求人に応募がこないのはなぜ?5つの原因と4つの対策を紹介

「求人募集をしても応募が来ない」「どうやったら応募が集まるの?」とお困りの採用担当者の方はいらっしゃいませんか。応募が集まらないので、「求人広告は人が集まらない!」と決めつけてしまうのは、実はまだ早いかもしれません。

 

実はこの悩み、多くの企業が抱えているもの。その多くの方が、正しい応募の集め方を知らないのです。そこで、この記事では求人に応募が来ない5つの原因と4つの対策を紹介。この記事を読んで実行するだけで、応募が集まるようになると思いますので、ぜひ貴社の採用活動にお役立てください。

 

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求人に応募が来ない5つの原因

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「求人募集を出しても応募が来ない」「前は応募が来たのに、今は全く音沙汰がない」など採用活動にお悩みを抱える企業様もいらっしゃるのではないでしょうか。では、なぜ求人に応募が来ないのか、考えたことはありますか。「求人媒体が良くないのだろう」と思うかもしれませんが、効果が出ているところは、効果が出ています。

 

それでは、一体何が原因なのでしょうか。ここでは、正社員・契約社員・アルバイト・パート、あらゆる募集に共通する応募が来ない5つの原因を紹介します。

求人情報が薄く、魅力付けができていない

企業からの求人が増えている中、応募者が企業を選ぶ基準もシビアになってきています。特に応募者が注意して確認をしているのが、求人票の情報の質。「入社したら思っていた仕事内容と違った」「プライベートと両立できる労働条件ではなかった」などといった入社後のリスクを回避するためにも、詳細に情報を確認しているのです。

 

そのため、「知りたい情報が書かれていない」「仕事内容が想像できない」など求人情報が薄い企業は、応募されない傾向にあります。また、根拠が薄いのも応募が来ない原因の1つ。

 

たとえば、「稼げます」と書いてあるのに稼げる理由となる根拠が書いていない、「残業がない」と書いているのに、その理由がなければ、求職者から本当なのか?と思われてしまい、応募には至りません。

求人媒体が募集職種にあっていない

Web、紙を中心に様々な求人サービスがありますが、その特徴や強みは様々です。たとえば、正社員向けの媒体といっても「20代に強い」「主婦や女性に強い」「IT系の職種に強い」など種類があります。また「エンジニアに強い」「製造業に強い」など職種に特化した求人もあります。求人を募集する際には媒体ごとの強みを理解し、募集を集めたい層に強い媒体を選ぶことが必要です。

ホームページがなく、情報提供ができていない

エン・ジャパンが運営する『人事のミカタ』のアンケート結果によると、求職者の76%が、応募前にホームページや採用サイトをチェックしています。求人サイトの求人広告は、あくまで応募するきっかけ。

 

そこから、事業や社風など、会社のことをより深く知るためにホームページを見に行くのが一般的。そのためホームページがないと、応募したい会社かどうか判断するための材料が1つ減ってしまうため、応募されにくくなる可能性があります。

求人の露出が少なく、ちゃんと見られていない

求人情報の露出が少ないと、せっかくの求人情報も求職者に届きません。いくら求人を作りこんだとしても、届かなければ意味がありませんよね。そのため、多くの求職者に情報を届けられるように上位に表示される企画にしたり、そもそも多くの人に見てもらえる仕組みがあるサービスを利用する必要があります。

求人を増やすための4つの対策

応募を集めるためには、何をしたら良いでしょうか。4つの対策をご紹介します。

対策①求人情報を見直そう

まずは、応募者が最も注目する求人情報の見直し方から。ポイントは4つです。それでは詳しく見ていきましょう。

どんなターゲットなのか具体的にイメージする

まずはターゲットの設定から見直しをしていきます。ポイントは、1人の人物がイメージできるまで詳細をつめて考えること。年齢や経験はもちろん、たとえば「どんな会社で働いていて、現状何に不満・不安を感じているのか」「どんなキャリアを描きたいのか」まで考えていきます。そうすることで、「自社の何を訴求したら良いか」逆に「何がネックになるのか」といった訴求につながるようなアイデアが湧いてきます。

 

例:ルート営業職のターゲット
現在営業に従事している25歳。新規営業が多く、1日数十件新規電話をかけている状態。この営業スタイルに疲弊するように。もっと同じお客さまと深くお付き合いをしていく営業に魅力を感じるようになり、転職を決意。ルート営業などを探している。そのため、ルート営業でも、どのくらいお客さまと深い付き合いができるかを重視している。

 

このくらいターゲットが描けていると、何を伝えれば、魅力に感じてもらえるのかイメージできるようになります。 

求人情報がイメージできるように具体的に書く

求人情報が不足していると、そもそも応募の検討にあがらなかったり、応募する際の決定打に欠けてしまうことに繋がりかねません。そのため、具体的に求人情報を記載することはとても大切です。

 

たとえば仕事内容。「いつ」「どこで」「だれが」「なにを」「なぜ」「どのように」行うのか。5W1Hを意識して詳細に記載をしていくことによって、入社後の仕事のイメージを持ってもらうことができます。また業務量などを数字で表すことで、より具体性を高めることも。求職者目線に立ちながら、出来るだけ具体的に求人情報は記載していきましょう。

 

稼げる!
→1件受注すると5万円のインセンティブ支給。社内の平均受注数は月4件。月給とは別に20万円が支給されるのが平均的!

 

残業ナシ!
→定時の18時を過ぎると、強制的にPCがシャットダウン。だから残業は1分もありません。

応募資格のハードルを下げ、安心させる

せっかく募集をかけるなら、良い人材に来てもらいたいと思うのは当然のことですよね。しかし、アレもコレも…と条件を詰め込みすぎて、スーパーマンのような人材を求めてしまうケースも。その結果、応募ハードルが上がり、結果として応募が少なくなってしまいます。

 

まず認識すべきなのは、求職者は臆病であるということ。「自分の能力で活躍できるだろうか」と不安を抱えて転職活動している人がほとんどなので、1つでも条件が当てはまらないと応募を諦めてしまう傾向にあります。

 

優秀人材も同じです。そこで重要になるのが、適切に応募資格のハードルを下げること。求人情報上では、「業務を進めていく上で必須のスキル」のみを記載。できるだけシンプルにすることで、応募の心理的ハードルを取り除くことができます。

写真を載せて会社の雰囲気を伝える

文章以上にたくさんの情報を早く伝えられるのが写真です。実際多くの求職者が、社風や一緒に働く社員の雰囲気を知るために、写真を確認しています。プロのカメラマンが撮影したようなキレイな写真でなくて構いません。

 

大切なのは「自社らしさ」が伝わること。スマートフォンで撮影した写真でも、社員同士の仲の良さやアットホームな社風などが伝われば全く問題はありません。自社の雰囲気や求人情報のコンセプトに合った写真を掲載することが、応募促進につながります。

対策②求人媒体を見直す

数ある求人媒体の中でどれに求人情報を掲載するかも、応募を大きく左右する要素です。今回は、主要3種類の媒体について紹介します。

求人広告

『エン転職』などの求人サイトのように、決まった期間で求人情報を掲載する方法が求人広告型です。企業が支払うのは、掲載期間にあわせた求人掲載費。何名採用して広告掲載料しか費用はかからないので、うまく応募を集めることができ、採用できれば、コストパフォーマンスが高いです。一方、応募を集めることが難しい職種では、成果がでなくても掲載費用を支払わなくてはいけません。

成果報酬型の求人媒体

専門職など特定のスキル・能力を持った人を少数採用したい際に利用されるのが、成功報酬型の求人媒体。どれだけ求人広告を掲載しても費用がかからないため、採用が難しい職種の募集にも向いています。

 

費用を支払うのは、採用が決定したタイミング。成約時は年収の3分の1ほどを支払うのが一般的なので、募集職種によって求人広告の費用の倍以上になることもあります。

求人検索エンジン

CMの露出度が増えているIndeedなどを代表とするサービスです。自分が求める条件を検索エンジンに入力して検索するのが求人検索エンジンです。たとえば、「希望職種」と「希望勤務地」を入力すれば、関連する求人が一覧で表示されるという仕組み。

 

Googleなどで調べ物をする時のように、仕事探しができるのが特徴です。また、求人サイトや自社のホームページの求人情報など、あらゆる求人情報が載っています。自分が入力した条件とマッチした情報が表示されることから、近年多くの利用者を獲得。

 

対策③採用サイトをつくろう

前述したように、求職者の7割が、求人情報とは別にホームページや採用サイトを見て応募を決めています。中でも採用サイトは、求人情報に載せきれなかった自社の魅力や仕事の面白さ、社風などを伝える「採用に特化したホームページ」であることから、求職者からの注目も高いです。

 

採用サイトを活用することで、自社の更なる魅力付けを行うと共に、求職者の自社への理解を深めることもできます。

 

 

対策④求人の露出を多くしよう

せっかく充実した求人情報を作っても、求職者の目にふれなくては意味がありません。露出を高めるには、自社のSNSで定期的に情報を発信したり、複数の求人サイトに求人情報を掲載するなどの工夫が大切。露出を高めればその分求職者の目に触れる機会も多くなるため、自然と応募も集まりやすくなります。

まず何からはじめるべき?

応募を集めるためには、まず何から取り組めばいいでしょうか?

engageを使う

応募を集めるために大切な「露出を高める」「採用サイトを作る」「詳細に求人情報を記載する」といったことを、1つのサービスで完結することが出来ます。それが国内No.1の採用支援ツールengage(エンゲージ)。無料でオリジナルの採用サイトが作れる他、求人掲載も無期限・無制限で0円で行えます。

 

さらに、IndeedやLINEキャリアといった外部サービスにも無料で広告が掲載可能。現在では大手企業を含め全国で24万社以上が活用をしています。

なんでengage(エンゲージ)がおすすめなの?


応募を集める上でなぜエンゲージがオススメなのか。ポイントを3点ご紹介します。

採用サイトを無料で作れる

仕事を探す時、求職者がチェックする3大情報源は、企業サイト、求人情報、口コミサイトです。中でも実に76%の方が見るのが採用サイト。そんな採用サイトが無料で簡単に作れるのがエンゲージ。

 

レイアウトや文章・写真も自社オリジナルのもので制作が可能なため、「自社らしさ」がでる採用サイトの制作が可能です。求人情報では伝えきれない自社の魅力を採用サイトで発信し、求職者への魅力付けと企業理解の促進を図りましょう。

 

下記のようなサイトを無料で作成できます。

engage採用サイト例

求人を無料で掲載できる

求人広告の掲載にあたって費用は一切かかりません。いくつ求人を出しても0円。さらに掲載期間も定めはないため、無期限で何職種でも求人の掲載が可能です。そのため「経験者もほしいけど、未経験でも大丈夫」といったようにターゲットを絞り切れない場合でも大丈夫。

 

複数求人を掲載することで。訴求力を下げずに幅広く応募を集めることができます。もちろん掲載期間にも制限はないので、「専門職を集めたい」「時間をかけてでも良い人を採用したい」といった際にも便利です。

様々な求人に掲載される

エンゲージに求人を掲載するだけで、Indeed、LINEキャリア、Google しごと検索、Yahoo!しごと検索、求人ボックスといった5つの外部サービスに求人が掲載されます。エンゲージを使えば、応募を集める上で必要不可欠な露出の確保ができます。

engageの連携サービス

 

いくつも求人サービスを利用すると費用や時間もかかりますが、エンゲージであれば1つ求人を作れば完了。手間なく露出を高めることができるのです。