求人広告や採用サイトなどを通じて、多くの求職者が必ず目にする求人。そのため、多くの求人情報の中から自社求人を見つけてもらうだけでなく、求めるターゲット人材にリーチして実際に応募してもらえなければ、採用を成功させることはできません。しかし、実際に求人を作成する際にどんな情報が求職者に響くのか、そもそも何を伝えたらいいのかがよくわからないといった課題に直面している方もいらっしゃるのではないでしょうか。そこで本記事では、求職者が思わず応募したくなる求人の書き方について解説。応募がたいポイントなどについて詳しくご紹介します。
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- 応募したくなる求人は『分かりやすさ』がカギ
- 求人票に記載が必要な項目
- 応募数を最大化させる6つのポイント
- 求人で応募が集まらない主な原因
- 採用支援ツール『engage』で求人の質を高めていきましょう
- 応募者の目線に立った求人で、採用の成功につなげよう
応募したくなる求人は『分かりやすさ』がカギ
採用活動を行う際、ほとんどの企業が求人票や求人広告、採用サイトなどを作成するのではないでしょうか。人事担当者の中には、「そもそも応募数が集まらない」「求める人材からの応募がない」などといった悩みを抱えている人も少なくないはず。同じような職種や仕事内容、条件で募集をかけても、応募が集まる企業となかなか応募が集まらない企業があります。
求職者は、求人を通じて「どのような仕事をするのか」「労働条件は希望に合っているか」などを確認します。また、「その会社がどんな人物を求めているのか」「会社としての理念や強みは何か」「自分の性格や価値観と社風が合っているか」なども深く読み解きながら応募を判断していくのです。そのため、上記の内容を中心に求人を見てイメージしやすいよう記載することが重要。わかりやすさや伝わりやすさを意識することで、応募したくなる求人を作成することができます。
求人票に記載が必要な項目
求人票の効果的な伝え方を実現するためにも、まずはどんな情報が最低限必要なのかを理解しておきましょう。求人票に記載する項目は、職業安定法によって以下のように定められています。ハローワークや自社の採用サイト、あるいは求人広告の掲載など、採用活動を行なう際は、以下の労働条件を明記しなければなりません。
＜明記が必要な項目＞
- 業務内容
- 契約期間
- 試用期間
- 就業場所
- 就業時間
- 休憩時間
- 休日
- 時間外労働
- 賃金
- 加入保険
- 募集者の氏名または名称
- （派遣労働者として雇用する場合の雇用形態）
また、労働条件を明記するにあたって、以下の内容も遵守しなければなりません。
＜職業安定法に基づく指針の主な内容＞
- 明示する労働条件は、虚偽または誇大な内容であってはならない。労働条件を明示するにあたっては、職業安定法に基づく指針などを遵守することが必要。
- 明示する労働条件が変更される可能性がある場合はその旨を明示し、実際に変更された場合は速やかに知らせるよう、配慮が必要。 など
求人の分かりやすさや働くイメージができることはもちろん大事ですが、職業安定法に基づく方針を踏まえた上で求人票を作成しましょう。
参考：厚生労働省「労働者を募集する企業の皆様へ」
応募数を最大化させる6つのポイント
求人作成には『分かりやすさ』が大事だと先述しましたが、実際に求職者が応募したくなる求人を作成するにはどうすればいいのでしょうか。本章では、効果的な求人を作成するポイントを6つ挙げ、それぞれについて詳しく説明していきます。
1．求める人材像を明確に提示する
ターゲットとなる人材にリーチするためにも、採用したい人材像はできるだけ明確かつ具体的に提示したほうが良いでしょう。たとえば、IT人材の採用で単に『経験がある人』と書くよりも、「システムを開発したことがある」「プロジェクトリーダーの経験がある」などと明記した方が、より具体的にイメージすることができます。
あるいは、使用するプログラミング言語の種類などを詳しく明記することによって、採用したい人材に近い求職者を募ることが可能になります。また、業務内容や職場環境に合わせて、『コミュニケーションが得意』『コツコツ作業に取り組むのが好き』など、欲しい人材の人柄にも触れることでミスマッチを防ぐことができます。
2．仕事内容について具体的に明記する
求職者に『この仕事にチャレンジしたい！』と思ってもらうためには、仕事内容について具体的に明記することも大切。営業を募集する求人を例にとってみましょう。顧客は法人か個人か、どのような商材を扱うのか、どんな業界・企業規模の顧客を相手にするのか、付き合いの長さはどうかまで詳しく表記することで、求職者は入社後のイメージがしやすくなります。その他ノルマやインセンティブの有無など、ターゲットとする人材が興味を持ちそうな情報もあわせて記載することで、より一層応募を集めることが期待できます。
3．自社独自の魅力やメリットを伝える
仕事内容や労働条件に大きく差がない企業が複数ある場合、求職者はどこで応募を判断しているでしょうか。それは、『その会社ならではの魅力』や『入社のメリット』です。そのため、求人を通じて自社の魅力やメリットをしっかりと伝え、他社との差別化を図ることが大事です。休日休暇や福利厚生面の充実はもちろん、『裁量を持って活躍できる』『在宅ワークが可能』なども魅力としてアピールすることができます。
また、『男性の育児休暇取得推奨』『バースデー休暇あり』といった独自の取り組みも良いでしょう。何を持って魅力・メリットとするかは求職者によってさまざま。この場合、自社の求める人物像がどのような特徴を魅力に感じるかを逆算しながら考えていくとイメージしやすいかもしれません。
4．入社後のイメージがしやすい情報を加える
求人を通じて、『その会社で働くイメージが持てるかどうか』が非常に重要になってきます。これができているかできていないかで、入社後の定着率も変わってくるといえるでしょう。どんなにやりがいのある仕事内容でも社風や働き方が希望と合わなければ、求職者は応募するまでに至りません。
ですから、職場の雰囲気や1日のスケジュール、一緒に働くスタッフの人柄など、できるだけ入社後のイメージがつきやすい情報を加えると良いでしょう。そうすることで、「この会社なら、自分も長く活躍できそう」「明るい雰囲気の中で、自分も働きたい！」など、ポジティブな印象を与えることができ、応募のハードルを下げられます。オフィスの様子が分かる画像や先輩社員からのメッセージなどを挿入するのも効果的でしょう。
5．目を引くキャッチコピーにこだわる
求人情報を閲覧する際、最初に求職者の目に留まるのがキャッチコピーです。この段階で求職者の興味を引くことができなければ、どんなに内容が素晴らしくても目を通してもらうことはできません。だからこそ、キャッチコピーを考えるのは非常に重要です。キャッチコピーを作成する上でのコツは、短いフレーズで端的に企業の魅力を伝えること。
人が一度に認識できる文字数は少ない人で9文字、多い人で13文字と言われているので、できるだけ13文字以内に抑えると良いでしょう。その他『残業月10時間以下』など具体的な数字を入れたり、『将来は幹部を目指せる』といった入社することで得られるメリットを提示したりするのも良いでしょう。逆に、長い文章でじっくり読ませるのはNG。少ない文字数で強いインパクトを残せるような表現を意識しましょう。
6．ありのままの情報を正しく伝える
多くの応募を集めたいあまり、実際の就労環境を偽ったり会社の魅力を過剰に盛ったりするのはあってはならないことです。かえって印象が悪くなり、評判を下げることにもつながりかねません。月の残業が30時間あるにもかかわらず残業はないと明記したり、サポート体制があるとしていながら実際は本人に任せきりだったりするのはもってのほか。誠実さに欠けるのはもちろんのこと、職業安定法に抵触する恐れもあります。
たとえ労働条件が厳しいとしても、下手に隠したり嘘の情報を記載したりするのではなく、ありのままに伝えることが大事。そうすることで、求職者に誠実な姿勢を示せることはもちろん、入社後のミスマッチになるリスクを減らすことができます。またその場合、『忙しい仕事だが、その分早期に成長できる』『残業を減らすべく全社で取り組みを進めている』などの情報を合わせて伝えることによって、マイナスイメージを軽減できます。
求人で応募が集まらない主な原因
求職者が応募したくなる求人とは反対に、応募が集まらない求人とはどんなものでしょうか。ここでは、応募が集まらない主な原因として、求人作成の際に注意したい表現について詳しく説明していきます。
求める人材像や仕事内容が曖昧
間口を広げて幅広い層にアピールしたいがため、必要とする人材のイメージや仕事内容についての情報を曖昧にすると、求職者はかえって戸惑い応募を躊躇してしまいます。また分かりやすさを意識するあまり、簡素な情報しか記載しないのも、情報が少なすぎて入社後のイメージがしにくくなってしまうでしょう。
過剰なまでに作り込む必要はありませんが、数値や具体例を用いながら曖昧さを回避することが大事。資格が必要ならどんな種類の資格が必要なのか、また業務内容も具体的にどこからどこまでの範囲を担うのかまで、しっかり提示することを心がけましょう。
応募条件のハードルが高すぎる
最適な人材を採用したいあまりに、求職者に対して求める条件が高すぎることも逆効果。「5年以上の実務経験があって取得資格も豊富」「目覚ましい経歴を持ち、コミュニケーションに長け、チームをまとめるスキルも持っている」。そんな理想的な人材はなかなかいません。特定の役職・ポジションの採用については例外ですが、あまりに応募条件のハードルが高い求人は、それだけで求職者に避けられてしまう傾向に。応募数を増やしたいのであれば、必要最低限の資格や経験は何かを吟味することが重要です。
専門用語を多用している
専門性の高い仕事にありがちなのが、業界用語や専門用語の多用。こうした求人も、応募が集まらない傾向にあります。たとえば、全くの営業未経験の人に『クロージング』と伝えても、理解を得られることは難しいでしょう。同様に、ITエンジニア未経験の人に『サーバサイド』『フロントエンド』『マークアップ』『組み込み』などの用語を用いることで、どれだけ仕事内容が伝わるでしょうか。
キャリア採用を前提とする場合は話が違ってきますが、未経験者歓迎でとにかく応募数を増やしたいと考えるのであれば、できるだけ分かりやすい言葉に言い換えたり、噛み砕いた表現で記載したりするのが望ましいです。求職者に対して、『求人の内容が難しい』『仕事内容が分かりにくい』という印象を与えるのは避けるべきです。
競合他社との差別化が図られていない
同じ業界・同じ業種の求人であれば特殊な例を除いて、待遇をはじめとする諸条件の内容はそれほど大きく変わらないはず。それでも応募数に差が出てしまうのは、競合他社との差別化がうまく図れておらず、その他の求人に埋もれてしまっているからと考えられます。他社との差別化を図り応募者を増やしていくためには、自社ならではの魅力を打ち出す必要があります。そのためにも、今一度社内で自社の魅力を洗い出した上で、ターゲットが魅力に感じるものをピックアップし、求人に記載していくと良いでしょう。
適切な求人媒体を活用できていない
採用活動を行なうにあたり、求人媒体への登録や自社で採用サイトを立ち上げなど、さまざまな方法があります。その一環として、各種求人サービスを活用することも多いのではないでしょうか。近年は求人媒体も細分化が進んでおり、新卒者向けや中途採用向けのみならず、技術者・医療従事者向け、あるいはハイクラス向けなど、業界や職種、条件に特化したサービスも多岐にわたって存在しています。どんなに頑張って求人を作成しても、ターゲットにリーチできなければ応募は増えません。そのため、採用したいターゲットを明らかにした上で、より的確に届く媒体を選ぶことが大事です。
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応募者の目線に立った求人で、採用の成功につなげよう
ここまで応募したくなる求人について説明してきましたが、いかがだったでしょうか？求職者が応募したくなる求人を作成するには、求職者視点に立つことが何よりも大事。仕事内容が詳細に記載されているか、求める人材像が明確か、会社としての魅力は伝わっているかといった内容はもちろん、全体を通して読みやすい文章になっているか、目に留まるキャッチコピーになっているか、入社後のイメージを持つことができるかなどについても考える必要があります。会社視点で条件や要求ばかりを提示するのではなく、応募者の目線に立った求人を作成することで、応募数の最大化を目指せます。ぜひ、採用担当者自らが『この会社で働きたい！』と思えるような求人を書き上げ、採用の成功につなげてください。
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