今話題のパラダイム・シフトって何?~今を生き残る企業になるには~

テレビや新聞などでたびたび見かける「パラダイム・シフト」。しかし、実際にそれが何を意味するのか分からない方も多いのではないでしょうか。今企業が生き残っていくために、「パラダイム・シフト」がキーワードになるといっても過言ではありません。

 

人材をマネジメントする経営者や採用担当者の方にとっても、「誰を選ぶか」「どのような組織をつくりだすか」という点においてパラダイム・シフトは大切になってきます。本記事ではパラダイム・シフトの意味や具体例、企業がパラダイム・シフトに対応していくためのポイントについて解説します。

 

CHECK!

採用でお困りではないですか?

 

無料で求人を掲載したい方は、engage(エンゲージ)に無料登録を。Indeedをはじめ、LINEキャリア、求人ボックス、求人情報 on Facebook 、Googleしごと検索などの求人サービスにも自動で掲載されます各社の掲載条件を満たした場合

 

engage(エンゲージ)の導入社数は、30万社を突破。東証一部上場のエン・ジャパンが手掛けるサービスですので、安心して利用いただけます。(無料)

 

パラダイム・シフトとは

それではまず、大前提として、パラダイム・シフトの意味について詳細に説明します。

「パラダイム」が指す意味

現在、「パラダイム」とは「ある時代に特徴的な思想、価値観」を意味する言葉として使われています。「パラダイム」は、ギリシャ語で「手本・模範」を意味するparadeigmaに由来します。もともとは科学者が、科学的研究の土台となる前提を「パラダイム」と呼び、「科学史において、その時代に主要だった価値観」と意味づけしました。そこから解釈が社会分野に拡大され、「ある時代に特徴的な思想、価値観」と認識されました。

 

そして、「パラダイム・シフト」とは「それまで当たり前だと考えられていた価値観や概念が、大きく変化する」ことを指します。身近なことで言うと、今外出するときはマスクが必須になっていますよね。少し前までは全員がマスクをつけて外に出ることなど考えられませんでした。これも身近なパラダイム・シフトの例になります。

パラダイム・シフトが注目されている背景

では、なぜ近年「パラダイム・シフト」が注目されているのでしょうか。それは昨今、急速な技術革新や新型コロナウイルスの影響により、今まで当たり前だった価値観や概念が大きく変化しているからです。これまでも人類は長い歴史の中で「パラダイム・シフト」を何度も経験しています。

 

例えばガリレオの地動説やダーウィンの進化論など、その時代には常識と考えられていたことが覆り、概念や価値観がすっかり変わっています。しかし現在では、科学技術の目覚ましい発達による生活様式の変化により「パラダイム・シフト」が社会的に注目されるようになりました。

パラダイム・シフトに該当する代表例

では現代において、「パラダイム・シフト」にはどのような代表例があるのかを見ていきましょう。

スマホなどの情報技術の発達

「パラダイム・シフト」の代表例に、スマートデバイスの浸透によるスマホの普及が挙げられます。従来の電話の主な利用目的は、音声通話でした。しかし、2000年代後半に登場したスマホは音声機能に加えて、インターネットへの接続やアプリ使用の利用など、電話としての機能を大きく超えるようになりました。スマホでゲームや動画を楽しんだり、SNSを通じてコミュニケーションしたりすることはもちろん、最近ではお財布として使う人も増えています。今ではスマホなしの生活は考えられませんよね。以前では考えられないほど便利になり、価値観さえも変わってきていると言えるはずです。

インターネットの普及

情報技術の発達の大きな基盤となったのが、インターネットです。これまでは、新聞やTV、そしてラジオなどといったメディアから情報を獲得していました。しかし、インターネットが普及したことで、いつでもどこからでも情報を取得できるようになりました。Googleで調べれば、自分の知りたいことが調べられるようになりました。私たちは非常に多くの情報を手に入れることが可能になったのです。

 

最近では、動画配信サービスやSNSが一気に拡大。もはやインターネットなしの生活は考えられません。こうした変化に伴い、広告やマーケティングの手法も従来とは大きく異なり、インターネットを利用したプロモーションが非常に重要となってきています。これらもパラダイム・シフトの1つです。

ワークスタイルの変化

近年のワークスタイルも「パラダイム・シフト」がしばしば見られます。日本では長年、終身雇用や年功序列をはじめとした、労働量を確保するための人員体制が確保されてきました。しかし、働き方の多様化が進み、労働者の意識も変わってきています。最近では、新型コロナウイルスで普及したリモートワークがパラダイム・シフトの代表例だと言えます。これまでオフィスに通勤して働くという当たり前の価値観が、短期間で大きく変容しました。こうしたワークスタイルにおいてもパラダイム・シフトが起きています。

en-gage.net

シェアサービスの拡大

必要としているものを所有するのではなく、数多くの人間で共有する「シェアサービス」が広まっているのもパラダイム・シフトの一つでしょう。具体例には「Airbnb」のような空き部屋を民泊施設として貸し出すといったマッチングサービスや、クラウド上の音楽を月額課金で無制限に聞けるサブスクリプションサービスなどがあります。

 

以前はマイカー、マイホームという言葉に代表されるように、消費者は所有することがステータスとなっていました。しかし、今ではその価値観は変わってきていて、「所有する」ことから「必要な時だけ利用する」というパラダイム・シフトが起きているのです。

パラダイム・シフトは日本のビジネスシーンでは特に注目されている

日本国内では数年前から、パラダイム・シフトに対する産業構造改造が注目されています。その一方で、海外諸国に比べると、まだまだパラダイム・シフトに対応しきれてはいません。

 

2019年に経済産業省より、「パラダイム・シフトを見据えたイノベーションメカニズムへ-多様化と融合への挑戦-」というレポートが発表されました。本レポートでは、「IT化や国際化、価値観の多様化が進み、価値を生み出す①源泉、②主体、③手法がパラダイム・シフトしている」ことが述べられています。特に世界の潮流としては、価値の源泉がモノからIT・サービスに移行し、状況が一変しています。モノづくりを武器により高品質なものを生み出してきた日本ですが、日本従来の質重視のものづくりにこだわっていると、イノベーションは起きにくく、世界各国に後れを取ってしまいます。

 

では、日本が目指すべき姿とは何でしょうか。上記のレポートでは、「危機感とスピード感が大事」であると書かれています。なぜなら、日本は少子高齢化やデジタル革命の進展などを見据えると、2025年ごろまでが1つのターニングポイントとなるからです。そのため、危機感とスピード感を持ち、パラダイム・シフトに対応していかなければなりません。

参考:経済産業省「パラダイム・シフトを見据えたイノベーションメカニズムへ-多様化と融合への挑戦-

パラダイム・シフトに対応する組織になるには

技術発展が続く現代社会では、今後ますます先行きが見えなくなっていくと予想されます。あらゆるシーンでいくつものパラダイム・シフトが起きてもおかしくはありません。では、そのようなパラダイム・シフトに対応するために、組織としてどのような動きをしていくべきなのでしょうか。

連携を意識する

パラダイム・シフトに対応できる企業になるために、対外的な連携を意識して新たな価値を創造していくべきだと言えます。日本企業は「他人に迷惑をかけない・他社に頼らない」という国民性があり、自国や自社の資源・技術だけで製品をつくろうとする動きが目立ちます。その結果、企業間の知識や技術を取り込んでいく「オープンイノベーション」がなかなか進まず、互いの資源をうまく活用することによる改革や成長が起こせていません。また、グローバル化する中で、日本の企業は国内のマーケットに留まっている傾向があります。イスラエルやスイスといった国土や人口が少ない海外の企業では、外国との交流も通じてイノベーションを図っています。

 

上記の観点から、日本企業は対外的な連携を意識して新たな価値観を創造していくべきです。とはいえ、今すぐに海外企業との連携を行わなければならないということではありません。例えば、今売っている商品のみで売上を考えるのではなく、新しい収益の柱を見つけることもイノベーティブな取り組みの一つでしょう。AppleはiPhoneで大きく売上を伸ばしていますが、全ての製品がヒットしたわけではありません。マーケットにたくさん商品を出す環境をつくれなければ、新しい事業の柱はなかなか生まれません。

社内のナレッジを蓄積する

少子高齢化が深刻化している日本では、労働力を確保するためにも働き方の多様化が求められています。そうした中で活用していくべきなのが、先人たちのノウハウです。事業を発展させてきた経験から得られる知見によって、さらに新たなイノベーションを起こせるのではないでしょうか。データ活用を通じて、新たな価値が生まれていく時代です。したがって、社内にある知見をデータベース化し、事業に限らず社会全体の課題やニーズに対応していくことで、パラダイム・シフト後の世の中にも順応することができます。

リスクを恐れすぎない

バブル崩壊後は、比較的リソースのある企業でも、リスク対策に重点が置かれ、新規ビジネスに向けた動きがあまりされてきませんでした。しかし、今後さらなるパラダイム・シフトが起こる世の中で生き残るためには、積極的な技術革新や新規事業の創出が求められます。失敗を恐れるのではなく、新たな試みや修正・改善を繰り返していくことで、柔軟な組織ができあがります。また、PDCAサイクルやOODAループといったフレームワークを活用したイノベーションを進めることで、パラダイム・シフトにも対応できると考えられます。このように企業は、より革新的な姿勢を意識すべきなのです。

en-gage.net

パラダイム・シフトを見越した取り組み例

では、これまでの内容を踏まえ、パラダイム・シフトに対応できる組織を目指すためには、具体的にどのような取り組みをしていくと良いのでしょうか。事例と共に紹介していきます。

多様な人材の活用

パラダイム・シフトによって生まれる新たな価値観に対応するために必要なことは、柔軟な物事の見方や発想です。そのために企業にとって重要なのは、多様性のある組織。画一的な価値観を持った人を集めた組織のほうが統率しやすかったのは過去の話で、今は様々な発想ができる多様性こそイノベーションの源泉になります。ここで大きく影響するのは、人材です。

 

では、ここでいう多様性とは何を指しているのでしょうか。それは、人の価値観や行動タイプ・問題意識が多様であることを指しています。多様性は目には見えにくいものなので、価値観テストなどで多様性を可視化するとよいでしょう。組織にある既成概念をどんどん刷新していくためにも、積極的に多様な人材を採用・育成していくことが有効だと考えられます。

意識の共有ができる場の設置

パラダイム・シフトに対応していくためには、固定観念に固執しない組織を構築していかなければなりません。ちょっとした新たなひらめきが事業を動かす糸口になるケースもあるため、さまざまな従業員から意見が活発に出る仕組みを整備することが重要です。少なくとも、年次が上の人の意見は通りやすく、新入社員は意見すら言いにくいという組織風土ではイノベーションはおきないでしょう。年齢・経験に限らず、誰もがアイデアを出し、しっかり受け止めてもらえる。こうしたカルチャーを醸成していかなければ、イノベーティブな発想で事業をつくり出すのは困難です。

 

まずは、若手社員と役員とで意見交換会を開くなど、社内で積極的に発言できるような仕組みを整えることから始めましょう。特に若手社員は、固定観念に捉われない客観的な視点での意見を持っているため、気軽にアウトプットできるような環境づくりが理想です。

まとめ

パラダイム・シフトを簡単にまとめると「今まで当たり前だった認識や価値観が大きく革新する」ことです。特に平成時代はIT化が急速に進み、いくつものパラダイム・シフトが起きました。今後もより一層技術革新が進展することを踏まえると、今まで以上にパラダイム・シフトに注目する必要があります。今後企業が生き残っていくためには、パラダイム・シフトを意識した組織の在り方を考えなければならないのです。

 

従来型の年功序列の風土では、硬直的なアイデアしか出てこないでしょう。たとえば、部署内や部署を超えて意見交流をする曜日や時間を設けるなど、まずは社内の多様な意見を取り入れる枠組みをつくってみることが大事。今後の組織体制を整える際には、人それぞれの「価値観・行動・考え方」を可視化した上で組織の枠組みを考えるなど、パラダイム・シフトに対応するために、まずは社内の多様性や流動性を両立させる動きが大切です。

 

CHECK!

採用でお困りではないですか?

 

無料で求人を掲載したい方は、engage(エンゲージ)に無料登録を。Indeedをはじめ、LINEキャリア、求人ボックス、求人情報 on Facebook 、Googleしごと検索などの求人サービスにも自動で掲載されます各社の掲載条件を満たした場合

 

engage(エンゲージ)の導入社数は、30万社を突破。東証一部上場のエン・ジャパンが手掛けるサービスですので、安心して利用いただけます。(無料)