テレビや新聞などでたびたび見かける「パラダイム・シフト」。しかし、実際にそれが何を意味するのか分からない方も多いのではないでしょうか。今企業が生き残っていくために、「パラダイム・シフト」がキーワードになるといっても過言ではありません。
人材をマネジメントする経営者や採用担当者の方にとっても、「誰を選ぶか」「どのような組織をつくりだすか」という点においてパラダイム・シフトは大切になってきます。本記事ではパラダイム・シフトの意味や具体例、企業がパラダイム・シフトに対応していくためのポイントについて解説します。
※この記事は2021年9月14日に公開した記事を再編集しています
CHECK！採用でお困りではないですか？
無料で求人を掲載したい方は、engage（エンゲージ）に無料登録を。Indeedをはじめ、求人ボックス、Googleしごと検索などの求人サービスにも自動で掲載されます（各社の掲載条件を満たした場合）。
engage（エンゲージ）の導入社数は、40万社を突破。東証一部上場のエン・ジャパンが手掛けるサービスですので、安心して利用いただけます。（無料）
engageに無料で求人掲載する(30秒で無料アカウント登録)
en-gage.net
- パラダイム・シフトとは
- パラダイム・シフトが注目されている背景
- パラダイム・シフトに該当する代表例
- パラダイム・シフトは日本のビジネスシーンでは特に注目されている
- パラダイム・シフトを起こす組織になるには
- パラダイム・シフトを起こす人材に必要な能力は？
- まとめ
パラダイム・シフトとは
「パラダイム」が指す意味
現在、「パラダイム」とは「ある時代に特徴的な思想、価値観」を意味する言葉として使われています。「パラダイム」は、ギリシャ語で「手本・模範」を意味するparadeigmaに由来します。もともとは科学者が、科学的研究の土台となる前提を「パラダイム」と呼び、「科学史において、その時代に主要だった価値観」と意味づけしました。そこから解釈が社会分野に拡大され、「ある時代に特徴的な思想、価値観」と認識されました。
そして、「パラダイム・シフト」とは「それまで当たり前だと考えられていた価値観や概念が、大きく変化する」ことを指します。
身近なことで言うと、今外出するときはマスクが不要になりましたね。それまでは、2020年から2023年の間は外出する際にはマスクが必須になっていました。さらに2019年以前までは全員がマスクをつけて外に出ることなど考えられませんでした。
このような価値観・考え方の変化も身近なパラダイム・シフトの例になります。
パラダイム・シフトが注目されている背景
では、なぜ近年「パラダイム・シフト」が注目されているのでしょうか。それは昨今、急速な技術革新や新型コロナウイルスの影響により、今まで当たり前だった価値観や概念が大きく変化しているからです。これまでも人類は長い歴史の中で「パラダイム・シフト」を何度も経験しています。
例えばガリレオの地動説やダーウィンの進化論など、その時代には常識と考えられていたことが覆り、概念や価値観がすっかり変わっています。しかし現在では、科学技術の目覚ましい発達による生活様式の変化により「パラダイム・シフト」が社会的に注目されるようになりました。
それでは、パラダイム・シフトが注目されるようになった背景についてひとつづつ確認していきましょう。
科学技術の進展
19世紀末に起きた第二次産業革命により、現代のテクノロジーは急速に発展。科学力と技術力はこの数十年で飛躍的に進化したと言えます。テクノロジーの急速な発展により、従来の産業やビジネスモデルは新しい形に変化し、新たな市場が形成されるようになりました。
例えば、工場で商品を生産するのが人から機械に代わったり、物流網の拡大により市場が世界中に広がったりなど、科学技術の発展により既存の仕組みが劇的に変化しました。
また、近代の科学技術の発展によって起こったパラダイム・シフトに目を向けると、人工知能やAIの台頭により人が携わる領域に変化が起こったことが挙げられます。
このような科学技術の進展は社会全体にも大きな影響を与えます。今まで「当たり前」だと考えられていた考え方・働き方が、新しい科学技術の登場により、社会の慣習や価値観が丸ごと変化することがあります。そのため、パラダイム・シフトが注目されるようになった背景として「科学技術の進展」が挙げられます。
グローバルの繋がりが強まった
インターネットや通信技術の発達・普及により、情報の伝達速度が圧倒的に速くなりました。総務省の発表によると、移動通信システム（携帯電話など）の最大通信速度はこの30年間で約10万倍にまで向上しました。
参照：総務省「約10年周期で進む世代交代」の資料をもと採用ガイドで編集
インターネットや通信技術の発達・普及により、世界中の知識や情報がリアルタイムで共有されるようになりました。これにより、異なる地域や文化からの知識が交わり、新たなアイデアや視点が生まれるようになりました。これらの交流がパラダイム・シフトのきっかけとなり続々と新しい価値観が生まれています。
このように、グローバルな繋がりは世界全体の社会や経済に影響を与え、新たなパラダイム・シフトの機会を提供しています。異なる地域や分野の人々が相互に連携し、共通の課題に取り組むことで、より進化した社会を築く可能性が高まっています。
イノベーションの重要性
現代の競争社会では、企業が存続・発展していくためにはイノベーションが成功を左右する要因となっています。新たな製品やサービスの開発によって、他の競合者と差別化し、市場での競争優位を築くことが企業が成長し続けるためのカギと言っても過言ではないでしょう。
このような競争社会では、従来のアプローチや考え方に凝り固まった成長戦略だけでは、企業優位性を確保できなくなっています。これらの競争社会の中で企業が生き残るためには、新しいパラダイムや枠組みが必要です。
「それまで当たり前だと考えられていた価値観や概念を大きく変化」させて、市場や消費者のニーズに応える新たな製品やサービスを提供することで、企業が存続・発展することができます。そのため、競争が激しい現在社会ではパラダイム・シフトが注目されるようになりました。
パラダイム・シフトに該当する代表例
では現代において、「パラダイム・シフト」にはどのような代表例があるのかを見ていきましょう。
スマホなどの情報技術の発達
「パラダイム・シフト」の代表例に、スマートデバイスの浸透によるスマホの普及が挙げられます。従来の電話の主な利用目的は、音声通話でした。しかし、2000年代後半に登場したスマホは音声機能に加えて、インターネットへの接続やアプリ使用の利用など、電話としての機能を大きく超えるようになりました。スマホでゲームや動画を楽しんだり、SNSを通じてコミュニケーションしたりすることはもちろん、最近ではお財布として使う人も増えています。今ではスマホなしの生活は考えられませんよね。以前では考えられないほど便利になり、価値観さえも変わってきていると言えるはずです。
インターネットの普及
情報技術の発達の大きな基盤となったのが、インターネットです。これまでは、新聞やTV、そしてラジオなどといったメディアから情報を獲得していました。しかし、インターネットが普及したことで、いつでもどこからでも情報を取得できるようになりました。Googleで調べれば、自分の知りたいことが調べられるようになりました。私たちは非常に多くの情報を手に入れることが可能になったのです。
最近では、動画配信サービスやSNSが一気に拡大。もはやインターネットなしの生活は考えられません。こうした変化に伴い、広告やマーケティングの手法も従来とは大きく異なり、インターネットを利用したプロモーションが非常に重要となってきています。これらもパラダイム・シフトの１つです。
ワークスタイルの変化
近年のワークスタイルも「パラダイム・シフト」がしばしば見られます。日本では長年、終身雇用や年功序列をはじめとした、労働量を確保するための人員体制が確保されてきました。しかし、働き方の多様化が進み、労働者の意識も変わってきています。最近では、新型コロナウイルスで普及したリモートワークがパラダイム・シフトの代表例だと言えます。これまでオフィスに通勤して働くという当たり前の価値観が、短期間で大きく変容しました。こうしたワークスタイルにおいてもパラダイム・シフトが起きています。
シェアサービスの拡大
必要としているものを所有するのではなく、数多くの人間で共有する「シェアサービス」が広まっているのもパラダイム・シフトの一つでしょう。具体例には「Airbnb」のような空き部屋を民泊施設として貸し出すといったマッチングサービスや、クラウド上の音楽を月額課金で無制限に聞けるサブスクリプションサービスなどがあります。
以前はマイカー、マイホームという言葉に代表されるように、消費者は所有することがステータスとなっていました。しかし、今ではその価値観は変わってきていて、「所有する」ことから「必要な時だけ利用する」というパラダイム・シフトが起きているのです。
キャッシュレスシステムの普及
貨幣が浸透するまでの日本では、「お金」という概念は無く、米や塩、布などを物々交換することで経済が成り立っていました。その後、貨幣文化が浸透し「買い物はお金」という概念が当たり前のように浸透。古い概念からシフトしていきました。この時に「決済・お金」という考え方・価値観にパラダイム・シフトが起こったと言えます。
しかし、近年では新しい決済方法として「現金からキャッシュレス」へとパラダイム・シフトが起こっていると言えます。例えば、クレジットカードやプリペイド、電子マネー、コード決済など現金を用いない決済が普及しつつあり、決済方法のキャッシュレス化が浸透してます。経済産業省が行った調査によると2010年には13.2％だったキャッシュレス決済の比率が2022年には36.0％と2.7倍まで普及しています。
参照：経済産業省「2022年のキャッシュレス決済比率を算出しました」のデータをもとに採用ガイドで編集
それに伴いキャッシュレスのサービスも増えていき、PayPayや楽天Pay、LINE Pay、d払い、au PAY、メルペイなど上げればきりがありません。イノベーションが起こり、人々の固定概念にパラダイム・シフトが起こると新たなサービスが普及するいい事例ですね。
サブスクリプションの浸透
サブスクリプション・サービスとは、定額料金（月額料金等）を支払うことにより、契約期間中、サービスの利用ができるビジネスモデルです。サービスの一例として、動画や音楽、電子書籍などデジタルコンテンツなどが挙げられます。
今まで「音楽が聞きたい」や「映画が見たい」となったときにはレンタルショップに行き、コンテンツをレンタルして音楽を聴いたり、映画を見たりしていました。しかし、サブスクリプションサービスが普及したことにより、レンタルショップに行くことなく、映画や音楽などのデジタルコンテンツを利用することができるようになりました。
総務省が行った「世界の動画配信市場規模・契約数の推移」の調査によると動画配信市場はサブスクリプションが大きくシェアを伸ばしていることがわかります。
参照：総務省「レイヤー別にみる市場動向」のデータをもとに採用ガイドで編集
また、音楽に関してもサブスクリプションサービスが大きくシェアを伸ばしていることがわかります。
参照：総務省「レイヤー別にみる市場動向」のデータをもとに採用ガイドで編集
このことからも、サービスの受け取り方が多様化。人々の娯楽にパラダイム・シフトが起こったことが伺えます。
パラダイム・シフトは日本のビジネスシーンでは特に注目されている
日本国内では数年前から、パラダイム・シフトに対する産業構造改造が注目されています。その一方で、海外諸国に比べると、まだまだパラダイム・シフトに対応しきれてはいません。
2019年に経済産業省より、「パラダイム・シフトを見据えたイノベーションメカニズムへ－多様化と融合への挑戦－」というレポートが発表されました。本レポートでは、「IT化や国際化、価値観の多様化が進み、価値を生み出す①源泉、②主体、③手法がパラダイム・シフトしている」ことが述べられています。特に世界の潮流としては、価値の源泉がモノからIT・サービスに移行し、状況が一変しています。モノづくりを武器により高品質なものを生み出してきた日本ですが、日本従来の質重視のものづくりにこだわっていると、イノベーションは起きにくく、世界各国に後れを取ってしまいます。
では、日本が目指すべき姿とは何でしょうか。上記のレポートでは、「危機感とスピード感が大事」であると書かれています。なぜなら、日本は少子高齢化やデジタル革命の進展などを見据えると、2025年ごろまでが１つのターニングポイントとなるからです。そのため、危機感とスピード感を持ち、パラダイム・シフトに対応していかなければなりません。
参考：経済産業省「パラダイム・シフトを見据えたイノベーションメカニズムへ－多様化と融合への挑戦－」
パラダイム・シフトを起こす組織になるには
技術発展が続く現代社会では、今後ますます先行きが見えなくなっていくと予想されます。あらゆるシーンでいくつものパラダイム・シフトが起きてもおかしくはありません。では、そのようなパラダイム・シフトを起こす組織になるためにはどのような動きをしていくべきなのでしょうか。
連携を意識する
パラダイム・シフトを起こす企業になるために、対外的な連携を意識して新たな価値を創造していくべきだと言えます。日本企業は「他人に迷惑をかけない・他社に頼らない」という国民性があり、自国や自社の資源・技術だけで製品をつくろうとする動きが目立ちます。
その結果、企業間の知識や技術を取り込んでいく「オープンイノベーション」がなかなか進まず、互いの資源をうまく活用することによる改革や成長が起こせていません。また、グローバル化する中で、日本の企業は国内のマーケットに留まっている傾向があります。イスラエルやスイスといった国土や人口が少ない海外の企業では、外国との交流も通じてイノベーションを図っています。
上記の観点から、日本企業は対外的な連携を意識して新たな価値観を創造していくべきです。とはいえ、今すぐに海外企業との連携を行わなければならないということではありません。例えば、今売っている商品のみで売上を考えるのではなく、新しい収益の柱を見つけることもイノベーティブな取り組みの一つでしょう。AppleはiPhoneで大きく売上を伸ばしていますが、全ての製品がヒットしたわけではありません。マーケットにたくさん商品を出す環境をつくれなければ、新しい事業の柱はなかなか生まれません。
社内のナレッジを蓄積する
少子高齢化が深刻化している日本では、労働力を確保するためにも働き方の多様化が求められています。そうした中で活用していくべきなのが、先人たちのノウハウです。事業を発展させてきた経験から得られる知見によって、さらに新たなイノベーションを起こせるのではないでしょうか。データ活用を通じて、新たな価値が生まれていく時代です。
したがって、社内にある知見をデータベース化し、事業に限らず社会全体の課題やニーズに対応していくことで、パラダイム・シフトを起こせる会社へと変わっていくことができます。
リスクを恐れすぎない
バブル崩壊後は、比較的リソースのある企業でも、リスク対策に重点が置かれ、新規ビジネスに向けた動きがあまりされてきませんでした。しかし、今後さらなるパラダイム・シフトが起こる世の中で生き残るためには、積極的な技術革新や新規事業の創出が求められます。
失敗を恐れるのではなく、新たな試みや修正・改善を繰り返していくことで、柔軟な組織ができあがります。また、PDCAサイクルやOODAループといったフレームワークを活用したイノベーションを進めることで、パラダイム・シフトを起こせると考えられます。このように企業は、より革新的な姿勢を意識すべきなのです。
多様な人材の活用
パラダイム・シフトによって生まれる新たな価値観に対応するために必要なことは、柔軟な物事の見方や発想です。そのために企業にとって重要なのは、多様性のある組織。画一的な価値観を持った人を集めた組織のほうが統率しやすかったのは過去の話で、今は様々な発想ができる多様性こそイノベーションの源泉になります。ここで大きく影響するのは、人材です。
では、ここでいう多様性とは何を指しているのでしょうか。それは、人の価値観や行動タイプ・問題意識が多様であることを指しています。多様性は目には見えにくいものなので、価値観テストなどで多様性を可視化するとよいでしょう。組織にある既成概念をどんどん刷新していくためにも、積極的に多様な人材を採用・育成していくことが有効だと考えられます。
意識の共有ができる場の設置
パラダイム・シフトに対応していくためには、固定観念に固執しない組織を構築していかなければなりません。ちょっとした新たなひらめきが事業を動かす糸口になるケースもあるため、さまざまな従業員から意見が活発に出る仕組みを整備することが重要です。少なくとも、年次が上の人の意見は通りやすく、新入社員は意見すら言いにくいという組織風土ではイノベーションはおきないでしょう。年齢・経験に限らず、誰もがアイデアを出し、しっかり受け止めてもらえる。こうしたカルチャーを醸成していかなければ、イノベーティブな発想で事業をつくり出すのは困難です。
まずは、若手社員と役員とで意見交換会を開くなど、社内で積極的に発言できるような仕組みを整えることから始めましょう。特に若手社員は、固定観念に捉われない客観的な視点での意見を持っているため、気軽にアウトプットできるような環境づくりが理想です。
パラダイム・シフトを起こす人材に必要な能力は？
パラダイム・シフト（それまで当たり前だと考えられていた価値観や概念を大きく変化させること）を起こす人材になるために、特別な能力が必要なわけではありません。しかし、それぞれの能力がうまくハマった時にパラダイム・シフトを起こせるほどの新しい価値観が生まれます。
ここからは、パラダイム・シフトを起こす人材に必要な能力についてひとつづつ確認していきましょう。
イノベーション能力
パラダイム・シフトが注目されている背景でも記載した通り、現代の競争社会では、企業が存続・発展していくためにイノベーションが成功を左右する重要な要因となっています。そのため、パラダイム・シフトを起こす人材になるためには、新しいアイデアを生み出すイノベーション力が必要と言えます。
既存の枠組みにとらわれずに、従来の考え方を超える革新的なアプローチを見つけることができる思考能力は競争社会において価値がある能力と言えるでしょう。
卓越した専門知識
パラダイム・シフトを起こすためには特定の分野において深い知識や専門性を持つことが重要です。現状を理解し、理想の状態になるために何が問題点となっているのか、正しく把握する高い知識水準が必要です。
また、パラダイム・シフトは新しい知識やスキルの学習を必要とするので、常に新しい知識を吸収する学習意欲が必要です。卓越した専門知識は、新たなアプローチを探求するための基盤となりますが、既存の知識だけでは新しいアイデアを生み出すことは難しいでしょう。新たなアイデアを生み出す能力を身につけるためには、常に学習し、専門知識を深める必要があります。
ロジカルシンキング
ロジカルシンキングは、パラダイム・シフトを起こすために非常に重要な要素の一つです。なぜなら、ロジカルシンキングは論理的に問題を分析し、根拠や結論を合理的に導き出す能力を指すため、新たなアイデアやアプローチを探求する際に大いに役立つからです。
例えばロジカルシンキングスキルがあることで、パラダイム・シフトを起こすために以下のような影響があります。
- 問題や課題を正確に把握し、その背後にある原因や要因を理解するのに役立つ
- 異なる情報や概念を統合し、新たなアイデアを構築することを支援する
- 提案されたアイデアやアプローチに対して、結果を論理的に評価し、効果を検証します。 など
「ロジカルシンキングスキルがあれば、パラダイム・シフトを起こすことができる！」というわけではありませんが、「ロジカルシンキングがあることで、パラダイム・シフトを起こす手助けになる」と言えます。
広い視野
パラダイム・シフトを起こす人材になるためには「広い視野で物事を見る」能力が必要です。広い視野で見ることは、従来の常識や固定観念にとらわれずに物事を見ることを指します。新たなアプローチや考え方を模索するためには、従来の枠組みを超えて問題を捉えるための広い視野が必要と言えるでしょう。
また、 広い視野で市場のトレンドや未来の変化を予測することもパラダイム・シフトを起こすためには重要な能力です。社会や技術の進化を予見し、それに対応する新たなアプローチを考えることで、パラダイム・シフトを実現することができます。
チャレンジ精神
パラダイム・シフトは今までにないサービスや商品を生み出していくことで起こります。そのため、既存の既存の枠組みや常識にとらわれずに新しいアプローチに挑戦。失敗を恐れずにチャレンジし続けられる精神力が必要です。
それまで当たり前だと考えられていた価値観や概念を大きく変化させることためには挑戦はつきものです。困難に直面しても最後まで継続して行い続けるチャレンジングな精神力が必要と言えます。
まとめ
パラダイム・シフトを簡単にまとめると「今まで当たり前だった認識や価値観が大きく革新する」ことです。特に平成時代はIT化が急速に進み、いくつものパラダイム・シフトが起きました。今後もより一層技術革新が進展することを踏まえると、今まで以上にパラダイム・シフトに注目する必要があります。今後企業が生き残っていくためには、パラダイム・シフトを意識した組織の在り方を考えなければならないのです。
従来型の年功序列の風土では、硬直的なアイデアしか出てこないでしょう。たとえば、部署内や部署を超えて意見交流をする曜日や時間を設けるなど、まずは社内の多様な意見を取り入れる枠組みをつくってみることが大事。今後の組織体制を整える際には、人それぞれの「価値観・行動・考え方」を可視化した上で組織の枠組みを考えるなど、パラダイム・シフトに対応するために、まずは社内の多様性や流動性を両立させる動きが大切です。
採用でお困りではないですか？
無料で求人を掲載したい方は、engage（エンゲージ）に無料登録を。Indeedをはじめ、求人ボックス、Googleしごと検索などの求人サービスにも自動で掲載されます（各社の掲載条件を満たした場合）。
engage（エンゲージ）の導入社数は、40万社を突破。東証一部上場のエン・ジャパンが手掛けるサービスですので、安心して利用いただけます。（無料）
engage採用ガイド編集部は、人材業界で長く活躍している複数のメンバーで構成されています。人材業界で営業や求人広告ライターなどを経験したメンバーが、それぞれの得意領域を担当し、専門的な知識に基づき執筆を行っています。
engage採用ガイド編集部は「採用に悩む経営者・人事担当者の頼れる相談先」としてこれからも日々情報をお届けしていきます。 ※engage採用ガイドはエン・ジャパン株式会社が運営している情報サイトです。
