企業間における人材獲得競争が激化している昨今、企業はさまざまなアプローチを用いて採用成功に向けた取り組みを進めています。その一つとして注目を集めているのが、「インターンシップ」。近年では、コロナ禍の影響により、対面からオンラインへと移行する新たな手法に着手している企業も少なくはありません。
そこで、この記事ではインターンシップ制度について詳しく解説。具体的な種類・形式や企業が得られるメリットはもちろんのこと、人材獲得につながるポイントなどについて詳しく説明します。今後インターンシップの導入や見直しを検討するにあたり、「企業にとってどんなメリットがあるのか？」「具体的な方法や実施期間は？」「どうすれば採用につなげられるのか？」といったことについて知りたい皆様にとって、この記事が参考になりましたら幸いです。
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- 企業が実施するインターンシップとは？
- 企業におけるインターンシップの実施状況
- インターンシップが注目される理由
- インターンシップの種類
- インターンシップの形式
- インターンシップの対象者は？
- 企業がインターンシップを行なうメリット
- 企業がインターンシップを行なうデメリット
- インターンシップを導入するにあたっての注意点
- インターンシップでは報酬や給与を支払わなければいけない？
- 学生に満足してもらえるインターンシップのポイント
- インターンシップの企業例｜エン・ジャパン株式会社
- インターンシップを上手く活用し、採用成功につなげる
- まとめ
企業が実施するインターンシップとは？
インターンシップとは、就職希望の学生を中心とする求職者が、自らの興味・関心がある分野の企業や団体などで職業体験をする制度のこと。求職者にとっては、業務の内容や会社の雰囲気などを肌で感じながら、「働く」とはどういうことなのかをリアルに体感しながら学ぶことを目的としています。一方で企業側としては、人材の獲得を目指す他、職場の雰囲気などを体感してもらうことにより、入社後のミスマッチを防ぐ目的もあるでしょう。
また、インターンシップには、「報酬あり」と「報酬なし」のものがあります。報酬ありのケースとしては、実際の業務に就いて仕事をするような場合です。多くの場合、時給・日給・成功報酬のいずれかで支払われます。報酬なしのケースとしては、あくまで座学の研修や職場体験の一環として業務に携わるような場合です。
「インターンシップ」と「アルバイト」の違い
賃金を得て働くという意味では、アルバイトにも似ていますが、目的や意味合いとしては大きく異ります。アルバイトは、求職者にとって収入を得ることを主な目的としているのに対し、インターンシップは業務理解や職場の雰囲気適正を見定めることを主な目的としており、収入は最優先されません。
企業側にとっても、労働力というよりは、企業理解や将来への投資といった捉え方が一般的でしょう。つまり、アルバイトが学業などと切り離した「労働」であるのに対し、インターンシップはあくまで「就職活動」や「学業」の一環として行われるものであると言えます。
企業におけるインターンシップの実施状況
エン・ジャパン株式会社が実施したアンケートによると、2025年に卒業予定の大学生または大学院生を採用する予定の企業の43％がサマーインターンを実施すると回答。実施状況は従業員数によって異なり、300名以下の企業は29％が、301名～1000名以下の企業は56％が、1001名以上の企業は57％が実施すると回答しています。
参考：エン・ジャパン株式会社 新卒採用担当に聞いた「25卒 サマーインターン」実態調査
インターンシップが注目される理由
近年、インターンシップを実施する企業が増えつつありますが、その背景にはどのようなものがあるのでしょうか？ここでは、インターンシップが注目されている理由について詳しく説明していきます。
人材獲得競争が激化しているため
インターンシップを実施する企業が増えている主な理由としては、昨今の「人材獲得の競争激化による新卒採用の早期化」があると言えます。本来採用活動は、学業に影響を及ぼさない範囲で行なわれるべきであり、特定期間内において実施されるのが通常です。
しかしながら、少子高齢化の影響で労働力の確保が難しくなり、企業における人材獲得競争が激化。それに伴い、早い段階で学生にアプローチして採用活動を始める企業が続出しています。そうした流れの一環として、インターンシップという制度を活用し、早い段階で人材を獲得しておく企業が増えていると考えられます。
入社後のミスマッチを防ぐため
入社後のミスマッチを防ぐというのも、インターンシップが注目されている理由の一つと言えるでしょう。採用シーンではこれまで、コストをかけて人材を獲得しても早期退職してしまう社員が一定数いることに課題を感じていました。その理由は、入社後に「イメージと違った」「雰囲気が合わない」といったミスマッチが生じること。これらのギャップは、実際に働いてみないと伝えることができません。こうしたミスマッチを防ぐために、入社前に実際に働き、職場の雰囲気を体感できるインターンシップを取り入れる企業が増えているのです。
インターンシップの種類
インターンシップを行なうにあたっては、目的やプログラムの内容によってさまざまな種類があります。ここでは、インターンシップの種類について紹介していきます。
1dayインターンシップ（1日のみ）
1dayインターンシップは、1日で完結するインターンシップのこと。実際の業務に就いて仕事をするというよりは、座学を通じて企業理解を深めるようなプログラムを行なうのが一般的です。具体的には、企業説明やディスカッション・ワークショップなどの簡単なグループ活動を行う場合が多いです。
短期インターンシップ（1週間～1ヶ月程度）
短期インターンシップは、1週間〜1ヶ月程度のまとまった期間を通じて行なわれます。座学を通じて企業理解を深めるとともに、実際に働く職場の見学や簡単な業務を体験するプログラムを行なうことがあります。1dayインターンシップでは話を聞くことが多かったことに対して、短期インターンシップでは実際に社員として仕事に従事し、業務内容をより深く理解してもらうことができます。
長期インターンシップ（1ヶ月以上～数ヶ月程度）
長期インターンシップは、短期インターンシップ以上にまとまった期間を通じて行ないます。求職者は、一定期間にわたって正社員と同様に通勤し、入社後に働く環境と限りなく近い形で就労します。企業としては、実際に就職した際の働き方を疑似体験することにより、働くことに対してより具体的なイメージを持たせる目的があります。
インターンシップの形式
インターンシップには、実践する期間に応じて種類があることを説明しましたが、実践するプログラムの内容についてもいくつかの形式があります。ここでは、インターンシップにおけるさまざまな形式について、それぞれ説明していきます。
講義・セミナー型インターンシップ
「講義・セミナー型インターンシップ」とは、主に企業概要や業界の動向、事業内容などについて、セミナー方式で講義を行なうインターンシップのこと。就活の準備として業界の知見を深めたり、視野を広げたりしたい求職者を主な対象としています。座学中心のプログラムとなるため、1dayインターンシップや中長期インターンシップの初日などに行なうのが一般的です。
職場体験型インターンシップ
「職場体験型インターンシップ」は、実際に社員が働いている様子を見学したり、簡単な業務を体験したりするインターンシップのこと。一定の興味がある企業や業界について、より深く理解したい求職者を主な対象として行なうことが多いです。座学では得られない”実際の職場の雰囲気”を体験してもらうプログラムのため、短期インターンシップとして行なうのが一般的です。
実践型インターンシップ
「実践型インターンシップ」は、職場体験型以上に、通常業務に直結する業務を体験するより実践に近いインターンシップのこと。仕事の範囲や出勤日などにある程度制限はあるものの、一般社員と同様に企業へ通勤して実務に従事するプログラムのため、数ヶ月にわたる長期インターンシップとして行われるのが一般的です。明確に入社を希望している他、就きたい職種が決まっている求職者を主な対象としており、適性を認めれば採用に直結するケースもあります。
インターンシップの対象者は？
インターンシップは、主に就職を希望する学生を対象に行われますが、学生でなければ受け入れることができないというルールは決してありません。転職を検討している就業中の社会人であっても、企業はインターンシップを通じて受け入れることが可能です。ここでは、学生・社会人それぞれにおける受け入れ方のポイントなどについて紹介します。
学生
学生向けのインターンシップについては、学業の妨げにならないよう夏休みや冬休みなどのまとまった休暇中に実践するのが一般的です。主に大学生を対象としていますが、学年について特に規定はありません。大学1年生〜卒業年度まで、全学年を対象範囲としている企業がほとんどです。また形式については、1dayインターンシップから長期インターンシップまで適用可能ですが、長期化するほど学業との両立に負担がかかるため、勤務日や労働時間の調整に配慮すると良いでしょう。
社会人
社会人向けのインターンシップとしては、1dayインターンシップを土日や就業後の時間帯に開催したり、仕事と両立できる日程でプログラムを組んだりすると良いでしょう。そうすることにより、幅広い社会人の参加を可能にするだけでなく、より自社の求めている人材の発掘や採用成功につなげることが期待できます。
企業がインターンシップを行なうメリット
インターンシップは、主に学生にとってメリットが大きい制度のように思われがちですが、実施する企業側にとって大きく4つのメリットがあります。以下にて、それぞれのメリットについて詳しく見ていきましょう。
就労意欲が高く、より自社に適した人材を発掘できる
インターンシップは、意欲的に就職活動に取り組んでいる求職者が参加する傾向にあります。そのため、働くことに対して前向きな人材を集めることができるというのは、企業にとって大きなメリットになります。
また、実践的なプログラムを通じて求職者と触れ合うことにより、書類選考ではつかみにくい個性や能力などを把握することが可能。実践の場においても活躍できるような人材を発掘して見極めるという意味でも、意義のある取り組みと言えるでしょう。
自社の認知度を上げ、魅力を広く伝えることができる
素晴らしい魅力を持っている企業だとしても、それが求職者に伝わらなければ採用活動は前に進みません。そこでインターンシップでは、企業が経営方針や会社としての考え方など「企業そのものの魅力」を広く発信できます。参加した学生に自社のことを深く知ってもらうことで自社の存在を広くアピールすることはもちろん、イメージアップも図ることが可能です。
入社後のミスマッチを防ぎ、離職率を抑えられる
インターンシップが注目されている理由にもなっている通り、入社後のミスマッチを防いで離職率を抑えられるというのは、やはり大きなメリットと言えます。入社後の離職、特に入社から3年以内の早期離職は多くの企業が抱えている課題の一つ。時間をかけて採用活動を行なったにも関わらず、早期離職が続いてしまっては、採用活動が成功したとは言えません。
早期離職の主な原因としては「仕事内容がイメージと違った」「雰囲気が合わない」などといった入社後のミスマッチが挙げられます。そうしたミスマッチを回避するためにも、実際の職場の雰囲気や仕事を体感できるインターンシップ制度は非常に有効なのです。先にお互いのギャップを埋めた上で採用した人材は定着しやすく、離職率を下げる効果が期待できます。
新鮮な視点・意見に触れられる
実際の業務に学生など外部の求職者を参加させることにより、新鮮な意見や視点を得ることができるのも、メリットの一つと言えるでしょう。特に、若者向けのサービスを提供している企業などにおいては、学生インターンを通じてよりターゲット層に近い意見を聞くことができ、新商品の開発に反映したり新たなサービスの企画立案につなげたりすることもできるので、企業としてはプラスが大きいのではないでしょうか。
企業がインターンシップを行なうデメリット
インターンシップの導入にあたっては、企業にとってさまざまなメリットがある一方、以下のようなデメリットもあります。それぞれについて詳しく説明していきましょう。
各種コストがかかる
インターンシップの実施にあたり、企業はより多くの参加者を募るため、事前に広く広報活動を行なう必要があります。自社サイトでの募集はもちろん、各種就職・転職媒体への掲載や、大学などへの宣伝・告知などもしなければなりません。
また、参加者の満足度を高めて採用成功につなげるために、コンテンツの充実を図る準備も併せて行う必要があります。加えて、求職者を受け入れた際に使うパソコンの手配やテキストなどの準備、遠方からの参加者に支給する交通費・宿泊費の手配など、さまざまなコストがかかるのはデメリットと言えるかもしれません。
受け入れ環境の整備が必要
実践型インターンシップの実施については、どの部署で何人の学生を受け入れるかなどをあらかじめ決めておかなければなりません。さらに、人数分のデスクの用意や与える業務の詳細などを事前に準備しておくだけでなく、指導係として社員の誰かを立てる必要もあるでしょう。実施期間が限定されているため、実施してから段取りを決めるのでは間に合いません。事前に環境を整えておくよう、時間をかけて準備する必要があります。
インターンシップを導入するにあたっての注意点
インターンシップの導入には、企業にとってさまざまなメリットがある一方、以下の点に気をつけなければいけません。
- 目的を明確にすること
- 社内の理解を得ること
- 情報漏洩には十分な注意を払うこと
- 事前に報酬を決めておくこと
ここでは、上記の注意点について、それぞれ掘り下げて説明します。今後導入を検討している企業はもちろん、既に導入している企業の人事担当者においても、ぜひ参考にしてください。
目的を明確にすること
先にも述べたように、インターンシップにはさまざまな種類・形式があり、実施方法や期間が異なります。加えて「事業内容を知ってもらうため」「実践的な業務理解を深めるため」「入社後のミスマッチを減らすため」など、それぞれ目的も異なります。
だからこそ企業は、インターンシップを実践する前に、そもそもの目的を明確にしておくことが大事。その上でどのようなプログラムを実践するのが適切なのかをしっかりと検討していきましょう。
社内の理解を得ること
インターンシップの実施にあたっては、通常、人事部などが取り組みを進めていくことが多いのではないでしょうか。しかし、実際のインターンを受け入れるのは、現場組織となるのがほとんどです。そのため、受け入れ先や指導係の選出については、社内各部署の協力が欠かせません。通常業務と並行し、時間をやり繰りしながらプログラムを進めていくため、少なからず現場に負担をかけてしまいます。
だからこそ、インターンシップを実施する意義や目的、得られるメリットなどについて、受け入れ先の部署や従業員に十分な理解を得ることが重要です。
情報漏洩には十分な注意を払うこと
学生とはいえ、社外の人間が業務の一部に携わるということは、機密情報の漏洩リスクが高まることを意味します。そのため、社内システムにアクセスできる環境で実践的な業務を担う場合は、より注意が必要です。
インターンに対してアクセス制限を設けるのはもちろん、受け入れ前にいかなる企業情報も外部に持ち出さないよう誓約書などを交わすのも一つの手です。最悪の場合も想定し、損害賠償請求を含めた各種対応をあらかじめ決めておくと良いでしょう。
事前に報酬を決めておくこと
インターンシップには、報酬ありのケースと報酬なしのケースがありますが、いずれのケースで実施するかについて事前に伝えておく必要があります。
また、報酬ありの場合、時給・日給・成功報酬などどの形式でいくら支払うのかなどについて社内で事前に決めておかなければなりません。なお、年単位の長期インターンシップについては、学生でも労働者としてみなされます。その場合、労働基準法が適用されるため、最低賃金を下回る報酬はNGです。
インターンシップでは報酬や給与を支払わなければいけない？
先ほどの章では、インターンシップを導入するにあたっての注意点のひとつとして、「事前に報酬を決めておくこと」を挙げました。では、報酬や給与を支払う必要の有無はどのように判断すればいいのでしょうか。ここで詳しく見ていきましょう。
ポイントは「雇用関係」が成立しているか否か
インターンシップを実施する企業とインターンシップに参加する学生との間に「雇用関係」が成立していれば、企業は学生に報酬や給与を支払わなければいけません。
雇用関係は、当事者の一方がもう一方の相手に対して労働に従事することを約束し、もう一方の相手が労働に対して報酬を支払うことを約束することで成立します（＝雇用契約の締結）。雇用関係が成立した場合、労働に従事する人は「労働者」となります。
ただ、雇用契約が締結されていなくても、学生が労働者にあたる場合は、雇用関係が成立しているとみなされる場合があります。労働者にあたるかどうかは「企業が学生に対して指揮命令を行なっているか」「学生の業務によって企業が利益を得ているか」などによって判断されます。
インターンシップに参加する学生が労働者にあたるかどうかを明確に判断することは難しいとされています。そのため、インターンシップの内容などをもとに、社会保険労務士などの専門家に相談することをおすすめします。
学生に満足してもらえるインターンシップのポイント
下記は、エン・ジャパン株式会社が2025年に卒業予定の大学生または大学院生を対象に実施した、サマーインターンに関するアンケート結果です。「満足度の高かったサマーインターンの特徴を教えてください」という質問に対し、1位は「社員と交流する機会が多い」（52.5％）、2位は「丁寧なフィードバックがもらえる」（43.9％）、3位は「実践的な業務を経験できる」（33.1％）でした。
参考：エン・ジャパン株式会社 25卒学生640人に聞いた「25卒 早期選考／インターン」の実態調査
上記の結果から、学生に満足してもらえるインターンシップを実施するには、次の3つのポイントを押さえることが有効だと考えられます。
- 社員の雰囲気や社風を感じてもらう
- 丁寧なフィードバックを心がける
- 実践的な業務を任せる
社員の雰囲気や社風を感じてもらう
仕事において、一緒に働く人の存在はとても大きなもの。たとえば、魅力的な社員がいることで「この企業に入社したい」と思う学生も多いでしょう。
そのため、インターンシップでは学生たちだけで課題を行なってもらうのではなく、社員への相談や質問の時間を設ける、若手社員とのランチ会を開催するというように、社員の雰囲気や社風を感じてもらうことをおすすめします。
丁寧なフィードバックを心がける
たとえば、学生に課題を行なってもらうだけというインターンシップを実施することはおすすめしません。課題を行なってもらったあとは、課題の成果についての評価を理由とともに発表する、課題を行なう中で良かった発言や行動を伝えるといったことを心がけましょう。
そうすることで学生は、「人のことをしっかりと考えてくれる会社だ」「インターンシップを通じて自分の長所や短所を把握できた」といった感想を持ってくれるでしょう。また、丁寧なフィードバックを行なうことは、「この会社に入社すれば、ちゃんと育ててもらえる」といった印象を持ってもらうことにもつながっていきます。
実践的な業務を任せる
インターンシップにおいては、実際に携わる業務の内容も、学生の満足度を左右します。たとえば、書類のコピーやファイリングといったルーチン業務などは「スキルや知識が身についている」という実感を持ちにくいため、学生に任せないほうがいいでしょう。
インターンシップでは下記のような実践的な業務を任せるほうが、学生の満足度は向上しやすいです。
- プロジェクトの一部を任せ、スケジュール管理やプロジェクトマネジメントなどのスキルを身につけてもらう。
- 自社のビジネス課題の解決につなげるためのデータの収集や分析、結果の報告などを任せる。
- 市場の調査や分析などを通じた新商品開発やマーケティング戦略の企画・立案を経験してもらう。
インターンシップの企業例｜エン・ジャパン株式会社
他の企業が具体的に実施しているインターンシップを知りたい方も多いのではないでしょうか。ここでは、エン・ジャパン株式会社が実施したインターンシップを紹介します。
エン・ジャパンが実施したインターンシップの内容は、特定の企業における採用活動の支援内容を、学生たちが2日間にわたって企画するというもの。学生たちが複数人のグループに分かれ、その企業の状況や課題、その企業が採用すべき人材、求人広告でアピールする内容などを考えていきました。
また、各グループには現役の社員がサポーターとして1名つき、必要に応じて、学生たちが考えた支援内容に対してフィードバック。学生たちは支援内容をブラッシュアップしていき、最終日の2日目にプレゼンテーションしました。
インターンシップを上手く活用し、採用成功につなげる
インターンシップを通じて実際に働いてもらうことにより、求人や説明会だけでは伝わらない会社の魅力やカルチャーなどを、求職者に理解してもらうことができます。また、インターンシップに参加する求職者は、そもそも就職活動に意欲的な傾向があります。
そうした層に向けて、早期に自社の魅力を知ってもらうことが可能です。「仕事を手伝ってもらう」といった意識ではなく、「社員のように育成していく」といった視点で接することにより、求職者自身も成長を実感でき、働く意欲が出てくるはず。だからこそインターンシップを上手に活用し、採用成功につなげましょう。
まとめ
インターンシップは企業にとって、自社の魅力を広くアピールできるだけでなく、求職者の実践的な能力を見極めながら採用に活かすことができる制度です。また求職者にとっても、希望する業界や職種を実際に体験することで、自分に合っているかどうかをあらかじめ見定めることができ、就職活動の一環として非常に有意義な取り組みだといえるでしょう。今後の人材獲得競争の激化を見据えて、早期に人材確保に向けて働きかけることが大事。企業と求職者の双方にとってメリットがある取り組みであるからこそ、インターンシップ制度の導入の検討・見直しをしてはいかがでしょうか。
採用でお困りではないですか？
無料で求人を掲載したい方は、engage（エンゲージ）に無料登録を。Indeedをはじめ、求人ボックス、Googleしごと検索などの求人サービスにも自動で掲載されます（各社の掲載条件を満たした場合）。
engage（エンゲージ）の導入社数は、40万社を突破。東証プライム上場のエン・ジャパンが手掛けるサービスですので、安心して利用いただけます。（無料）
engage採用ガイド編集部は、人材業界で長く活躍している複数のメンバーで構成されています。人材業界で営業や求人広告ライターなどを経験したメンバーが、それぞれの得意領域を担当し、専門的な知識に基づき執筆を行っています。
engage採用ガイド編集部は「採用に悩む経営者・人事担当者の頼れる相談先」としてこれからも日々情報をお届けしていきます。 ※engage採用ガイドはエン・ジャパン株式会社が運営している情報サイトです。
