さまざまなビジネスシーンや商品・サービスのIT化が進んでいる昨今。自社の事業を拡大させるために、積極的に情報技術を取り入れる企業がどんどん増えています。また最近では働き方改革が推進されていることもあり、アナログではなくデジタルな企業経営は、現代において注目すべき要素の一つでしょう。
そんな中で重要となるのが社内エンジニアであり、ITの専門家としての活躍に期待できる存在です。とはいえ、いきなりエンジニアを採用しようと決めても、何から始めてよいのか、また採用の基準はどのように設定したらよいのかなど、不安に思う方もいらっしゃるのではないでしょうか。
そこで本記事では、エンジニア採用を進めていく上で、求人による効果やエンジニア募集において気をつけたいポイントについて、詳しく解説していきます。この記事が、活躍してくれるエンジニアの採用に対して参考になれば幸いです。
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- エンジニアとは
- エンジニア採用が重要となる背景
- エンジニア採用によって生じるメリット
- エンジニア採用における注意点
- 自社のエンジニア採用に向けた求人活動で見ておきたい必要スキル
- エンジニア採用をした場合に任せたい業務内容
- エンジニア採用に有効的な採用手法
- まとめ
エンジニアとは
そもそもエンジニアとは、根本的な意味として「技術者」を意味する言葉です。ビジネスシーンでは、例えば製造現場における製品の設計や設備保全などを担当する職種も、「エンジニア」と呼ばれています。
しかし自社内におけるエンジニアとは、正確にいえば「社内システムエンジニア」を示しているケースが一般的でしょう。企業におけるIT周り全般を担う存在として活躍する人材です。またこのような人材は「社内SE」といわれている場合も多くあります。なお今回の記事で解説していくのは、この各企業のIT業務を担当する、社内エンジニアや社内SEについてです。
エンジニア採用が重要となる背景
では実際に、なぜ自社内のエンジニア採用が重要視されているのかについて、まずはエンジニアが求められている背景から見ていきましょう。
社会全体におけるIT技術の発達
先述したように、情報技術がどんどん発展している昨今では、企業が取り扱う商品やサービスをはじめ、市場や外部環境においてもIT化の推進が急務となっています。Webを使った商品やサービスだけでなく、職場内でもIT技術が求められているのが現状なのです。特に働き方改革が進み、業務効率化の必要性も高くなっており、自社内の細々とした処理や受付の体制においてもIT化が不可欠となってきています。こうした背景から各企業のIT化を円滑に進めていくために、エンジニア採用が非常に重視されているのです。
エンジニア自体の人材不足
エンジニアの人材確保が注目されている大きな要因には、そもそもエンジニアに応募したい求職者の不足も関係しています。全職種における求人倍率は約2.5倍と、ただでさえ社会全体の求職者不足が進む中、特にIT分野ではより高い割合になっている状況です。具体的にはIT業界全体での求人倍率は6.8倍で、エンジニア採用に限定すると8.7倍もの割合になっているほどです。
さらに現時点ですでに求人倍率が高い上に、今後さらに情報技術の発達が進めば、エンジニアの求人需要は高まるにも関わらず、応募したい求職者が少ないままになる。今後より一層人材不足が加速していくことでしょう。実際に経済産業省が発表する「IT人材需給に関する調査（概要）」では、2025年には今の1.2倍以上はエンジニア採用が難しくなるとの見込みも。IT分野のサービスや商品が増える中で、各企業で求めているエンジニア人材に、応募したい求職者数が追い付いていないのが現状です。
参考：経済産業省 「IT人材需給に関する調査（概要）」
エンジニア採用によって生じるメリット
ではここまでの内容も踏まえ、各企業で社内のエンジニア採用を進めることにより、実際にどのようなメリットを期待できるのかを詳しく見ていきましょう。
企業全体の動きとしてITトレンドを取り入れやすくなる
自社内で活躍するエンジニアにとって、自社におけるIT活用を見直すことは大切な役割の一つです。そこで社内のエンジニア採用によってIT人材を増やし、常に適切なツールを取り入れていく動きをしていけば、時代に適したIT活用をすることにもつながるでしょう。
ITの専門家を配置するからこそ、いつでも的確なIT運用が企業として続けられることに直結します。そのためにもエンジニアの求人においては、IT分野の最新情報を追っている応募者とのマッチングも重要です。
企業内の業務改善が進みやすくなる
前項目にもあるように、自社内にIT分野の専門家がいるということは、企業として常に適切なシステムを導入できることを意味しています。こうしてエンジニア採用を通じていつでもITツールを取り入れやすい体制を作っておけば、業務改善に向けてシステムを使いたい場合の動きも、スムーズにできるようになるでしょう。
また、各プロジェクトについても、自社の状況を熟知している企業内のエンジニアが主体となって進むため、より的確なシステムを構築するのにも効果的と考えられます。
企業としてのITリテラシーの向上につながる
社内でエンジニア採用をして自社に配置することは、IT分野における企業内の教育面にも有効的です。幅広いノウハウを持つIT専門家として講師の役目を担い、各人材のスキルアップにも役立てられます。特に情報技術の発達が著しい昨今では、より時代に合った商品やサービスを提供するためには、自社の社員のITリテラシーを向上させることは非常に重要です。
そこでエンジニア採用を行なうことで、その人材の知識やスキルを活用するのも良い方法といえます。また企業内の教育を任せたい場合には、周りの仲間に教えられそうなスキルも考慮した上で、応募者を集める必要があるでしょう。
エンジニア採用における注意点
エンジニア採用を通じて自社に配置することで幅広い効果が見込めますが、実際に応募者を集めるにあたっては気をつけておくべき部分もいくつかあります。そこで以下のような、エンジニアを採用するにあたって注意しておきたいポイントを見ていきましょう。具体的にどのような応募者を獲得していくべきなのか、ぜひ参考にしてみてください。
応募が集まっても適した人材とのマッチングが難しい
今まで見てきた内容からも分かるように、エンジニア採用によって一定の効果を出すためには、非常に幅広いスキルや知識を持つ人材に応募してもらう必要があります。しかし、例え応募者は集まったとしても人材によって能力の差は大きく、きちんと自社が求めるノウハウを持っているかどうか、求人掲載の時点で十分に見極めておくことが大切です。
ただでさえ求人倍率が高いため、応募獲得やマッチングは非常に難しい一面があります。事前により多くの応募者を獲得した上で、各人材の技術が把握できるような採用手法を考慮した求人活動をしなければなりません。
採用コストがかかる
特に高度なスキルが求められる社内エンジニアは、ほかの職種の人材に比べると平均賃金が高い傾向にあります。さらに企業内で幅広く活躍してもらうためにあらゆる能力が必要とされるため、IT関連の職種の中でも高水準の給与が求められるのです。
企業のエンジニア業務全般を担う人材だからこそ、負担が大きくなるポジションです。その分相応の対価を支払うのは当然であり、それなりの待遇を必要とする職種でもあります。またあまりに市場に見合わない勤務条件では、そもそも求職者数の母体が集まらない求人活動になってしまう可能性も。しっかりと応募者を集めるためにも、採用手法には十分に気をつけておかなければなりません。
短期間では企業全体としての求人効果が出ない可能性もある
企業としての売上につながるようなシステムを開発する場合には別かもしれませんが、多くの場合は、業務改善や効率化などが自社内のエンジニア採用の目的になります。そのため自社のエンジニア採用ができたとしても、役割としては経費削減など企業としての経営改善の要素が強く、最初はあまり目立った成果が見られない可能性もあるでしょう。
また、特に若手の応募者を集め、人材育成を目指したエンジニア採用をした場合には、一通りの任務を担えるようになるまでには時間がかかることが考えられます。そうした意味でも、エンジニア採用では、短期的には効果が出にくい一面もあるといえるのです。
自社のエンジニア採用に向けた求人活動で見ておきたい必要スキル
それではここまでに紹介してきたような効果を高めるためには、実際にどのようなスキルを持つ人材を採用すべきなのでしょうか。より最適な応募者を見極めて採用活動を成功させるためにも、選考時に重要なチェックポイントを次で具体的に解説していきます。
IT分野の専門知識
社内エンジニアはプログラミングや保守・運用にかぎらず、自社における幅広いIT領域に携わることになります。そのため当然ながらITの専門スキルは欠かせない上に、ITに対して深い知識を持っていることも重要です。
スキル面では例えば、どんなプログラミング言語が使えるのかが挙げられます。ひと口にエンジニアといっても、HTMLやPythonなど活用できる言語によって実現できることが異なってきます。
また、使用歴はどのくらいでどんなWEBサービスをつくってきたのかなどを併せて聞くと、より自社にあったエンジニアを採用することができるはずです。自社のIT分野のエキスパートとして、より柔軟に動ける技術が求められます。
なお求人を出す際には、具体的にどこまでの知識を持つ応募者を求めているのか、できるだけ詳細に発信することも大切でしょう。
高度なコミュケーション能力
社内エンジニアはITに関わる処理を遂行するだけでなく、社員の要望や解決したい課題を吸い上げるためのコミュニケーション能力が求められます。ここでいうコミュニケーション能力とは、主に4つの要素で構成されています。
- 意思伝達力：自分の考えを相手に伝える力
- 論理的表現力：筋道立てて説明できることやそれを文章にできる力
- 好感表現力：感じの良さを意図的に表現できる力
- 対人調和力：相手の意図や感情を理解し、配慮できる力
社内エンジニアはシステム開発の上流工程を担うと同時に、外注業者とのやり取りも担当することになります。きちんと自社が求めるシステムにするためにも、より的確に条件を伝えるコミュニケーション能力も必要です。実際の求人活動において応募者を選考する際には、しっかりと見極めたいポイントとなります。
マネジメント能力
社内エンジニアの役割は、自社におけるIT活用を的確かつスムーズにすることにあります。例えば、現代の情報技術に見合わないようなシステムを使っている場合には、新たに買い替えるなどのアップデートを行うこともエンジニアの業務の1つです。
そのほか、外部ベンダーにシステム開発を依頼する場合には、発注先企業を上手くコントロールすることも重要でしょう。そのためにも自社のエンジニア採用にあたっては、より適切な応募者を見極めるべく、高いマネジメント能力があるかどうかもチェックする必要があります。
エンジニア採用をした場合に任せたい業務内容
それではエンジニア採用をした場合に、具体的にはどんな業務が任せられるのかについて以下で詳しくご紹介していきます。
ヘルプデスク
ヘルプデスクとは、自社におけるIT周りの問い合わせ窓口であり、企業内で発生したシステムやパソコンに関する質問や相談など全般的に受け付ける業務を指します。
例えば、「インターネットにつながらなくなった」「システムの操作方法がわからない」「パスワードが分からなくて社内ツールにログインできない」などが挙げられます。そのほか電話や複合機といったOA機器も含めて、いわゆるIT関連の「何でも屋」として各種処理にあたるのがヘルプデスク業務です。
ITインフラの整備
ITインフラとは、パソコンやサーバーをはじめ、通信環境・データベース・OSといった、企業活動に必要なITの基盤となるもの全般を指します。そこで社内エンジニアの大切な役目となるのが、前述のような各企業のITインフラを整備すること。
例えば、電話の内線環境を構築したり、パソコン本体やサーバーを導入したりすることなどもインフラ整備の1つです。さらには、外部への情報漏えい防止に向けた、企業内の情報セキュリティ対策やインシデント発生時の対処についても、インフラ整備の重要な要素といえます。
保守・メンテナンス
企業内のシステムやIT設備が安定的に稼働するように、さまざまな部分の保守やメンテナンスを行うことも社内エンジニア業務にあたります。
例えば、システムやネットワークが正常に動いているかの監視や、障害発生時の復旧などが挙げられます。そのほかにも、システムの設定変更や機能の追加が必要な場合に、随時アップデートするといった対応も企業内のエンジニアの役割といえるでしょう。
また企業によっては運用方法をマニュアル化し、各部門の管理者に任せる方法をとるケースもあります。加えて、システムのライセンス数や管理状況が適しているか確認し、各企業にとってより的確な運用をするためのメンテナンスをすることも、大切な任務の1つです。
システム開発
社内エンジニアとして最もイメージの強い部分ともいえるのが、システム開発分野でしょう。自社で必要としているシステムの導入を一任できるのは、企業にとっては大きなメリットともいえます。
また、開発では、社内エンジニア自身が手を動かして製造することもあれば、外部のベンダー企業に依頼して管理のみを担当する場合も多数あります。
例えば、上流工程にのみ携わり、後はリリースまで発注先企業に任せて進捗だけチェックするなどがあります。その際には大抵のケースにおいて、予算の交渉・管理や納期の調整といった、取引先企業との折衝を社内エンジニアが担うことになります。
エンジニア採用に有効的な採用手法
それでは自社のエンジニア採用するにあたり、企業としてどのような採用手法を用いることができるのでしょうか。具体的な取り組み事例についてご紹介していきます。
求人広告を使って自社で採用活動
まず採用手法として考えられるのが自社における採用活動で、一般的には求人広告を使う方法が応募者数を集めるのには効果的です。より幅広い求職者に向けて、求人情報を発信できるメリットがあります。
また、求人広告のメディアにはフリーペーパーをはじめとした幅広い種類がありますが、やはりITに関わる人材向きの採用手法となれば、Web媒体が効果的といえるでしょう。中にはエンジニアに特化したポータルサイトもあるため、業種特化型のメディアを使えば、より高い確率で応募者とのマッチングが図れます。
エージェント企業による人材紹介サービスを利用
より適した求職者を集めて的確にエンジニア採用をしていくためには、やはり人材のプロによるサービスを利用した採用手法が有効的でしょう。専門家である仲介企業が入ることで、エンジニア採用に向けた負担が軽減できるメリットもあります。
ただし、デメリットとしては、仲介企業に対するサービス着手金や紹介手数料が発生する点です。想定年収の何割かが各企業へのエンジニア採用の成功報酬として求められるケースが多く、かなりまとまった予算が必要となるでしょう。
engageなど採用支援ツールやWebサービスを活用する
自社で採用活動を行なう場合には、求人広告のほか、採用支援ツールやWebサービスを使うのも1つの方法です。採用支援ツールでは求人ページが簡単に作れるものも多く、手軽に利用できる採用手法でもあります。
中でも「engage」では、求人掲載や求人ページの作成をはじめ、面接日の調整などのメッセージや求職者のステータス管理といった、求人活動を幅広くサポートする機能があります。求人の母数を集める段階から応募者の管理まで、一貫して活用できるツールです。
さらに、求人ページはテンプレートに沿って簡単に作成できる上に、Indeedや求人ボックスといった求人検索サービスとの連携も可能。なお掲載件数や期間の制限はなく、加えてこれらすべては無料で利用できるため、エンジニア採用における運用コストもかからないという利点があります。
まとめ
情報技術の発展が加速する今、自社内でエンジニアを採用する意義はますます高まっています。リアル店舗からオンライン販売に移行するなど、エンジニアがいればIT化によるビジネスモデルの転換や顧客層の新規開拓をすることが期待できます。
この流れは、コロナ禍によってより加速していくことでしょう。今後の企業の成長には欠かせないといっても過言ではありません。
しかし、それはほかの企業も同様です。エンジニアの需要は増え続けていく中で、今後ますますエンジニア採用の競争は激化していくはずです。
また、採用活動を始めたからと言って、すぐに自社が求める理想の人材とマッチングできるわけではありません。高度な役割が求められる職種であるため、それに沿った採用戦略を練るためのポイントを理解しておくことが必要です。
さまざまな可能性を秘めた人材として、今回はエンジニア採用について紹介しました。ぜひこの本記事を参考に、本格的に自社内でエンジニア採用をしていく策を考えてみてはいかがでしょうか。
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