【求人の募集方法って何があるの?】今さら聞けない採用の基礎

たとえば、新しく会社を設立してすぐに人を採用することになった方、はじめて採用の仕事を携わることなった方は、下記のようなお悩みをお持ちではないでしょうか。「人が必要になったけど、どうやって募集すればいいのか分からない」「募集するときって何から手をつければいいの?」「求人募集はどんな手法があるの?」

その悩み、この記事を読めば解決できますよ。今回は求人募集の8つの方法をご紹介!手法ごとにメリット・デメリットなども紹介していくので、どのような手法が自社に適しているのかすぐに分ります。ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。

 

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8種類の求人募集方法

この項目では、メジャーな8つの募集方法を紹介していきます。募集する職種などによって適した手法も変わってくるので、まずはここで、どんな募集方法があるのか理解し、自社に合った募集方法を見つけてください。下記にまとめたものを添付します。ぜひ参考にしてみてください。それでは一つずつ説明していきます。

求人募集方法

ハローワーク

誰もが一度は聞いたことがあるハローワーク。正式名称は「公共職業安定所」と言います。民間企業ではなく、国によって運営されているのが特徴です。求人掲載数は2023年6月現在で113万件超。特徴はなんといっても、無料で求人を掲載できることです。そのため、採用コストを抑えたい企業など、利用されている企業は少なくありません。また最近ではハローワークインターネットサービスがリニューアルし、より使いやすくなっています。

■料金・費用

無料で求人を掲載することができます。また求人掲載数に制限はありません。更新すれば基本的にずっと掲載が可能です。

 

■メリット

無料で求人掲載ができること。また多くの人が使うサービスなので、求人を見てもらえる可能性は高くなります。

 

■デメリット

掲載するにあたってハローワークに足を運ぶ必要がある。最近はハローワークインターネットサービスがリニューアルされましたが、最初はハローワークに足を運ぶ必要があります。

 

■どんな企業が向いている?

とにかく費用を抑えて採用活動がしたい企業、地元に住んでいる人を募集したいと考えている企業などは向いています。

 

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求人検索エンジン

求人検索エンジンという言葉を聞いたことがありますか?代表的なサービスは、Indeed(インディード)です。「仕事探しはインディード♪」のCMが記憶に新しいのではないでしょうか。Indeed(インディード)は新しい求人サービスとして最近注目度があがっています。「求人検索エンジン」と言われるサービスで、Web上に公開されている求人情報を自動で収集して、自社のサービス内に掲載し、検索できるようになっています。

 

たとえば、採用サイトで求人情報を出したり、求人媒体で求人を出したりすると、その求人情報を自動で収集。Indeed内で掲載されることになります。また無料で求人を投稿することもできます。

■料金・費用

自動で掲載されるため掲載費用は無料ですが、有料枠もあります。有料枠にすると、サイト内で求人の表示位置が上になり、求人の露出度が高まります。もちろん有料を希望しない限りは無料で求人を掲載できます。

 

■メリット

費用を抑えて求人を募集することができるところでしょう。有料広告も、クリックを押されてはじめて費用が発生するクリック単価なので、何も反応がないのにお金がかかることはありません。また今では多くの方が利用しているサービスになるので、検索にヒットする求人を作れば、見つけてもらえる可能性が高いです。

 

■デメリット

無料で掲載できるため、特にデメリットはありません。仮に応募が集まらなかったとしても、無料ですので費用はムダになりません。強いて言うならば、求人投稿型にした場合は、業者が求人を作成してくれるわけではなく、自分で求人を作成しなければならないので、工数がかかってしまうところです。

 

■どんな企業が向いている?

とにかく費用を抑えて採用活動がしたい企業、採用予算をできるだけ安くしたい企業は使うべきサービスです。また、求人掲載までオンラインで完結できるので、いつでも好きな時に、求人を出せるのが魅力。ラクに求人を出したい方にはもってこいです。

 

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求人媒体

大手転職サイトなどのような求人サイトに求人を出す方法です。たとえば、リクナビネクストやマイナビ転職、エン転職などが有名な転職サイト。多くの会員が集まる求人サイト内に求人広告を出せるので、広告を見てもらいやすく、応募を集めやすいのが特徴です。

■料金・費用

掲載期間や、掲載プランなどによって価格が変動するのですが、多くの求人広告は、数万円~数十万円程度で広告を出せるものがほとんどです。

 

■メリット

多くの会員を抱える求人サイトであれば、求人広告を出しただけで、多くの求職者に求人を見てもらえる可能性が高く、応募が集まりやすいです。

 

■デメリット

求人広告の費用は決して安くありません。掲載プランによっては100万円を超えてしまうものもあります。また必ず採用できるとは言い切れないので、仮に採用できなかった場合は、広告費用が無駄になってしまいます。こうしたコスト面はデメリットになりますが、上手に活用すれば非常に頼れる募集方法です。

 

■どんな企業が向いている?

求人広告に予算をある程度使える企業、たくさんの応募を集めたいと考えている企業にはおすすめできます。

人材紹介

人材紹介は、人材を採用したい企業と、仕事を探している求職者をマッチングさせる仲介サービスのこと。プロのコンサルタントが企業と求職者の間に立ち、企業に対しては最適な求職者を、求職者に対しては最適な企業を紹介し、マッチングさせてくれます。求職者との連絡なども人材紹介会社が行なってくれるので、採用活動に関する手間が省けます。難易度の高い職種や、即戦力を採用したいときなどにピッタリの手法です。

■料金・費用

成果報酬型のビジネスになります。紹介された人材を採用した際に料金が発生する仕組みです。採用した人材の年収の30%をお支払いするというところが正直なところです。

 

■メリット

・プロフェッショナルな専門家に依頼するため、質の良い人材を紹介してもらえる

・プロに多くを任せることができるので、業務負担が減る

・成功報酬型なので、リスクは少ない

 

■デメリット

・求人広告とは異なり年収の30%をお支払いするので、一人当たりの採用単価が高くなる

・プロに依存する形になるので、自社に採用ノウハウがたまりにくい

 

■どんな企業が向いている?

採用活動に予算がある企業。かつ、即戦力人材や専門職などスキル・経験をもつ人材が必要な企業(未経験採用などにはあまり向いていない)

人材派遣

人材派遣会社に登録しているスタッフを派遣してもらう方法です。人材派遣は、人を採用したい企業と、人材派遣会社が労働派遣契約を結ぶもの。派遣してもらえれば、派遣代として人材派遣会社に料金をお支払いする方法です。専門職になればなるほど費用が高くなります。正社員として雇うよりも派遣のほうがコストを抑えられるので、どちらが自社として適切なのか見極める必要があります。

■料金・費用

派遣してもらった方の派遣費用を人材派遣会社に支払う方法です。派遣社員の時給に派遣料としてマージンが乗るのが一般的。そのマージンは派遣会社によって異なります。一般的には20~30%だと言われていますが、この数字は職種などによって異なってきます。

 

■メリット

必要な期間に必要な人材を採用することができるので、採用コストを削減できる。

 

■デメリット

派遣社員なので、勤務形態に縛りがあり、時間などの制約が出てしまう。

 

■どんな企業が向いている?

採用コストを抑えたい企業におすすめです。また長期的に採用するのではなく、一定期間のみ雇いたい方、急ぎで採用をしたい方などにも適していると言えるでしょう。

自社サイト、採用サイト

自社サイトで募集する方法もあります。エン・ジャパン株式会社が運営する『人事のミカタ』によると、転職者の7割以上が、情報収集に採用サイトを見ると回答。Webサイトで、会社名で検索をかけて訪問する場合もありますし、求人サイトにHPがリンクされてあり、そこから訪問することも。いずれにしても、採用サイトで興味を持って、応募を決める方は少なくありません。

■料金・費用

自社で採用サイトを作れる場合は、費用はかかりませんが、制作会社などに依頼して採用サイトをつくる場合は、安くても数十万円はかかってしまいます。

 

■メリット

・コンテンツに制限がないので、自社の魅力をたくさん伝えることができる

・情報量が多いので自社のことをしっかり理解してもらえる。ミスマッチが減る

 

■デメリット

・制作会社に依頼する場合は、制作に時間がかかってしまう(1ヶ月~3ヶ月)

・運用コストがかかってしまう(求人の内容を変更するごとに制作会社に依頼)

・急募などに対応するのが難しい(制作会社に依頼しないと求人を更新できない)

 

■どんな企業が向いている?

今の時代、ネットで会社のことを検索をして、情報収集する人ばかり。そのため、ほとんどすべての企業で採用サイトが必要になると言えます。

 

ソーシャルリクルーティング

Facebook や twitter、Instagramなどのソーシャルネットワークを利用した採用手法です。企業ページを作成し、情報を発信。フォロワーになった求職者とコミュニケーションを取り合い、お互い理解を深めていくことが可能です。世界ではすでにこのソーシャルリクルーティングが主流になりつつあります。

■料金・費用

企業ページは無料で作成できますし、情報発信にお金はかかりません。無料でスタートできる施策です。

 

■メリット

・発信した情報が拡散されたら、無料で多くの人に見てもらえる

・フォローしてもらった求職者とコミュニケーションを取り、関係構築できる

・自社に興味を持っているフォロワー(求職者)の趣味・嗜好が分かるので、採用の見極め材料に使うことができる

 

■デメリット

・SNSなど新しい知識を習得していく必要がある

・企業ページを作って、頻度高く情報発信していく必要がある

 

■どんな企業が向いている?

比較的、採用活動に焦っていない企業に向いている手法です。たとえば、「今すぐ採用したいわけではないけど、もしいい人がいたら採用したい」というような企業は情報発信を行ない、求職者にアプローチしてみましょう。

 

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知人の紹介(リファラル採用)

最近注目が集まっているのは、社員に人材を紹介してもらう「リファラル採用」です。会社のことをよく理解している社員が紹介してくれるので、よりマッチした人材を採用できる可能性があるため、人気になっています。また、社員を通じて、会社のいいところだけではなく、悪い部分もしっかり伝えることができますし、求職者の深いところまで理解した社員が紹介してくれるので、会社や職務とのマッチ度が高くなります。

 

■料金・費用

無料です。内定後に社員に謝礼を支給する場合もありますが、媒体費などはかからないため、採用費用をグッと抑えることができます。

 

■メリット

・会社のことを理解した人材、共感した人材を採用することができる

・お互いを理解できている状態で採用できるのでミスマッチが減る

 

■デメリット

・紹介してくれた社員が仕事をしづらくなるようなことや、紹介された方が仕事をしづらくなってしまわないように人材配置などに気を使う必要があります。

 

■どんな企業が向いている?

費用を抑えながらも、質の高い、マッチ度が高い人材に入社してもらいたいと考えている企業におすすめです。

 

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まずは求人を掲載するのが手っ取り早い

どんな募集方法があるのか分かったけど、結局どれからはじめればいいの?と思った方もいらっしゃるのではないでしょうか。そこで最初にはじめるべきことを提案します。それは「求人を掲載すること」。上記でいえば、「ハローワーク」「求人媒体」「採用サイト」「Indeed」が該当します。まず、求人を掲載するうえで抑えるべきは、無料と有料のサービスがあるということです。まずはよく知られている有料の求人媒体から説明していきます。

 

比較表

有料の求人媒体の種類について

有料の求人媒体は大きく分けると、「新卒採用サイト」「中途採用サイト」「アルバイト・パートサイト」に分かれます。さらにその中でも、「総合型求人サイト」や業界に特化した「専門型求人サイト」に分かれます。有名な大手転職サイトなどは「中途採用サイト」のなかの「総合型求人サイト」というカテゴリーになります。最近では、看護職に特化したサイトや保育士などに特化した専門型求人サイトなども増えています。

 

これらは、求人広告を掲載するのに費用がかかるモデルです。掲載期間も求人サイトごとに決まっており、4週間掲載で何十万円と料金が決められているモデルです。「求人広告を出そう」となると、こういった有料の求人サイトなどを利用するのが一般的でした。

無料の求人媒体とは

最近増えているのが無料の求人媒体です。これは厳密にいうと、求人媒体ではなく、「求人検索エンジン」と呼ばれているものです。たとえば、CMで話題になったIndeed(インディード)などがこのタイプになります。インターネット上で公開されている求人情報を自動的に収集してくるシステムを保有しており、自社の求人サイト内でそれらを掲載しています。求人サイトに掲載されている求人情報はもちろんのこと、自社の採用サイトに掲載されている情報も収集されます。

 

ですので、気づかないうちに自社の求人が掲載されている可能性もあります。こういった求人サイトから直接応募できる場合もありますし、リンクして転職サイトや採用サイトから応募してもらうような仕様になっていることもあります。いずれにしても、ネットで複数の求人サイトを見る必要がなく、1つの求人検索エンジンを見れば、仕事探しができるようになったのです。

 

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どうやって求人を出せばいいの?

では、いざ「求人広告を出したい!」時は、どうすればいいのでしょうか。有料の求人広告の場合は、有料求人媒体を扱っている求人広告の代理店に連絡するか、直接求人媒体の会社に連絡をする方法があります。予算、採用したい時期、どんな人材を採用したいかなどを話をすれば、求人広告を出す運びとなります。基本的に自社でやることはなく、求人媒体の会社や代理店の指示に従えば、求人広告が掲載されます。

 

無料で求人掲載したい場合は、どこかに問い合わせる必要はありません。ネットですべて完結できます。まず自社の求人情報がすでにWeb上で公開されている場合は、先ほども申し上げましたが、すでに求人が求人検索エンジン上で掲載されている可能性があります。もし求人情報がなければ求人を作成し、無料で求人を投稿できます。Indeedなどは、求人を作成し、無料で掲載することも可能です。

求人で応募数を集めるためにやるべきこと

有料であっても、無料であっても、求人広告を掲載して、それを見た人が興味を持って応募することには変わりはありません。どちらにも共通して言えることは、求人が魅力的でないと応募が集まらないということです。それでは具体的に、どのようにして求人を魅力的にしていけばいいのでしょうか。

メリット

採用ターゲットをはっきりさせる

求人を掲載することが決まったら、まずはどのような人を採用したいのか明確にしましょう。「いい人が採用したい」と思っていても、具体的にどのような人がいいのか言語化できていなければ、その人を採用できません。少なくとも下記は明確にしておいたほうがいいでしょう。

  • 性別(男性、女性、性別は問わない)
  • 年齢(20代後半~30代まで、40代以上など)
  • 経験(営業経験、接客経験、プログラミング経験)
  • 保有スキル(お客様に商材を提案できる力、英語を流暢に話せる力)
  • どのような志向性か(プライベートよりも仕事を優先にするようなタイプ
  • どのようなことに不満を感じて転職をしているのか

ターゲットを明確にすれば、届けるべきメッセージも明確になります。たとえば、残業が多くて転職活動をしている人がターゲットであれば、残業の少なさをアピールするなど、そのターゲットが魅力に感じることは何かを想像しやすくなり、響く求人をつくることができるようになります。

 

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伝えたいことではなく、求職者にとって魅力になることを書く

求人広告にはありがちなのですが、求職者にとって魅力的なことではなく、企業が言いたいことを伝えてしまっているケースです。「自社はすごい」と伝えたい気持ちがですぎるあまりに、一方的なコミュニケーションになってしまうことも。たとえば、普段友達と話していて、自慢話が多いと、どう感じますか?聞いていて気持ちよくありませんよね。それと同じで一方的に良いことを言われても、求職者はいい気持ちはしません。

 

大事なのは、求職者が何を知りたいのかちゃんと知ること。そのうえで情報を提供してあげれば、きっとおトクな情報を届けることができ、求職者は魅力的に感じてくれるでしょう。

根拠のある、信用される情報を提供する

「年収1000万円稼げます」と書かれていて、信じる人は中々いませんよね。なぜでしょうか。それは、それだけでは信用できないからです。広告は「信用されないこと」を前提に作らなければなりません。そのため、なぜ1000万円が稼げるのか?本当に稼げるのか?ということに、しっかり応えていく必要があります。それでは、1000万円が稼げる根拠をどう書くか考えてみましょう。

 

たとえば、

・月給25万円とは別に歩合給を導入している。
・100万円の商材を1つ売ると15万円の歩合給が入る仕組み。
・10回提案すれば1回は売れる。
・月に平均5つは売れるため、月の歩合給の平均は75万円。
・月給と合わせると100万円くらい。だから12ヶ月(1年)で1200万円稼げる。
・しかも、社員の9割が年収1000万円を超えている。

 

…ここまで書いてようやく信用されるのです。ですから、何か魅力的なことを伝えたあとは、根拠がしっかり書かれているか、信じてもらえる情報になっているかチェックすることが大事です。

 

また、若手人材においては、「未経験の自分でもできそうか?」「仕事を通じて成長できるか?」という点を重視する人が多いです。そのため、「未経験からでも始められる」ことや「仕事を通じて成長できる」という点を伝えるには、たとえば下記のように、根拠があり、信用される情報を提供することをおすすめします。

 

・入社後は業界の専門知識や仕事のやり方を学ぶ座学研修が1ヵ月ある。
・研修後のOJTでは、先輩社員がマンツーマンで3ヵ月にわたって教えてくれる。
・3ヵ月に1度の頻度で外部研修を受けることができる。費用は会社が全額負担。
・未経験者が80%以上で、◎◎◎業界や△△△業界といった異業界出身者も多い。
・社員の半数以上が「●●●」資格を保有している。

 

このように、根拠があり、信用される情報の提供が、求人では重要になってきます。

 

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できるだけ採用コストを抑えたい!engageなら無料で求人掲載できる



engageとは?

engage(エンゲージ)は、東証プライム上場のエン・ジャパンが手掛ける、国内利用社数No.1の採用支援ツールです。40万社を超える企業から選ばれている最大の要因は、以下のような機能を “すべて無料で”利用できることにあります。

・採用サイトを作れる
・求人が出せる
・無料で他の求人サービスに掲載される
・エン転職の会員にDM(ダイレクトメッセージ)を送れる
・応募者とやり取りできる
・オンライン面接が可能

各機能について順番に詳しく解説していきます。

無料で採用サイトが作れる

「採用サイト」の有無が採用の成否を大きく左右することをご存知でしょうか?エン・ジャパンが調査したところ、70%以上の求職者が転職活動で「採用サイト」を見ていることが判明しました。

 

人事のミカタ:「採用サイト」の作り方
出典:エン・ジャパン 人事のミカタ

 

注目すべきは、採用サイトを見ている人の大半が「応募前」に見ているということ。スマートフォンが普及し、インターネットで何でも調べられる時代。求職者は転職に慎重になりました。転職先を探す際により多くの情報を集めるために、「求人情報」だけでなく「採用サイト」も参考にしているのです。

 

採用サイトがない、古いことで求職者が情報不足により応募をためらってしまったり、選考を受ける優先順位が下がって面接を辞退してしまったりということが、実際に多数発生しています。

 

HP制作会社に任せると数万円~数十万円かかることもありますが、engage(エンゲージ)なら0円で作成可能。しかも、採用サイトをつくるために必要なテンプレートが用意されているので、知識がなくても最短10分で作成できます。

 

レイアウトや写真は自社オリジナルのものを使用することもできるので、こだわれば「自社らしさ」が伝わる採用サイトをつくることも可能です。以下は、実際にengage(エンゲージ)で作成した採用サイトの一部。このような採用サイトを無料でつくることができます。

engage(エンゲージ)で作成した採用サイト(1)

engage(エンゲージ)で作成した採用サイト(2)

無料で求人が出せる

採用サイトに求人広告を掲載することが可能。求人を掲載するにあたり、費用はいっさいかかりません。しかも、求人の「掲載数」にも「掲載期間」にも制限はありません。無期限で何職種求人を掲載しても、0円です。

 

求人を作るテンプレートも充実しているため、詳細なジョブディスクリプションを作成することができます。ジョブディスクリプションを活用した求人を掲載することで、求めているポジションや人物像が明確になるため、期待する人材を採用しやすくなるはずです。

 

engage(エンゲージ)では無料で求人作成できる!

無料で他の求人サービスに掲載される

無料の求人でよく心配されるのが、求人の「露出量」。どれだけ求人をつくっても、その求人が見つけてもらえなければ意味がありません。その点engage(エンゲージ)の求人は、無料でも露出量が多いことが強みです。

 

engage(エンゲージ)に求人を掲載するだけで、Indeed、スタンバイ、Google しごと検索、求人ボックスといった求人サービスに求人が掲載されます。これだけ多くの求人サービスに同時掲載されるのは、engage(エンゲージ)だけの特徴です。

エン転職の会員にDM(ダイレクトメッセージ)を送れる

求人の露出量をさらに増やす仕組みとして、「エン転職の会員にDM(ダイレクトメッセージ)を送る機能」があります。エン転職とは国内最大級の規模を誇る、転職サイト。その会員数は1000万人を超えています(2022年4月時点)。

 

DM(ダイレクトメッセージ)の送付数には週10通と制限がありますが、転職サイトに登録している「転職意欲が高い求職者」に直接自社の求人を届けることができるので、求める人材からの応募にも期待できます。

エン転職会員にスカウトメールを送れる!

応募者とやり取りできる

engage(エンゲージ)には「管理画面」があり、そこから応募者と直接メッセージをやり取りすることができます。メールで応募者に連絡する場合、過去のやり取りをいちいち探す必要があるなど管理が煩わしくなりがち。

 

ですがengage(エンゲージ)であれば、各応募者とのやり取りをすべて管理画面上で完結できるので管理の手間からも開放されます。以下が、実際の管理画面。LINEのようにチャット形式でメッセージを送ることができるので、気軽に・簡単にコミュニケーションできます。

 

応募者とやりとりできる

オンライン面接が可能

新型コロナウイルスの影響により、今注目が集まっている「オンライン面接」。対面で面接を行なう必要がないので、求職者と企業、双方が安心できます。また、不要不急の外出自粛が求められる中で、採用担当者が在宅勤務中でもオンラインであれば、自宅から面接を行なうことが可能です。

 

そんな「オンライン面接」を無料で行う機能が使えるのが、engage(エンゲージ)。engage(エンゲージ)アカウントがあれば、動画面接「Video Interview」を無料で利用できます(無料で利用できる上限あり)。

 

動画面接とは、あらかじめ企業が用意した質問に求職者が答える動画を撮影して投稿するもの。対面面接とは異なり、面接を行なう会議室を抑えたり、選考に関わる社長・役員などの面接担当者のスケジュール調整したりする必要がありません。その分選考がスピーディーに進むため、「他社で先に内定が出てしまって辞退されてしまった…」という事態も防止できます。

 

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採用でお困りではありませんか?

 

すぐに無料で求人を掲載したい方は、engage(エンゲージ)に無料登録を。Indeedをはじめ、求人ボックス、Googleしごと検索の求人サービスにも自動で掲載されます各社の掲載条件を満たした場合

 

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engage

採用ガイド編集部

engage採用ガイド編集部は、人材業界で長く活躍している複数のメンバーで構成されています。人材業界で営業や求人広告ライターなどを経験したメンバーが、それぞれの得意領域を担当し、専門的な知識に基づき執筆を行っています。

engage採用ガイド編集部は「採用に悩む経営者・人事担当者の頼れる相談先」としてこれからも日々情報をお届けしていきます。 ※engage採用ガイドはエン・ジャパン株式会社が運営している情報サイトです。