全社員が持っておくべきオーナーシップとは?自律型人材の育て方

急速なIT化や長引くコロナ禍において、これまでの常識が大きく変わりました。先が見えない世の中で、迅速な判断や柔軟な対応ができない組織が生き残っていくことは難しいでしょう。自主性を持たず、言われた仕事を淡々とこなす従業員ばかりでは、組織としての競争力を保つことができません。強い組織づくりには、従業員一人ひとりが当事者意識を持ちながら仕事に向き合い、最大限のパフォーマンスを発揮することが必要不可欠なのです。

 

そこで最近、「オーナーシップ」という言葉が注目を集めています。今回はオーナーシップについて、注目されている背景やオーナーシップを持つことのメリット、そして従業員のオーナーシップを育む具体的な方法まで解説していきます。オーナーシップは企業としての価値を高めるだけでなく、従業員のやりがいや人材の定着にも密接に関係しています。変化に対応できる強い組織づくりに、ぜひお役立てください。

 

CHECK!

採用でお困りではないですか?

 

無料で求人を掲載したい方は、engage(エンゲージ)に無料登録を。Indeedをはじめ、LINEキャリア、求人ボックス、求人情報 on Facebook 、Googleしごと検索などの求人サービスにも自動で掲載されます各社の掲載条件を満たした場合

 

engage(エンゲージ)の導入社数は、35万社を突破。東証一部上場のエン・ジャパンが手掛けるサービスですので、安心して利用いただけます。(無料)

 

オーナーシップとは?

オーナーシップとは、「会社や上司から指示されたからやる」という消極的な仕事の取り組み方ではなく、よりジブンゴトとして仕事に取り組む姿勢やマインドのことを言います。やらされているのではなく、主体的に物事に取り組む姿勢のこと。オーナーシップは一見、リーダーなどに求められるものだと考える方もいるかもしれません。しかし、立場に関係なく求められるものがオーナーシップです。メンバーであってもオーナーシップがある人は自ら課題を設定し、解決するために主体的に動くことができます。逆にリーダーであるにも関わらず、オーナーシップがない人も存在します。

リーダーシップとの違い

オーナーシップと似た言葉に、リーダーシップがあります。リーダーシップは、チームを統率する際に発揮されるマインドであると言われることが多いのですが、個人的にはオーナーシップと同じ意味を持つと考えています。リーダーシップも、プロジェクトリーダーやグループリーダーなどの立場がある人だけが発揮するものでなく、メンバー全員がもつべきものです。仕事をジブンゴト化し、目標を達成させるために、自分でできることを考え、動いていく。オーナーシップもリーダーシップも年次や役職に関係なく、「すべての従業員が習得すべきもの」と言えるでしょう。

オーナーシップが注目される背景

昨今、急速なIT化やグローバル化や先行きが見えないVUCAの時代と言われるように、正解を見つけ出すのが難しくなっています。こうした環境下で、業務の成果を出していかなければいけない難しい時代になっていると言えます。また、労働人口の減少による人手不足が懸念されるなか、従業員それぞれの生産性を向上させることが急務となっているのも関係しています。スピード感や業務効率化がより求められるこの時代で生き残っていくには、能動的に取り組める人材の育成が不可欠。従業員一人ひとりがそれぞれの能力を最大限発揮することが、生産性を高め、企業の競争力を高めることに直結するのです。

リーダーの統率力に頼るだけでは変化に対応できない

また、組織力を保つには、多様性も重要となってきます。新型コロナウイルスという不測の事態により、これまでの常識が大きく覆されました。リモートワークの導入、顧客ニーズの多様化、短期間での市場の変化など、先の読めない状況はこれからも続くでしょう。こういった状況の中では、今までのように「リーダーが指揮をとり、他の社員がそれについていく」という形だけでは対応しきれません。今までの常識が通用しなくなってきているからこそ、リーダーだけが意思決定するのではなく、従業員全員が主体性を持って仕事に向き合い、それぞれがアイデアを出し合う必要性が高まっているのです。

 

そもそも、リーダーのみ統率力を発揮している組織は強くなりづらい部分があります。なぜなら、リーダーが考えたことを超えることができないからです。また、指示されることに慣れてしまうので、自律型人材が育ちにくくなります。さらに答えの分からない今の時代には、一人の統率力に頼るのは限界があるでしょう。決まりきったやり方にとらわれず、多様な価値観をもった従業員同士の意見が活発に飛び交う風土の形成、そして生まれたアイデアをスピード感を持って実現できることこそが、強い組織を形づくるといえるでしょう。

en-gage.net

オーナーシップがある人の特徴

では具体的に、どんな人がオーナーシップを持っていると言えるのでしょうか?実は、オーナーシップをもつ人には共通した特徴があります。ここでは、3つの要素をピックアップし、それぞれについて解説していきます。

仕事をジブンゴト化できている

オーナーシップを持つ人は、ただ上司からの指示を待つのではなく、この仕事を行なうにあたり、自分が何をすべきか、どう動くべきか、自分の役割ややるべきことを考えられる人です。「これは自分の仕事ではない」と線引きをしてしまったり、流れ作業のように仕事に取り組んでしまったりする人は、オーナーシップを持っているとは言えません。

 

よりよい成果を残すために、自らやるべきことを見つけて提案ができることが、オーナーシップを持っている人の特徴です。チームで動く場合も、チームの目標を達成するためにはどうすればよいかまで考えることができる人は、オーナーシップがあると言えるでしょう。

自責思考で、リスクも背負える

日々の仕事やプロジェクトをすすめる上で、疑問点は必ず出てくるもの。こういった状況で、「誰かがわかっていればいいだろう」「他の人がなんとかしてくれる」という態度では、オーナーシップがあるとは言えません。当事者意識というのは、すべてをジブンゴトとして捉えること。「これを行なうのは自分なのだ」と意識し、仕事内容についてすみずみまでしっかりと理解を深めることが重要です。

 

オーナーシップを発揮する上では、リスクも伴います。答えのない中で、仕事を進めるには失敗のリスクも付きまといますし、周囲も巻き込んでいく必要があるので精神的な負担も大きくなります。しかし、それでも自分がやり遂げる、何かあったら自分の責任であるという強い気持ちを持てるかどうかが問われます。

やり方に固執しない

オーナーシップを持つ人は、「目標を達成しよう」という気持ちを強く持っています。もっと具体的に言えば、目的を達成するためであれば手段を選ばないため、さまざまな角度から達成させる方法を考え、解決しようと動ける人のこと。目的思考なので、やり方を1つだと決めつけず、柔軟に考え最適解を選んでいくことができるでしょう。また「自分ですべてやらないといけない」のではなく、全体で達成できれば良いと考えられることがポイントです。

従業員がオーナーシップをもつメリット

従業員がオーナーシップをもつことには、さまざまなメリットがあります。ここでは、オーナーシップをもつことのメリットについて紹介していきます。

組織として強くなり、会社の成長につながる

会社の競争力の源泉は、人材です。つまり、オーナーシップをもつ従業員が増えれば、組織として強くなり、会社としても成長していきます。そのためには、上から指示されたことだけをやるよりも、自ら考え、課題設定を行なうことが重要です。自分で立てた目標に取組むことで課題解決できる範囲が広がるため、物事がよりスピーディーに前に進んでいくでしょう。

 

従業員一人ひとりに考える力がなければ、結局はマネジメント側の指示通りにしか動けず、ある意味「想定したこと」しかアウトプットされません。しかし、自分で問題を見つけ、解決できるようなオーナーシップを持つ社員が増えれば、組織として強くなり、物事を迅速に進めることができます。結果として、会社全体の成長につながるのです。

従業員の仕事へのモチベーションが高くなる

オーナーシップを育むメリットに、従業員の仕事に対するモチベーションアップがあります。オーナーシップのある従業員は当事者意識を持っているため、「これは自分がいなければ成り立たない」と感じながら前向きに仕事を行なえます。自分なりの考えを持ち、工夫しながら達成したことは、従業員にとって成功体験や自信となり、次の仕事に対するモチベーションにもなるでしょう。もしうまくいかなかったとしても、振り返り「次はこうしてみよう」といったポジティブな原動力となります。これこそが従業員のやりがいとなり、いきいきと働くための大きな動機づけとなります。

オーナーシップを育む具体的な方法

オーナーシップを育む具体的な方法

では実際に職場において、従業員のオーナーシップを育むにはどうすればよいのでしょうか。ここでは、具体的な方法を紹介していきます。強い組織づくりの一環として、参考にしていただければ幸いです。

心理的安全性を確保する 

意見やアイデアなどを自由に発言できる環境でなければ、オーナーシップを発揮することは難しいもの。「これを言って大丈夫だろうか」「先輩に合わせておいたほうがいいのかも」といった考えが出てくると、せっかくの主体性や積極性を失わせてしまいかねません。そのため、普段のミーティングから決まった人ばかりが発言するのはなく、誰もが意見を言える雰囲気づくりやカルチャーを醸成することが大切。

 

むしろ会議で発言しない人は、価値を発揮できていないというカルチャーを作る必要があります。上司であっても意見を言える、自分が良いと思ったことを臆さずに提案できる。オーナーシップを育むためには年次や役職にかかわらず、積極的に発言ができ、意見が活発に飛び交う風通しのよい環境をつくることが大事であると言えます。

非定型業務に取り組んでもらい、仕事に裁量を与える

上司が部下を全面的に管理している環境では、判断・やり方を上司に任せてしまい、部下自らが考え、責任を持って仕事に取り組む姿勢を持ちにくいもの。仕事に裁量を与えれば、自ずと自分で考えざるを得ない環境になります。大枠の方向性を決め、そのやり方は自分で考える。こういった環境だと課題解決力が磨かれますし、自分の考えで仕事を進められるので、モチベーションが高まります。

 

また裁量だけではなく、非定型業務を任せることも有効的。非定型業務とは、答えのない、やり方が決まってない業務のこと。定型業務とはマニュアルがあり、その通りにやればだれでもできる業務のことです。やり方が決まっていない仕事であり、かつ裁量があれば、自ずと思考力が鍛えられますし、課題解決に向けた動きが必要になります。従業員が「自分でやり方を考えなければいけない」「自分で進めて成果を出さなければいけない」と実感できる環境が望ましいでしょう。

失敗を責めず、挑戦しやすいカルチャーを作る

従業員のオーナーシップを発揮するには、失敗を恐れず、挑戦できる風土があることが重要です。「失敗が許されない」組織では、オーナーシップを発揮することは従業員にとっては大きなリスク。自分の意見は持たず、指示されたことだけをやろうという考えになりかねません。

 

そもそもオーナーシップを発揮することは、未知の領域に足を踏み入れ、開拓していくこと。もちろん失敗するリスクも背負って進めていくことになります。せっかくリスクをとってオーナーシップを発揮したのに、失敗したら責められるような環境ではオーナーシップを育むのは難しいでしょう。日頃から「失敗しても次に活かせばいい」というカルチャーを醸成することが大事ですし、オーナーシップを発揮している従業員を評価するなど、前向きにチャレンジできるような雰囲気づくりが不可欠です。

目標設定の仕方を変える

上司から与えられた目標にそのまま取り組んでいるようでは、オーナーシップは育みづらいもの。たとえば、会社の目標数字をそのまま個人におろして伝えても、それはジブンゴトになりにくいでしょう。ポイントは、目標を自分で立てること。会社の目標と個人の目標をリンクさせることで、目標がジブンゴト化し、オーナーシップを持って取り組めるようになります。

 

ここが「誰かに与えられたもの」だと、納得感や当事者意識をもちづらくなってしまいます。もちろん会社なので、会社側で求める目標はありますが、組織目標をそのまま個人におろすのではなく、一人ひとりの現状やキャリアなどと個人目標をリンクさせ、従業員が納得できる目標を作ることが重要なポイントです。

en-gage.net

従業員が成長できる環境を用意することが重要

従業員がオーナーシップを持って仕事に取り組めるかどうか。これは従業員の意欲が原因だと思う方も多いかもしれませんが、実際は会社の考え方によるところが大きいと言えるでしょう。「会社の成長の源泉は人材である」という前提に立ち、そもそも従業員一人ひとりを成長させることを考えていなければ、オーナーシップを育む環境を用意するのは難しいです。一人ひとりが主体的かつ自律的に動く組織を作り、従業員を成長させて会社の成長にもつなげるという好循環を描けるかどうかが重要です。

優秀人材は、成長を求めている

終身雇用が崩壊し始め、転職が当たり前になっている今の時代。優秀人材はより良い環境を求め、転職していきます。優秀人材ほど、成長できる環境を求める傾向があるので、より成長できる場へと移るのは自然なこと。属している組織がオーナーシップを発揮しづらい風土であれば、転職し、より主体的に働ける環境を求める人もいるでしょう。強い組織や成長する会社は従業員の成長を考えているため、裁量があり、より仕事を前向きにできるように工夫しています。オーナーシップを育む環境を作ることは、その意味でも重要なのです。

オーナーシップを育むことは社員の定着にも有効

仕事に裁量があり、主体性を発揮できる環境、つまりオーナーシップが発揮できる環境であれば、従業員はより仕事に前向きに取り組めるようになります。結果、仕事に対してやりがいを感じるようになるでしょう。こうした環境をつくることができれば、仕事への充実感を持てず、退職してしまう人を減らすことができます。もちろん、オーナーシップがある環境を整えるだけで、退職者や離職者が減るわけではありません。しかし、従業員エンゲージメントを高める有効な方法にはなり得ます。

人材と向き合う覚悟がある企業が競争力を持つ時代に

企業が人材に向き合うことが不可欠な時代になってきています。転職が当たり前になり、従業員が自分の市場価値を気にするようになっている今の時代では、成長できない環境にとどまることは大きなリスク。「このままじゃまずい…」と思うようになれば、より成長が望める環境へ転職されてしまうでしょう。だからこそ企業は、優秀な人材に活躍し続けてもらうために、オーナーシップを身に着けられる環境を提供し、人材を育てていく必要があります。今後は、人材に向き合い続けられる企業が、優秀な人材を確保し、より成長していきます。逆に人材に向き合うことがなければ、競争力を失いかねません。この記事を、従業員を成長させる環境づくりに役立てていただければ幸いです。

 

CHECK!

採用でお困りではないですか?

 

無料で求人を掲載したい方は、engage(エンゲージ)に無料登録を。Indeedをはじめ、LINEキャリア、求人ボックス、求人情報 on Facebook 、Googleしごと検索などの求人サービスにも自動で掲載されます各社の掲載条件を満たした場合

 

engage(エンゲージ)の導入社数は、35万社を突破。東証一部上場のエン・ジャパンが手掛けるサービスですので、安心して利用いただけます。(無料)