採用した人の中には当初期待していたような活躍が見られない人も一定数いるのが実情。そうしたなかでも、会社は成長を目指し続けなければなりませんし、社会状況など外部環境の変化にも適応していかなければなりません。

 

採用の目的は、経営計画や事業計画を達成すること。採用したにも関わらずすぐに辞めてしまう、期待していた活躍・パフォーマンスが見込めないとなれば、採用が成功しても本来の目的を実現できません。採用した人材が定着し活躍してはじめて、その採用は良かったと言えるのです。

 

また、採用の時点では求める条件よりも劣っていると思われた人材が、育成次第で大きく成長するポテンシャルを秘めている可能性もあるはず。そういう意味でも、採用をゴールにしてしまうのは危険です。入社後にいかに活躍してもらうか、そのためにどのように育成するかもあわせて考えることが重要なのです。

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採用と育成の連携が必要な背景

近年は採用市場の変化にともない、採用と育成を連携させることによる新たな戦略が求められつつあります。ここでは、採用と育成の連携が必要とされている背景について詳しく説明します。

人材獲得競争の激化

近年は、企業間における人材獲得競争がより激化傾向にあります。そもそも少子高齢化の影響により、人を採用するのが難しいという状況にある中、多様な働き方の認知が広がりによって転職もずいぶんと一般化してきました。そのため、採用できたとしても退職されてしまうことも十分にある時代です。

 

採用した人材に入社後に定着し活躍してもらえないと、将来的な企業成長は厳しくなります。新たに採用しようにも採用難であることから、そう簡単に欲しい人材を獲得することはできません。その結果、人材獲得競争の激化にますます拍車がかかってしまいます。こうした熾烈な競争を勝ち抜き、欲しい人材を獲得して採用後に活躍人材として育成するためにも、採用と育成の連携が必要なのです。

採用と育成を連携させるメリット

では採用と育成を連携することによって、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。本章では、採用活動と人材育成における連携のメリットについて詳しく解説していきます。

定着率が上がり、入社後に活躍してくれる人材が増える

採用から育成を一連の取り組みとして実践していくことにより、長期プランに基づく一貫した教育・育成を施すことが可能になります。そうすることで、採用者一人ひとりの能力を引き出せるだけでなく、それぞれに見合った育成プランを立てることも可能。その結果、採用者の定着率が上がるだけでなく、採用の時点で見出した人材のポテンシャルを最大限に発揮できる活躍人材として育成できるでしょう。

会社の事業計画・経営計画の達成に近づくことができる

採用と育成を連携することによって、会社の事業計画や経営計画の達成に近づけられるメリットもあります。採用した人材の定着および活躍は、将来的な企業成長を左右する重要課題と言っても過言ではありません。そうした役割を担う人事担当者においては、まずもって会社の事業計画・経営計画を踏まえた上で取り組みを進め、目標をクリアしていくことが重要です。そのためにも、採用と育成の連携は必要不可欠と言って良いでしょう。

採用と育成を連携する上でのポイント

採用と育成を連携するうえでのポイント

企業成長を目指すにあたって採用と育成の連携が必要なことは、ご理解いただけたでしょうか。では連携を実践するにあたって、具体的にどうすればよいのでしょうか。ここでは、採用活動と人材育成における連携のポイントについて詳しく解説していきます。

ビジョンを共有する

採用と育成の連携において大切なのは、『ビジョンの共有』です。採用活動と人材育成のどちらにおいても求めるのは、『欲しい人材を獲得し、企業成長につなげる』という共通のビジョンです。そのため、どちらも同じゴールに向かう取り組みであることをしっかり把握したうえで、協力体制を構築していくことが必要と言えるでしょう。また、最終的なゴールとなるビジョンを共有するのももちろん大事ですが、欲しい人材像や育成プランなど、その都度設定されるビジョンについても、こまめに共有していくことが大切。一連の取り組みとしてブレが無いよう常に確認しながら連携を進めていきましょう。

経営計画について意識合わせする

採用と育成を連携するにあたっては、経営計画についての認識合わせをしておくことも大事です。たとえば、経営計画が経営層から降りてきた場合。いつまでに実現する必要があるのか、どのくらいの予算があるのか、事業戦略はどのようになっているのか。これらを確認したうえで採用計画を進める必要があります。そうでないと、事業戦略に紐づいた人材採用ができず、採用したにもかかわらず事業成長につながらなくなってしまう可能性もあります。

採用計画の段階から育成プランを考える

経営計画の認識合わせにもつながりますが、できれば採用計画の段階から入社後の育成プランを立てておくのが望ましいでしょう。そうすることで、経営計画に沿った教育・育成を施せるだけでなく、一連の取り組みとして一貫性を持たせることが可能になります。また、早い段階で育成プランを立てることができるので、準備に十分な時間を取ることができるほか、自社における育成環境を前提に採用者を選考する事もできるなど、採用フェーズと育成フェーズの双方にメリットをもたらすこともできます。

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採用と育成の連携による新たな採用手法「ポテンシャル採用」

近年は採用と育成の連携による新たな採用手法として、「ポテンシャル採用」が注目されています。ポテンシャル採用とは、今持っている経験やスキルを重視するのではなく、コミュニケーション能力や学習意欲など、今後の成長の可能性を期待して採用すること。即戦力が求められるキャリア採用とは異なります。これまでは主に新卒や第二新卒などで用いられてきた採用手法ですが、近年は人材獲得競争の激化もあり、中途採用においてもポテンシャル採用を取り入れている企業が増えているのです。そこででは、ポテンシャル採用を取り入れるメリットや採用を成功させるポイントについてご紹介します。

ポテンシャル採用で従来のターゲット層を拡大

知識やスキルを重視しないポテンシャル採用は、経験者から未経験者まで採用ターゲットを広げることから、たとえ未経験であっても潜在能力の高い人材を獲得できる可能性が高まります。一人前に育つまでに多少時間は掛かるかもしれませんが、長期的な視点で見た場合は企業にとってメリットは大きいと言えるでしょう。また、採用時点でいかに潜在能力の高い人材を見出すかも重要ですが、それ以上に採用後の育成環境が非常に大事。だからこそ、採用と育成の連携が何よりも重要な手法なのです。

採用後の育成環境が、ポテンシャル採用成功のカギ

ポテンシャル採用を成功させるポイントは、採用後の育成を前提として選考すること。充実した研修制度を用意し、人材の成長意欲を削ぐことなく、不足しているスキルを採用後の育成で補えれば、活躍人材として成長させることができます。選考の段階で採用者とともに将来の活躍イメージを共有し、一人ひとりに合った育成環境を提供すること。それこそが、人事担当者の求められる役割です。

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採用×育成の相乗効果で、さらなる企業成長に貢献しよう

採用と育成を担う人事は経営層に最も近い存在であり、業績や企業成長に直結する重要な役割を担っています。事業の業績や従業員の定着率によって「採用活動が上手くいっていない」「育成の効果が上らない」といった悩みを抱えている方もいらっしゃるかと思いますが、採用と育成を連携させることで解決できるかもしれません。重要な役割を担っている立場だからこそ、それぞれの取り組みをしっかりと連携させ、同じ目標に向かって活動していくことで、さらなる企業成長に貢献していきましょう。

まとめ

ここまで、採用と育成の連携の重要性について説明してきましたが、いかがだったでしょうか。人材獲得競争の激化や求職者の意識変化により、従来の採用手法・育成手法が通用しなくなりつつあるのが現状です。だからこそ、採用と育成を地続きの取り組みと捉えることにより、採用者が本来持っている能力を最大限に引き出して活躍人材として成長させられるのではないでしょうか。採用から育成まで、それぞれの業務を一貫した方針のもとに実践するためにもぜひこの記事を参考にしていただき、連携に向けた検討や見直しをしてみてはいかがでしょうか。

 

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採用ガイド編集部

engage採用ガイド編集部は、人材業界で長く活躍している複数のメンバーで構成されています。人材業界で営業や求人広告ライターなどを経験したメンバーが、それぞれの得意領域を担当し、専門的な知識に基づき執筆を行っています。

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