あの中小企業は、どうやって採用したの?成功事例を紹介

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「応募が集まらない」など、採用にまつわる悩みは尽きないですよね。よく聞くのは「うちは中小企業だから」という言葉。しかし会社の規模に関わらず、採用を実現している会社はあります。そこで、採用につなげるためのポイントを成功事例をもとに紹介します。

 

たとえば「深夜から早朝の勤務。かつ体力仕事の会社」「10年間ほぼ応募がゼロだった会社」など。採用に悩みを抱えてきた企業がどのように「採用ができる企業」になったのか。明日からの採用活動のヒントになればと思います。

採用できないのは、御社だけではありません

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日本政策金融金庫の「全国中小企業動向調査」によると、「採用に苦戦をしている」と答えた企業は、ここ数年増加しています。採用難が事業へ与える影響は少なくなく、多くの企業が頭を悩ませています。

 

では、なぜ採用に苦戦する企業が増えているのでしょうか。その理由は、15歳~64歳までの労働可能な人口が減っているため。採用できる人材自体が少なくなっているのです。労働人口のピークは、1995年の約8,700万人。それ以降は減少の一途をたどり、2030年には6,500万人になる見込みです。

 

現在は、日本全体で人手不足の状況になっています。

 

有効求人倍率は依然として高い

実際に、採用の難易度を表す「有効求人倍率」は年々上昇を続けています。有効求人倍率は、「1」を基準として「1」より大きくなると「働き手が足りない状態(採用において求職者が優位な状態)」を指し、「1」より小さくなると「雇ってくれる会社が見つからない状態(採用において企業が優位な状態)」を指します。

 

参考までに、リーマンショック直後の数値は0.4倍、バブル期のピークは1.46倍でした。2019年9月現在の有効求人倍率は1.57倍。バブルのピーク時よりも高い数値であることから、企業にとっては採用が厳しい市況にあると言えます。

※有効求人場率とは:「仕事の数(有効求人数)」を「仕事をしたい人の数(有効求職者数)」で割った数値のこと。厚生労働省が毎月算出、発表しています。

 

従業員が少なくなるにつれ人手不足が顕著に

 

従業員規模別に見た、人材の未充足率

従業員規模別に見た、人材の未充足率

 

採用が難しい市況の中でも、特に人不足が顕著なのが「社員数の少ない」会社。図を見ると分かりますが、製造業では5~29名の企業の未充足率は3.2に対して、1000人以上の企業の未充足率は0.4。従業員数が少なくなるにつれて、未充足率が高くなっていく傾向があります。

 

従業員数299人以下の企業は採用難

社員数が299名以下の会社は、300名以上の会社と比べて、採用に苦戦する傾向があります。

 

従業員数 299 人以下の企業の大卒予定者求人数・就職希望者数の推移

従業員数 299 人以下の企業の大卒予定者求人数・就職希望者数の推移

 

中小企業庁によると、2017年度の新卒採用で下記のような結果が出ています。社員数299名以下の会社の倍率は約6.4倍。 求人数42.6に対して、就職希望者数は6.6という数字でした。ここから分かるのは、あきらかに就職希望者数が足りないこと。約8割の会社で採用ができない状況になっていたのです。

 

逆に社員数300名以上の会社の倍率は約1倍。就職希望者と求人のバランスがとても良く、実際求人数33.0に対して、就職希望者数は35.7。就職希望者数が求人数をわずかに上回っているため、余裕をもって採用活動を行える環境にありました。

 

従業員数 300 人以上の企業の大卒予定者求人数・就職希望者数の推移

従業員数 300 人以上の企業の大卒予定者求人数・就職希望者数の推移

 

従業員数が300人以下の企業は採用難ということが分かります。

 

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採用できないのは、採用手法に原因あり

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従業員数が299名以下では採用できないのかといえば、まったくそんなことはありません。小さな規模の会社でも採用を成功させている会社は少なくありません。

 

それでは、「採用ができる会社」と「採用ができない会社」は何が違うのでしょうか。もちろん労働条件や給与の差はありますが、じつは最も差がついているのが「採用の手段・ノウハウ」の違い。この点を改善することが、採用には不可欠です。

 

ほとんどがハローワークか縁故で採用している事実

じつは、中小企業の多くがメインで使っている採用手法は「ハローワーク」です。じつに中小企業の約7割がハローワークを利用し、採用活動を行なっています。しかし、応募者の質や、応募者の数、定着に課題を感じている企業も多くおり、必ずしも最適な採用手法ではないことが伺えます。

 

次いで多いのが「知人・友人からの紹介」。採用活動を行なう企業のうち約4割が、親族を含む何からしらの繋がりを使って採用を行なっています。知人・友人からの紹介ということで、人材の質や定着に関しての問題は多くはない一方、紹介をもらえる人数に限りがあることから「数」に課題を感じる企業はやはり多いです。

 

いずれも採用費はかからないことから、中小企業には多く利用されている手法ですが、より多くの人材を継続的に採用する上では課題があると言えるでしょう。中小企業の皆さんも今の採用手法に満足されていない方も多いと思います。

 

Webの時代、多くの人はスマホで仕事探しをする

今の時代、ほとんどの人がスマートフォンを持ち、常にWebとつながっています。仕事探しにおいても、主流はWeb上での検索。ちょっとした空き時間に求人や企業を調べるなど、自分のタイミングで仕事探しを行なっています。

 

特にチェックしているのが企業ホームページ。実際どんな事業を行っている会社なのか、自分の目でみて判断を行なうために確認をしています。次に口コミサイトや口コミ検索。応募前にある程度のリサーチを行なってから、応募するという求職者が増えています。そのため、「Webに対応する」ことが最低限必要になっています。

 

最近ではCMでもよく見る、Indeedなどの求人サービスを使う人が増えています。こうしたサービスを使っているかどうかも、採用できるかどうかに関わってくる要素です。

  

求職者に合わせた採用手法をとらなければ採用できない

採用と一口にいっても、その手法はさまざま。仕事探しの方法も多岐にわたることから、採用するためには求職者に合わせた採用手法を選ぶことが大切です。

 

たとえば、高い専門性をもつ人は、専門のサイトや人材紹介などで仕事探しを行なう傾向があります。趣味や自分の興味に近いところから仕事を探している人はSNSを。多くの選択肢から仕事を探したい人は、求人専門の検索エンジンや求人広告サイトを利用するなど、目的によって選ぶ手法は異なります。

 

そのため、自分の求める人材が本当に見てくれるのか?という視点で採用手法を選ぶことが大切です。幅広く多くの人に見てもらいたいなら、求人専門の検索エンジンや求人広告サイト。業界や職種に特化した人を採用したいなら人材紹介といったように、求職者にあわせた採用手法を選ぶことで、採用確率はグッと高まります。

 

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知名度は関係ない

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「採用手法を変えたとしても、会社のネームバリューがないと応募なんてこないのでは?」という懸念もあるかと思います。でもじつは、会社のネームバリューは採用活動において、そこまで重要ではありません。というのも、世の中の9割は中小企業だからです。ネームバリューがなくても、しっかりと応募を集めている企業はたくさんあります。

 

たとえば、私がこれまで支援させていただいた、とある企業をご紹介します。埼玉県で通気用ダクトの製造をしている会社。駅からもタクシーで30分と遠く、駅自体も主要都市から離れた場所にありました。それだけ聞くと応募が集まるイメージがわきませんが、何と20名近い応募を集めました。

 

じつはこの会社で製造しているダクトは、1つひとつが特注。機械ではできない仕事は職人が手で作っていくことから、品質の高さで引き合いをいただいていました。そこで求人情報では、そうした商品へのこだわり、その商品を支える職人の仕事のカッコ良さを表現。結果として20名近い応募を集めることに成功しました。

 

特にネームバリューがなくても、自社や仕事の魅力を深掘り、伝えていくことで、応募を集めることは十分に可能なのです。

 

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中小企業が費用を抑えて採用できた成功事例

中小企業の悩みで多いのは、採用にお金をかけられないこと。「採用はしたいけど、多くの費用はかけられない」「できるなら採用コストを抑えて採用したい」という企業がほとんどかと思います。でもハローワークや縁故だとなかなかうまくいかない…。

 

しかし、費用をかけずに採用成功した企業は意外と多いんです。ここでは、採用コストを抑えて採用に成功した事例をご紹介します。

A社

静岡県で建造物の修繕、土木作業工事を行っている社員数15名のA社。この会社ではこれまでハローワークをメインで使っていたのですが、10年間応募はほぼゼロ。あまりにも応募が来ないため、地元の求人誌に数万円をかけて広告を出ずことに。それでも応募はまったく来ず。

 

途方に暮れていた時に、採用ツール「engage」というサービスを知りました。求人を出してみたところ、なんとスタートしてスグに応募が。応募してくれたのは、21歳の男性。引っ越しをしてでも働きたいというほど意欲のある方でした。「ぜひ働きたい」とのことで、2月に面接。4月には仕事をスタート!10年の採用不振にピリオドが打たれました。

B社

社員数113名の紅茶専門店であるB社では、名古屋での販売員の採用に苦戦をしていました。求人広告サイトなどに求人を出していたこともあったのですが、応募は集まらず採用に苦戦をしていました。

 

そんな時、採用ツール「engage」のことを思い出し、ためしに求人を出してみることに。するとトントン拍子で応募が集まり、面接、内定へと進んだのです。採用できたのは34歳の男性。正社員でお迎えすることが出来ました。他にも、週2日の皿洗いスタッフなどピンポイントな条件の職種でも採用成功。今では8職種を掲載、50名程の応募が集まり5名の採用に成功しました。

C社

豊洲市場で活魚・鮮魚の仲卸を行っているC社。基本的に体力仕事であること。また勤務時間が深夜から早朝にかけてということもあって、求人を出せば採用が決まるというわけではありませんでした。求人サイトや求人誌での募集なども行ってきましたが、応募はほとんど来なかったり時にはゼロということも。

 

他に何か手はないか探していた時に「engage」を知りました。使ってみると、会いたいと思える人材からの応募が非常に多く、最終的に31歳と40歳の男性2名を採用。求人も無期限で掲載ができるため、安定的に採用活動が行えています。

D社

フィットネススタジオを運営しているD社。新たに新店舗を立ち上げることになり急遽人が必要に。そこで、採用ツール「engag」で採用を行ってみることに。掲載をスタートして6日で応募が集まり面接。

 

結果的に20代の女性2名を採用しました。これまでは求人を出したいと思ってから2~3週間程時間が必要だったところ、「engage」では当日にスグ掲載が出来たため、新店舗のオープンにも余裕をもって挑めました。

 

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採用できている中小企業が使う、engage(エンゲージ)とは?

engage(エンゲージ)は、人材事業を展開する東証プライム上場のエン・ジャパン株式会社が手がける採用支援ツールです。engageは一言で言うと、採用活動で必要な機能がまとまっている新しい求人サービスです。

 

エン・ジャパンが運営する『エン転職』などの求人サービスで長く時間をかけて培ってきた採用活動に関するノウハウが詰め込まれていて、今では多くの企業が採用活動にengageを利用して採用を成功させています。

 

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engage(エンゲージ)の特徴

まず、engageには

  • 無料プラン
  • 有料プラン

の2つがあります。「無料で採用できるのであれば無料で利用したい!」と思われる方もいらっしゃると思いますが、結論、採用を成功させるためには有料プランを利用するのがオススメです。

 

無料プランでも求人の掲載自体はできるのですが、有料プランで標準でつくスカウト機能がなく、求人が掲載される際の求人の露出も多くないため、基本的には「お試しプラン」と考えていたほうが良いでしょう。

有料プランと無料プランの違い

有料プランと無料プランの違い

 

ここでは実際に多くの企業が採用成功を実現している、engageの有料プランについて説明します。

 

特徴は、採用コストを抑え、スピーディーにたくさんの応募を集められることです。engageは下記の機能が使えるのが特徴です。

  • 求人掲載(20サイトへ掲載される)
  • 求める人材へスカウトメール送信

いずれも採用を実現するために必要な機能。求人をただ掲載するだけではなく、こうした機能を活用することで、採用活動の成功確率をより高めることができるのです。

 

ここからはengageの有料プランで何ができるのか詳細にお伝えします。

 

求人掲載(20サイトへ掲載される)

従来の大手求人サイトと同じく、求人を掲載できます。しかし大きく異なる点は、求人掲載すると、20の以上のサイトにまとめて求人が掲載されることです。たとえば

  • Indeed
  • Googleしごと検索
  • 求人ボックス
  • スタンバイ
  • エン転職

などの有名な求人サイトにも掲載されるので、求人の露出度がグンと高まり、多くの求職者に見てもらえます。従来の求人サイトであれば、1つの求人サイトに求人広告を掲載すると、そのサイトにだけ求人が掲載されますが、engageの場合、20以上のサイトに掲載される。ここが大きな特徴です。

 

engage有料版を使うと掲載されるサービス

engage有料版を使うと掲載されるサービス

 

特に魅力なのが、engageの有料版を使って求人を掲載すると、『エン転職』にも掲載されること。エン転職の会員数は1000万人以上。非常に多くの会員数を抱えており、求人が掲載されれば多くの求職者に見てもらえます。

 

エン転職は、高い若手比率であることが特徴です。会員の約7割が35歳以下の若手層。圧倒的な会員数と若手比率で求める人材からの応募を集めやすいのが特徴です。

エン転職特長1

 

実際にエン転職に掲載されると下記のようになります。検索一覧画面では、求人の画像が表示されるので会社の魅力を伝えやすく、求人の詳細を見たくなるつくり。多くの人に見てもらいやすいでしょう。

 

エン転職掲載イメージ

エン転職掲載イメージ

 

求人の詳細画面に入ると、画像つきで求人が表示されるので、自社の魅力を伝えやすくなっています。

 

エン転職掲載イメージ2

 

プレミアムAIスカウトで求める人材にアプローチできる

engageの有料プランの魅力の1つは、「プレミアムAIスカウト」と呼ばれる機能です。これは求める人材を選び、直接候補者にアプローチできる機能です。AIが実装されているので、使えば使うほど自社に合う人材を自動的に推薦してくれるのもポイント。

 

プレミアムAIスカウト1

 

プレミアムAIスカウト2



無制限でスカウトメールを送れるので、求人に応募が来ないか待っているだけではなく、こちらからアプローチできる攻めの採用が可能です。

 

プレミアムAIスカウト

 

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engage(エンゲージ)を利用するメリット

engage(エンゲージ)を利用すると具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。メリットは大きく2つ。それぞれ説明します。

  • 採用コストを削減できる
  • スピーディーに採用を実現できる
採用コストを削減できる

1つめのメリットは、採用コストの削減です。

 

engageは「チケット消化型」の料金体系です。まずは求人を掲載するためにお金をチャージして、そこから掲載1日単位でチケットを利用できる仕組みです。たとえば、1週間で採用できた場合は、7日分のチケットを使用するという具合。

 

想定よりも短い期間で採用に成功した求人は掲載を終了して、次回の掲載に備えてチケットを残しておくことも可能。その分1回での採用の費用を抑えることができます。こうした柔軟な使い方ができるので、採用コストを抑えることができた!という企業が少なくありません。

 

スピーディーに採用を実現できる

engageは、すぐに求人を掲載できます。たとえば、「突然スタッフが辞めてしまったので急募したい!」というとき、求人サイトを利用すると、掲載までに2週間程度かかってしまいます。しかし、engageであればすぐに求人掲載が可能。申し込みに時間はかかりませんし、すぐに募集を開始できます。

まとめ

採用ができない、そこには必ず理由があります。まずは、自分たちが求めているターゲットが使うであろう採用手法を選ぶこと。そして応募者の不安を解消するような求人情報にすること。この2つを意識するだけで、採用活動も前に進みます。

 

また「採用コストを抑えたい」「採用できている会社の手法を取り入れたい」という企業は、ぜひ一度「engage」をお試しいただけたらと思います。

 

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engage

採用ガイド編集部

engage採用ガイド編集部は、人材業界で長く活躍している複数のメンバーで構成されています。人材業界で営業や求人広告ライターなどを経験したメンバーが、それぞれの得意領域を担当し、専門的な知識に基づき執筆を行っています。

engage採用ガイド編集部は「採用に悩む経営者・人事担当者の頼れる相談先」としてこれからも日々情報をお届けしていきます。 ※engage採用ガイドはエン・ジャパン株式会社が運営している情報サイトです。